精神科の訪問看護が来るとどんな変化がある?サポート内容・利用できる人とは

精神科の訪問看護が来るとどんな変化がある?サポート内容・利用できる人とは

精神的なお悩みや疾患を抱えながら地域で生活を送る方々にとって、精神科訪問看護は心強い味方です。

看護師や作業療法士などの専門職がご自宅などを訪問し、療養生活の支援や社会復帰に向けたサポートを行います。

この記事では、精神科訪問看護の具体的な内容、利用対象となる方、期待できる変化、費用などについて詳しく解説します。

目次

精神科訪問看護とは?基本的な理解

精神科訪問看護は、精神疾患を持つ方や精神的なサポートを必要とする方が、住み慣れた地域で安心して生活を送れるように支援するサービスです。

専門の知識と技術を持つ看護師などが定期的にご自宅を訪問し、個別の状況に応じたケアを提供します。

精神科訪問看護の定義と目的

精神科訪問看護は、精神保健福祉法に基づき提供される医療サービスの一つで、主な目的は、利用者の病状の安定化、再発予防、日常生活能力の維持・向上、そして社会参加の促進です。

単に病気を見るだけでなく、その人らしい生活を送るための全体的なサポートを目指します。

一般的な訪問看護との違い

訪問看護には、身体的なケアを中心とする一般的な訪問看護と、精神的なケアに特化した精神科訪問看護があります。どちらも利用者の自宅で看護を提供する点は共通していますが、対象となる疾患やケアの内容に違いがあります。

一般的な訪問看護と精神科訪問看護の主な相違点

項目一般的な訪問看護精神科訪問看護
主な対象高齢者、身体疾患のある方、難病患者など統合失調症、うつ病、不安障害、認知症など精神疾患のある方
ケアの中心身体的ケア(医療処置、リハビリ、終末期ケアなど)精神的ケア(精神症状の観察、服薬管理、対人関係支援、社会資源の活用支援など)
関わる専門職看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など精神科領域の専門知識を持つ看護師、作業療法士、精神保健福祉士など

精神科訪問看護では、精神症状の評価や精神科薬物療法に関する専門的な知識が求められ、また、利用者とのコミュニケーションを通じて信頼関係を築き、心理的なサポートを行うことが特に重要です。

精神科訪問看護が注目される背景

近年、精神科医療は入院医療中心から地域生活中心へと移行する流れが加速しています。

国の方針としても、精神障害を持つ方が地域の一員として安心して暮らせる社会の実現を目指しており、その中で精神科訪問看護の役割はますます重要になっています。

長期入院の解消や早期退院の促進、地域での安定した生活の継続を支えるために、精神科訪問看護への期待は高まっています。

訪問看護チームの構成員と役割

精神科訪問看護は、多くの場合、多職種で構成されるチームによって提供され、それぞれの専門性を活かし、連携しながら利用者をサポートします。

  • 看護師
  • 作業療法士
  • 精神保健福祉士(ソーシャルワーカー)

看護師は、利用者の精神状態や身体状態の観察、服薬管理、医療機関との連携、日常生活の支援など、中心的な役割を担い、作業療法士は、日常生活動作や作業活動を通じて、心身機能の回復や社会適応能力の向上を支援します。

精神保健福祉士は、社会資源の活用や経済的な問題、家族関係など、生活全般に関する相談に応じ、必要な支援に繋げます。

精神科訪問看護を利用できる人

精神科訪問看護は、精神的な問題を抱え、医師が訪問看護の必要性を認めた方が利用でき、年齢や診断名だけで決まるものではなく、個々の状況に応じて判断されます。

対象となる主な精神疾患

精神科訪問看護の対象となる疾患は多岐にわたり、主治医が精神科訪問看護の必要性を認めた場合、様々な精神疾患の方が利用可能です。

精神科訪問看護の対象となり得る主な疾患

疾患群具体的な疾患名(例)主な症状(例)
統合失調症スペクトラム障害および他の精神病性障害群統合失調症幻覚、妄想、思考の混乱、意欲低下
気分障害群うつ病、双極性障害気分の落ち込み、興味・喜びの喪失、躁状態
不安障害群パニック障害、社交不安障害、全般性不安障害強い不安、恐怖、身体症状(動悸、めまいなど)
神経発達症群自閉スペクトラム症(ASD)、注意欠如・多動症(ADHD)コミュニケーションの困難さ、特定のこだわり、不注意、多動性
認知症アルツハイマー型認知症、レビー小体型認知症など記憶障害、見当識障害、実行機能障害、行動・心理症状(BPSD)

上記以外にも、強迫性障害、摂食障害、パーソナリティ障害、アルコール依存症などの疾患を持つ方も、医師の指示があれば精神科訪問看護を利用できます。

年齢や状況による利用条件

精神科訪問看護の利用に、原則として年齢制限はありません。児童・思春期の方から高齢者まで、幅広い年齢層の方が利用しています。ただし、未成年者の場合は保護者の同意が必要です。

また、地域で生活している(あるいは退院予定の)方が対象となり、生活保護を受けている方や、特定の障害者手帳をお持ちの方も利用可能です。

利用開始までの流れと必要な手続き

精神科訪問看護を利用するためには、まず主治医に相談し、訪問看護指示書を発行してもらう必要があり、指示書に基づいて、訪問看護ステーションと契約を結び、具体的なサービス内容や訪問頻度などを決定します。

精神科訪問看護利用開始までの一般的なステップ

  1. 主治医への相談
  2. 訪問看護指示書の発行
  3. 訪問看護ステーションの選択と相談
  4. 契約・アセスメント(初回訪問)
  5. 看護計画の作成と同意
  6. 訪問看護サービスの開始

家族が利用を相談する場合

ご本人が精神的な不調により相談することが難しい場合、ご家族が代わりに相談することも可能です。ご家族だけで訪問看護ステーションに相談し、情報提供を受けたり、今後の対応について助言を得られます。

ただし、実際に訪問看護サービスを開始するには、原則としてご本人の同意と医師の指示書が必要です。

精神科訪問看護の具体的なサポート内容

精神科訪問看護では、利用者の状態やニーズに合わせて、多岐にわたるサポートを提供します。単に症状を抑えるだけでなく、その人らしい生活を送るための支援を重視します。

日常生活の支援と助言

精神疾患の影響で、食事や睡眠、清潔保持といった日常生活を送ることが難しくなる場合があり、訪問看護師は、利用者の状況に合わせて、支援や助言を行います。

日常生活支援

支援領域具体的な支援・助言内容目的
食事・栄養食事の準備や片付けの支援、栄養バランスに関する助言、買い物同行健康維持、体力向上、規則正しい食生活の確立
睡眠・休息睡眠状況の確認、生活リズムの調整に関する助言、安眠のための環境整備睡眠の質の向上、心身の疲労回復
清潔保持入浴や更衣、身だしなみに関する声かけや支援、室内の整理整頓の促し爽快感、自尊心の維持、感染予防

支援を通じて、利用者が安定した生活リズムを確立し、心身の健康を維持できるようサポートします。

服薬管理と副作用の確認

精神科の治療において、薬物療法は重要な役割を果たし、訪問看護師は、利用者が医師の指示通りに正しく服薬できるよう支援し、薬の効果や副作用についても注意深く観察します。

服薬管理で確認する主なポイント

  • 服薬状況(飲み忘れ、過量服薬の有無)
  • 薬の効果の実感
  • 副作用の有無とその程度
  • 薬に対する疑問や不安

飲み忘れを防ぐための工夫(お薬カレンダーの活用など)を一緒に考えたり、副作用が出た場合の対処法を伝えたり、主治医に情報提供し処方調整の検討を促したりします。

利用者自身が服薬の重要性を理解し、主体的に治療に取り組めるよう支援することも大切な役割です。

精神症状の観察と悪化予防

精神症状は、ご本人も気づかないうちに変化することがあるので、訪問看護師は、定期的な訪問を通じて利用者の言動や表情、生活状況などを注意深く観察し、精神症状のわずかな変化も早期に捉えるよう努めます。

精神症状の観察ポイント

観察項目具体的な内容
気分の状態抑うつ気分、不安感、イライラ、気分の波など
思考・知覚幻覚や妄想の有無・程度、思考のまとまり、集中力など
意欲・行動活動量、興味関心の度合い、引きこもりの有無など
対人関係家族や周囲の人との関わり方、孤立の有無など

症状が悪化する兆候が見られた場合には、速やかに主治医と連携を取り、対応策を検討します。また、利用者自身が自分の症状の波を理解し、セルフケア能力を高められるよう支援することも重要です。

対人関係や社会参加への援助

精神疾患を抱える方は、対人関係に困難を感じたり、社会的に孤立してしまったりすることが少なくありません。

訪問看護師は、利用者が安心して他者と関われるよう、コミュニケーションの練習相手になったり、家族との関係調整を行います。

また、地域の活動や就労支援サービスなど、社会参加に繋がる情報を提供し、利用者が一歩踏み出すための後押しをします。

精神科訪問看護がもたらす変化とメリット

精神科訪問看護の利用は、利用者本人だけでなく、その家族や地域社会にとっても多くの良い変化やメリットをもたらします。

患者さん自身に期待できる変化

訪問看護師による継続的な関わりは、利用者の心身の状態に様々な良い影響を与え、病状の安定はもちろんのこと、生活の質の向上や自己肯定感の回復など、多面的な変化が期待できます。

患者さん自身に期待できる変化

変化の側面具体的な内容
精神症状の安定幻覚・妄想の軽減、気分の安定、不安感の減少
服薬の自己管理能力向上薬の必要性を理解し、適切に服薬できるようになる
日常生活能力の維持・向上規則正しい生活リズムの確立、身の回りのことができるようになる
対人関係の改善コミュニケーション能力の向上、孤立感の軽減
自己肯定感の回復自分に自信が持てるようになる、意欲が湧いてくる

ご家族にもたらされる安心感

精神疾患を持つ方を支えるご家族は、日々様々な不安や悩みを抱えていることが少なくありません。精神科訪問看護は、ご家族にとっても大きな支えとなります。

ご家族の負担軽減につながるサポート

  • 利用者への適切な関わり方に関する助言
  • 病気や治療に関する情報提供
  • 緊急時の相談対応
  • 家族自身の悩みやストレスの傾聴

また、訪問看護師が利用者と家族の間に入り、コミュニケーションの橋渡しをすることで、家族関係の改善に繋がることもあります。

ご家族が安心して休息を取れるようになったり、自分自身の時間を持てるようになったりすることも、大きなメリットと言えるでしょう。

地域生活の継続と質の向上

精神科訪問看護の最大の目標の一つは、利用者が住み慣れた地域で、できる限り長く安定した生活を送れるようにすることです。定期的な訪問による心身の状態管理、日常生活支援、社会参加の促進などは、この目標達成に直接的に貢献します。

利用者が地域社会の中で孤立せず、その人らしい役割や生きがいを見つけられるよう支援することで、生活の質(QOL)の向上を目指します。

再入院の予防効果

精神症状の悪化や再燃は、再入院の大きな原因となります。精神科訪問看護は、症状の早期発見と早期対応、服薬管理の徹底、ストレス対処能力の向上などを通じて、再入院のリスクを低減する効果が期待できます。

安定した在宅療養を継続することは、医療費の抑制という観点からも社会的に意義のあることです。

精神科訪問看護の費用と期間

精神科訪問看護を利用するにあたり、費用や利用期間は気になる点だと思います。ここでは、基本的な費用構造や利用できる保険制度について解説します。

利用にかかる費用の目安

精神科訪問看護の費用は、利用する保険の種類(医療保険または介護保険)、訪問時間、利用頻度、所得などによって異なります。

医療保険を利用する場合、基本的には診療報酬に基づいて費用が算定され、自己負担割合(通常1割~3割)に応じた金額を支払います。

医療保険利用時の自己負担割合

年齢・所得区分自己負担割合
75歳以上(一定所得以上の方を除く)1割
70歳~74歳原則2割(現役並み所得者は3割)
義務教育就学後~69歳3割
義務教育就学前2割

各種保険制度の適用について(医療保険、自立支援医療)

精神科訪問看護は、主に医療保険が適用されます。65歳以上で要介護・要支援認定を受けている方の場合は、介護保険が優先されることもありますが、精神科訪問看護の場合は医療保険が適用されるケースが多いです。

また、精神疾患の治療にかかる医療費の自己負担を軽減する制度として「自立支援医療(精神通院医療)」があり、制度を利用すると、精神科訪問看護を含む精神科医療の自己負担額が原則として1割に軽減されます。

さらに、所得に応じて月額の自己負担上限額が設定されるため、経済的な負担を大きく減らせます。

自立支援医療制度の概要

  • 対象:精神疾患の治療のため通院している方
  • 内容:医療費自己負担が原則1割に軽減
  • 申請:市区町村の障害福祉担当窓口

自立支援医療制度の利用には申請手続きが必要です。主治医や訪問看護ステーション、市区町村の窓口で相談しましょう。

訪問看護の利用期間と頻度

精神科訪問看護の利用期間に一律の定めはありません。利用者の状態や目標に応じて、主治医や訪問看護師と相談しながら決定します。

症状が安定すれば頻度を減らしたり、卒業(利用終了)したりすることもありますし、長期的な支援が必要な場合もあります。

訪問頻度も同様で、週に1回~数回程度が一般的ですが、状態が不安定な時期には毎日訪問することもありますし、安定期には月数回となることもあり、1回あたりの訪問時間は、30分~90分程度が目安です。

費用負担を軽減するための制度

前述の自立支援医療(精神通院医療)の他にも、費用負担を軽減するための制度がいくつかあります。例えば、高額療養費制度は、1ヶ月の医療費自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度です。

また、生活保護を受けている方は、医療費の自己負担はありません。お住まいの自治体によっては、独自の医療費助成制度を設けている場合もあります。

利用できる制度がないか、医療機関のソーシャルワーカーや市区町村の窓口に確認してください。

精神科訪問看護を選ぶ際のポイント

質の高い精神科訪問看護サービスを受けるためには、自分に合ったクリニックや事業所を選ぶことが重要です。

クリニックや事業所の選び方

精神科訪問看護を提供する事業所は多数あるので、情報収集を行い、比較検討することが大切です。主治医からの紹介だけでなく、インターネットでの検索や、地域の相談支援事業所からの情報も参考にしましょう。

クリニック・事業所選びのチェックポイント

チェック項目確認する内容
専門性精神科看護の経験が豊富なスタッフが在籍しているか、研修体制は整っているか
対応地域・時間自宅が対応エリア内か、緊急時の対応体制(24時間対応の有無など)
サービス内容提供している具体的な支援内容、個別ニーズへの対応力
連携体制主治医や他の医療機関、福祉サービスとの連携はスムーズか
評判・実績利用者の声や地域の評判、運営実績

いくつかの事業所に問い合わせて、説明を聞いたり、可能であれば見学したりするのも良い方法で、その際のスタッフの対応や雰囲気も、選ぶ上での参考になります。

看護師との相性と信頼関係の構築

精神科訪問看護では、利用者と看護師との信頼関係が非常に重要です。安心して心の内を話せたり、困ったことを相談できたりする関係性を築くことが、効果的な支援に繋がります。

初回の訪問(アセスメント)やその後の関わりの中で、担当看護師との相性を確認しましょう。もし相性が合わないと感じた場合は、事業所に相談して担当者の変更を検討してもらうことも可能です。

提供されるサービス内容の確認

事業所によって、提供されるサービス内容や得意とする分野が異なる場合があります。例えば、特定の疾患(摂食障害や依存症など)のケアに力を入れている事業所や、作業療法士によるリハビリテーションが充実している事業所など様々です。

自分がどのような支援を必要としているのかを明確にし、合ったサービスを提供しているかを確認しましょう。契約前に、具体的な支援計画や目標について十分に話し合い、納得した上でサービスを開始することが大事です。

主治医との連携体制

精神科訪問看護は、主治医の指示に基づいて行われる医療サービスのため、訪問看護ステーションと主治医との連携が密に行われているかどうかは非常に重要なポイントです。

定期的な情報共有や、利用者の状態変化に応じた迅速な対応が取れる体制が整っているかを確認してください。

よくある質問 (FAQ)

精神科訪問看護について、多くの方が疑問に思う点をQ&A形式でまとめました。

家族だけで話を聞いてもらえますか?

ご本人が同席しにくい場合や、まずはご家族だけで相談したいという場合には、ご家族からの相談にも応じています。ご本人の状況やご家族が抱える悩み、関わり方についてなど、専門的な立場からアドバイスを行います。

ただし、個人情報保護の観点から、ご本人の同意なしに詳細な病状などをお伝えできない場合もあるので注意が必要です。

訪問時間はどのくらいですか?

1回あたりの訪問時間は、通常30分から90分の範囲で、利用者の状態やニーズ、医師の指示に基づいて決定されます。

服薬管理や簡単な健康チェックが中心であれば短時間、じっくりと話を聞いたり、生活支援を行ったりする場合は長めの時間です。初回訪問時などに、どのくらいの時間が必要か相談して決めます。

緊急時の対応はどうなりますか?

多くの訪問看護ステーションでは、緊急時の連絡体制を整えていて、契約時に、夜間や休日など通常の訪問時間外に体調が急変した場合や、困ったことが起きた場合の連絡先や対応方法について説明があります。

24時間対応の体制をとっている事業所もあり、必要に応じて電話相談や臨時訪問を行います。緊急時の対応については、事前にしっかりと確認しておきましょう。

以上

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