訪問介護と訪問看護の違い|必要なときはどちらを選ぶ?

訪問介護と訪問看護の違い|必要なときはどちらを選ぶ?

ご自宅での療養生活を支えるサービスとして、「訪問介護」と「訪問看護」があります。

どちらも大切な役割を担いますが、内容や目的は異なり、「どちらのサービスを利用すれば良いのだろう?」と悩む方も少なくありません。

この記事では、訪問介護と訪問看護の基本的な違いから、具体的なサービス内容、費用、選び方のポイントまで、わかりやすく解説します。

目次

訪問介護と訪問看護の基本的な違い

在宅での生活を支援する訪問介護と訪問看護は、しばしば混同されますが、提供するサービス内容や専門性、根拠となる法律が異なります。

訪問介護とは

訪問介護は、介護福祉士やホームヘルパーなどが利用者の自宅を訪問し、日常生活の支援を行うサービスで、主な目的は、利用者が自宅で自立した生活を送れるように、身体的な介護や生活援助を提供することです。

食事や入浴、排泄などの介助、掃除や洗濯、調理、買い物といった家事の援助が中心となります。介護保険制度に基づいて提供されるサービスであり、利用には要介護認定が必要です。

訪問看護とは

訪問看護は、看護師や准看護師、保健師などが利用者の自宅を訪問し、主治医の指示に基づいて医療的なケアや療養上の支援を行うサービスです。

病状の観察、医療処置(点滴、褥瘡の処置など)、服薬管理、リハビリテーション、ターミナルケア、家族への介護指導などが主な内容で、医療保険または介護保険のいずれかを利用してサービスを受けられます。

病気や障害を抱えながら自宅で療養する方が対象です。

訪問介護と訪問看護の基本情報

項目訪問介護訪問看護
主な目的日常生活の支援、身体機能の維持療養上の世話、医療的ケア、病状管理
主な提供者介護福祉士、ホームヘルパー看護師、准看護師、保健師、理学療法士等
根拠法介護保険法健康保険法、介護保険法など

提供されるサービスの主な目的

訪問介護の主な目的は、利用者が可能な限り自宅で自立した日常生活を送れるように支援することです。

身体機能の維持・向上を図りながら、食事、入浴、排泄といった身の回りの世話(身体介護)や、調理、洗濯、掃除といった家事の援助(生活援助)を行います。

一方、訪問看護の主な目的は、病気や障害を持つ人が住み慣れた地域や家庭で、その人らしい療養生活を送れるように支援することです。

主治医の指示に基づき、病状の悪化防止や回復、医療機器の管理、苦痛の緩和、精神的な支援など、専門的な視点からのケアを提供します。また、利用者だけでなく、介護を行う家族への支援も重要な役割です。

利用対象者の違い

訪問介護の主な利用対象者は、介護保険法に基づく要介護認定(要介護1~5)を受けた方です。65歳以上で日常生活に支援が必要な方、または40歳から64歳で特定疾病により介護が必要と認定された方が該当します。

身体的な理由や認知症などにより、日常生活を送る上で何らかの支援を必要とする方が中心です。

訪問看護の利用対象者はより幅広く、年齢や疾患に関わらず、医師が訪問看護の必要性を認めた全ての方が対象となります。

乳幼児から高齢者まで、急性期から終末期まで、様々な健康状態の方が利用でき、難病やがん、精神疾患を抱える方、医療機器を使用している方、退院後の在宅療養が必要な方などが含まれます。

サービス内容の具体的な比較

訪問介護と訪問看護では、提供されるサービスの内容に大きな違いがあります。それぞれのサービスでどのようなケアが受けられるのかを見ていきましょう。

訪問介護で受けられるケア

訪問介護で提供されるケアは、大きく「身体介護」と「生活援助」に分けられます。身体介護は、利用者の身体に直接触れて行う介助です。

食事の介助、入浴の介助(全身浴、部分浴、清拭)、排泄の介助(トイレ誘導、おむつ交換)、着替えの介助、体位変換、移乗・移動の介助などが含まれ、利用者の状態に合わせて、安全かつ快適に日常生活を送れるよう支援します。

生活援助は、日常生活を送る上で必要な家事の援助です。調理、洗濯、掃除、買い物代行、薬の受け取りなどが該当します。

ただし、利用者本人以外の家族のための家事や、日常的な家事の範囲を超える行為(大掃除、庭の手入れなど)は原則として対象外です。

訪問介護のサービス

サービス区分具体的な内容例ポイント
身体介護食事介助、入浴介助、排泄介助、更衣介助、体位変換、移乗介助利用者の身体に直接触れて行うケア
生活援助調理、洗濯、掃除、買い物代行、薬の受け取り日常生活に必要な家事のサポート
通院等乗降介助通院時の車両への乗降介助、受診手続き等介護タクシー利用時の介助(条件あり)

訪問看護で受けられる医療的ケア

訪問看護では、看護師などが主治医の指示に基づき、専門的な医療的ケアを行います。

病状の観察(バイタルサイン測定、症状のチェック)、点滴や注射、インスリン注射、血糖測定、褥瘡(床ずれ)の予防と処置、カテーテル類の管理(尿道カテーテル、胃ろうなど)、人工呼吸器の管理、在宅酸素療法の管理などが含まれます。

また、痛みのコントロールや緩和ケア、服薬管理と指導も重要な役割です。

  • バイタルサイン測定
  • 褥瘡の予防・処置
  • カテーテル管理
  • 服薬管理

精神的なサポートの違い

訪問介護における精神的なサポートは、主に日常生活におけるコミュニケーションや声かけ、見守りを通じて行われます。利用者の孤独感の軽減や安心感の提供を目指し、傾聴や共感的な態度で接することが大切です。

ただし、専門的なカウンセリングや精神療法を行うわけではありません。

訪問看護ではより専門的な精神的サポートを提供し、精神疾患を抱える利用者やその家族に対して、精神科訪問看護として専門の研修を受けた看護師が対応することもあります。

不安やストレスの軽減、うつ状態のケア、認知症の症状への対応、家族の精神的負担の軽減など、医学的根拠に基づいたアプローチを行います。

家族への支援内容

訪問介護では、家族に対して介護方法に関する助言や情報提供を行うことがあります。

例えば、安全な移乗方法や食事介助のコツなどを伝えることで、家族の介護負担を軽減するお手伝いをし、また、家族が休息を取れるように、一時的に介護を代行する役割もあります。

訪問看護では、家族への支援も非常に重要な業務です。病状や治療方針の説明、療養生活上の注意点、医療機器の取り扱い方法、緊急時の対応方法などを指導します。

また、介護者の健康管理や精神的なサポート、介護疲れの相談に応じることもあり、家族が安心して在宅療養を続けられるよう、多角的な支援を行います。

資格と専門性の違い

訪問介護と訪問看護では、サービスを提供するスタッフの資格や専門性が異なり、それぞれの職種が持つ専門知識や技術を理解することは、適切なサービス選択に役立ちます。

訪問介護員の資格

訪問介護を行うスタッフは、主に介護福祉士または介護職員初任者研修(旧ホームヘルパー2級)修了者、介護職員実務者研修(旧ホームヘルパー1級・介護職員基礎研修)修了者です。

介護福祉士は国家資格であり、介護に関する専門的な知識と技術を有します。初任者研修修了者や実務者研修修了者も、定められた研修を修了し、介護に必要な基本的な知識と技術を習得しています。

主な介護関連資格

資格名位置づけ主な役割
介護福祉士国家資格専門的な介護技術・知識の提供、指導
介護職員実務者研修修了者公的資格より質の高い介護の実践、たん吸引等の研修も可能
介護職員初任者研修修了者公的資格基本的な介護業務の実施

看護師・准看護師の役割

訪問看護は、看護師、准看護師、保健師、助産師といった看護職が中心となって提供します。看護師は国家資格であり、病気や怪我を持つ人々に対して療養上の世話や診療の補助を行います。

看護師は、利用者の病状や全身状態を的確にアセスメントし、主治医の指示に基づいて必要な医療処置やケアを行います。また、利用者の療養生活全般にわたり、専門的な視点からアドバイスや支援を提供します。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士との連携

訪問看護ステーションには、看護師だけでなく、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)といったリハビリテーションの専門職が在籍している場合があります。

専門職も訪問看護の一環として、利用者の自宅を訪問し、リハビリテーションを提供します。

  • 理学療法士(PT):起き上がり、座る、立つ、歩くなどの基本的な動作能力の回復・維持
  • 作業療法士(OT):食事、入浴、着替えなどの日常生活動作や、家事、仕事、趣味活動などの応用的動作能力の回復・維持
  • 言語聴覚士(ST):話す、聞く、読む、書くといったコミュニケーション能力や、食べる・飲み込む機能(嚥下機能)の回復・維持

看護師は専門職と密接に連携し、利用者の状態に合わせた総合的なケア計画を立て、実行します。

専門職によるアセスメントの重要性

訪問介護、訪問看護のいずれにおいても、サービス開始前や定期的なアセスメント(評価・情報収集)が重要です。

訪問介護では、サービス提供責任者などが利用者の心身の状態や生活環境、希望などを把握し、ケアプランに基づいた訪問介護計画を作成します。この計画に沿ってサービスが提供されます。

訪問看護では、看護師などが利用者の病状、既往歴、治療状況、ADL(日常生活動作)、家族構成、住環境、心理社会的側面などを多角的に評価します。

アセスメント結果と主治医の指示に基づき、個別性の高い訪問看護計画を立案し、ケアを実践します。

利用料金と保険制度の適用

訪問介護と訪問看護を利用する際の料金や、適用される保険制度について解説します。

訪問介護の利用料金目安

訪問介護の利用料金は、介護保険制度に基づいて定められていて、利用者の要介護度やサービス内容、利用時間によって単位数が決まり、単位数に地域ごとの単価を乗じて料金が計算されます。

自己負担額は、原則として費用の1割ですが、所得に応じて2割または3割となる場合があります。具体的な料金は、ケアプランを作成するケアマネジャーや利用する事業所に確認してください。

訪問介護 利用料金の目安(1割負担の場合)

サービス種類時間自己負担額(目安)
身体介護(例:要介護3)20分以上30分未満約250円~
生活援助(例:要介護1)20分以上45分未満約180円~
※上記はあくまで目安であり、加算などにより変動します。

訪問看護の利用料金目安

訪問看護の利用料金は、利用する保険(医療保険または介護保険)やサービス内容、利用時間、加算などによって異なります。医療保険を利用する場合、自己負担割合は年齢や所得に応じて1割~3割です。

介護保険を利用する場合も、自己負担割合は原則1割(所得に応じて2割または3割)となります。難病や特定の疾患、精神科訪問看護などでは、公費負担制度が利用できる場合もあります。

訪問看護 利用料金の目安(週1回60分利用の場合)

保険種類自己負担割合月額自己負担額(目安)
介護保険1割約3,500円~5,500円
医療保険(後期高齢者)1割約3,000円~7,000円(訪問回数や内容による)
※上記はあくまで目安であり、加算や利用状況により変動します。

介護保険の適用範囲

介護保険は、65歳以上で要介護・要支援認定を受けた方、または40歳から64歳で特定疾病により要介護・要支援認定を受けた方が利用できる公的な保険制度です。訪問介護は、原則として介護保険が適用されます。

訪問看護も、要介護・要支援認定を受けている方であれば、主治医の指示に基づき介護保険で利用できます。

ただし、末期がんや厚生労働大臣が定める疾病等に該当する方、急性増悪期の方などは、要介護認定を受けていても医療保険が優先される場合があります。

医療保険の適用範囲

医療保険は、病気やケガの治療を目的とした公的な保険制度で、訪問看護は、年齢にかかわらず、医師が訪問看護の必要性を認めた場合に医療保険で利用可能です。

介護保険の対象とならない40歳未満の方や、介護保険の対象者であっても末期がんや特定の難病の方、急性増悪により頻回な訪問看護が必要な方、精神科訪問看護が必要な方などは、医療保険で訪問看護を利用します。

医療保険で訪問看護を利用する場合は、主治医からの「訪問看護指示書」が必要で、指示書に基づいて、訪問看護ステーションが訪問看護計画を作成し、サービスを提供します。

介護保険と医療保険の主な違い(訪問サービス関連)

項目介護保険医療保険
対象者要介護・要支援認定者医師が必要と認めた者(年齢制限なし)
ケアプランケアマネジャーが作成主治医の指示書に基づき訪問看護ステーションが作成
利用限度額要介護度別に設定あり原則なし(回数制限等は状態による)

どちらのサービスを選ぶべきか判断基準

訪問介護と訪問看護、どちらのサービスを利用すべきか迷うことがあるかもしれません。ご自身の状況や必要とする支援内容に合わせて、適切なサービスを選ぶための判断基準を解説します。

日常生活の支援が中心の場合

食事の準備や掃除、洗濯といった家事の援助、入浴や排泄、着替えなどの身体的な介助といった日常生活を送る上での支援が主に必要な場合は、訪問介護の利用を検討すると良いでしょう。

介護福祉士やホームヘルパーが、身の回りの世話や家事を通じて、利用者が自宅で快適に過ごせるようサポートします。特に、医療的なケアの必要性は低いものの、日常生活に手助けが必要な場合に適しています。

医療的なケアが必要な場合

病状の管理、点滴や注射、褥瘡の処置、カテーテル管理、在宅酸素療法、人工呼吸器の管理といった医療的なケアが必要な場合は、訪問看護の利用が適切です。看護師などが主治医の指示に基づき、専門的な医療処置や健康管理を行います。

また、退院直後で医療的なフォローアップが必要な場合や、終末期ケアを自宅で希望する場合なども訪問看護の対象となります。医療的な判断や専門技術が求められるケアは、訪問看護が担います。

  • 点滴・注射
  • 褥瘡処置
  • カテーテル管理

病状の管理やリハビリテーションを希望する場合

慢性疾患の管理(糖尿病、高血圧など)、服薬管理、症状の観察と記録、緊急時の対応など、日々の病状管理が重要な場合は、訪問看護が適しています。

看護師が定期的に訪問し、健康状態をチェックすることで、病状の悪化を早期に発見し、主治医と連携して対応します。

また、自宅でのリハビリテーションを希望する場合も、訪問看護ステーションに在籍する理学療法士、作業療法士、言語聴覚士による訪問リハビリテーションを利用できます。

医師やケアマネジャーとの相談の重要性

どちらのサービスを利用すべきか、あるいは両方のサービスを組み合わせるべきかなど、判断に迷う場合は、まず主治医やケアマネジャーに相談することが大切です。医師は医学的な観点から必要なケアを判断し、訪問看護指示書を発行します。

ケアマネジャーは、利用者の心身の状態や生活環境、希望などを総合的にアセスメントし、必要なサービスを組み合わせたケアプランを作成します。

相談先の役割

相談先主な役割期待できること
主治医医学的判断、訪問看護指示書の発行医療的ケアの必要性の判断、適切な医療機関の紹介
ケアマネジャーケアプラン作成、サービス事業者との調整介護保険サービスの総合的な調整、情報提供
地域包括支援センター高齢者の総合相談窓口介護保険制度の説明、適切な相談先の紹介

訪問看護を利用するメリット

訪問看護を利用することには、多くのメリットがあり、住み慣れた環境で専門的なケアを受けられることは、利用者本人だけでなく、ご家族にとっても大きな安心につながります。

住み慣れた自宅での療養

最大のメリットは、病院や施設ではなく、長年暮らしてきた愛着のある自宅で療養生活を送れることです。リラックスできる環境で過ごすことは、精神的な安定につながり、治療効果やQOL(生活の質)の向上にも良い影響を与えると考えられます。

自分のペースで生活を送りながら、必要な医療的ケアやリハビリテーションを受けられるのは、訪問看護ならではの利点です。

専門的な医療ケアによる安心感

看護師などの医療専門職が定期的に自宅を訪問し、健康状態のチェックや必要な医療処置を行うため、利用者も家族も安心して療養生活を送れます。

特に、医療機器を使用している方や、症状が変化しやすい方にとっては、専門家が身近にいるという安心感は非常に大きいものです。緊急時にも適切なアドバイスや対応が期待できます。

早期発見・早期対応の可能性

看護師が定期的に利用者の状態を観察することで、病状の変化や新たな健康問題を早期に発見しやすくなります。小さな変化にも気づき、速やかに主治医に報告・連携することで、重症化を防いだり、早期治療につなげたりすることが可能です。

家族の介護負担軽減

訪問看護師は、利用者本人へのケアだけでなく、介護を行う家族への支援も行い、介護方法の指導やアドバイス、精神的なサポート、介護に関する悩み相談などを通じて、家族の身体的・精神的な負担を軽減します。

また、医療的なケアを専門職に任せられることで、家族は介護に専念しすぎることなく、自身の生活や休息時間を確保しやすくなります。

よくある質問

訪問介護や訪問看護に関して、多く寄せられる質問とその回答をまとめました。サービス利用を検討する際の参考にしてください。

訪問介護と訪問看護は併用できますか

それぞれのサービスは目的や内容が異なるため、利用者の状態や必要に応じて、医師やケアマネジャーが判断し、ケアプランに位置づけることで両方のサービスを利用することが可能です。

例えば、日常的な身の回りの世話は訪問介護を利用し、医療的なケアや専門的な健康管理は訪問看護を利用するといったケースがあります。

訪問看護の利用開始までの流れは

訪問看護の利用を開始するまでの一般的な流れは以下の通りです。

  1. 相談:まずは主治医、ケアマネジャー、または直接訪問看護ステーションにご相談ください。
  2. 主治医からの指示:医療保険・介護保険いずれの場合も、主治医からの「訪問看護指示書」が必要です。
  3. 契約:訪問看護ステーションと利用契約を結びます。サービス内容や料金などについて説明を受けます。
  4. アセスメントと計画作成:訪問看護師がご自宅を訪問し、利用者の状態や希望を伺い、訪問看護計画を作成します。
  5. サービス開始:訪問看護計画に基づいて、サービスの提供を開始します。
どのような症状の人が訪問看護を利用していますか

訪問看護は、特定の症状や疾患に限定されず、医師が訪問看護の必要性を認めた様々な方が利用しています。

  • 脳卒中後遺症や神経難病などでリハビリテーションが必要な方
  • がんの終末期で緩和ケアを希望される方
  • 糖尿病や心臓病などの慢性疾患の管理が必要な方
  • 精神疾患を抱え、在宅での支援が必要な方
  • 医療機器(在宅酸素、人工呼吸器、胃ろうなど)を使用している方
  • 褥瘡の処置や管理が必要な方
  • 退院直後で医療的な観察やケアが必要な方
訪問時間はどのくらいですか

介護保険での訪問看護は、1回あたり20分、30分、60分、90分といった区分があります。医療保険での訪問看護は、通常30分から90分程度の訪問が多いですが、状態によっては長時間の訪問や週に複数回の訪問も可能です。

具体的な訪問時間は、主治医の指示やケアプラン、訪問看護計画に基づいて決定されます。

以上

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