「自宅で療養したいけれど、医療的なケアが必要で不安…」「家族だけで介護するのは大変…」そんな悩みを抱えていませんか？
訪問看護は、看護師などがご自宅を訪問し、病気や障害に応じた看護を提供するサービスです。
この記事では、訪問看護の基本的な内容から、利用条件、具体的な利用方法、費用に至るまで、わかりやすく解説します。
訪問看護の基本概要
訪問看護は、住み慣れた地域やご家庭で、その人らしい療養生活を送れるように支援するサービスです。病気や障害を抱える方が、医師の指示に基づき、看護師や理学療法士などの専門家によるケアを自宅で受けられます。
訪問看護が提供するサービス内容
訪問看護では、利用者の状態やニーズに合わせ、多岐にわたるサービスを提供し、単に医療的な処置を行うだけでなく、療養生活全般の相談や精神的なサポートも行い、利用者が安心して生活できるよう支援します。
主なサービス内容
| サービス分類 | 具体的な内容例 | 対象となる方（例） |
|---|---|---|
| 健康状態の観察と助言 | バイタルサイン測定（体温、脈拍、血圧、呼吸）、病状のチェック、異常の早期発見 | 慢性疾患を持つ方、術後の方 |
| 医療処置 | 点滴、注射、血糖測定、インスリン注射、褥瘡（床ずれ）の予防・処置、カテーテル管理（尿道カテーテル、胃ろうなど）、在宅酸素療法、人工呼吸器管理 | 医療依存度の高い方、特定の医療機器を使用している方 |
| 日常生活の看護 | 清拭、入浴介助、食事介助・指導、排泄ケア、口腔ケア、リハビリテーション（医師の指示に基づく） | 身体機能が低下している方、介助が必要な方 |
訪問看護を利用するメリット
訪問看護を利用することで利用者本人だけでなく、ご家族にとっても多くのメリットがあります。住み慣れた環境で専門的なケアを受けられることは、精神的な安定にも繋がります。
- 自宅で安心して療養できる
- 医療機関への通院負担が軽減される
- 家族の介護負担が軽減される
- 専門家によるきめ細やかなケアを受けられる
終末期ケア（ターミナルケア）においては、本人の意思を尊重し、穏やかな時間を過ごせるよう支援することも訪問看護の重要な役割です。
訪問看護の対象となる方
訪問看護は年齢や疾患の種類にかかわらず、医師が訪問看護の必要性を認めた全ての方が対象です。
対象となる方
| 対象区分 | 具体例 | 備考 |
|---|---|---|
| 乳幼児・小児 | 先天性疾患、重症心身障害児、医療的ケア児 | 小児専門の訪問看護ステーションもあります |
| 成人・高齢者 | 脳血管疾患後遺症、神経難病、がん、認知症、精神疾患、慢性呼吸器疾患、糖尿病など | 介護保険または医療保険の適用 |
| その他 | 退院直後で在宅療養に不安がある方、終末期ケアを希望する方 | 医師の指示書が必要 |
精神疾患を持つ方への訪問看護（精神科訪問看護）も、専門の研修を受けた看護師が対応し、社会復帰や自立支援を目的としたケアを提供します。
他の介護サービスとの違い
訪問看護と混同されやすいサービスに訪問介護があり、どちらも在宅での生活を支援するサービスですが、提供する内容や資格を持つ専門職が異なります。
訪問看護と訪問介護の主な違い
| 項目 | 訪問看護 | 訪問介護（ホームヘルプ） |
|---|---|---|
| 提供者 | 看護師、准看護師、保健師、助産師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士 | 介護福祉士、介護職員初任者研修修了者など |
| 主なサービス内容 | 療養上の世話、診療の補助（医療処置、リハビリテーションなど） | 身体介護（食事、入浴、排泄介助など）、生活援助（調理、洗濯、掃除など） |
| 根拠法 | 健康保険法、介護保険法など | 介護保険法、障害者総合支援法など |
訪問看護は医療的なケアが中心であるのに対し、訪問介護は日常生活の支援が中心ですが、利用者の状態によっては、両方のサービスを組み合わせて利用することも可能です。
訪問看護の仕組みと流れ
訪問看護を利用するためにはいくつかの手順を踏む必要があり、ここでは、訪問看護が開始されるまでの一般的な流れと、その後のケアの進め方について説明します。
訪問看護開始までの手順
訪問看護の利用開始には、まず主治医への相談が第一歩です。医師が訪問看護の必要性を判断し、訪問看護指示書を作成します。
- 相談：主治医、ケアマネジャー、地域包括支援センター、または直接訪問看護ステーションに相談します。
- 指示書の依頼：主治医に訪問看護の利用について相談し、訪問看護指示書の発行を依頼します。
- ステーション選択と契約：利用する訪問看護ステーションを選び、サービス内容や料金について説明を受け、契約を結びます。
- 初回訪問とアセスメント：看護師などが自宅を訪問し、利用者の状態や生活環境、希望などを詳しく把握します（アセスメント）。
- 訪問看護計画の作成：アセスメントに基づき、具体的なケア内容や目標を盛り込んだ訪問看護計画を作成します。
- サービス開始：計画に沿って訪問看護サービスを開始します。
訪問看護計画の作成
訪問看護計画は利用者や家族の意向を尊重し、主治医の指示に基づいて作成します。計画には、具体的な看護目標、提供するサービス内容、訪問頻度、緊急時の対応などが明記されます。
訪問看護計画書に記載される主な項目
| 項目 | 内容例 |
|---|---|
| 利用者の基本情報 | 氏名、年齢、住所、連絡先、診断名、既往歴など |
| 看護の目標 | 短期目標、長期目標（例：褥瘡の治癒、ADLの維持・向上） |
| 具体的な看護内容 | 観察項目、実施するケア、指導内容など |
| 訪問予定 | 訪問頻度、曜日、時間帯など |
| 緊急時の連絡体制 | 緊急連絡先、対応方法など |
定期的な訪問とケアの実施
訪問看護計画に基づき、看護師などが定期的に利用者の自宅を訪問し、ケアを実施し、訪問時には健康状態のチェック、必要な医療処置、日常生活の援助、リハビリテーションなどを行います。
また、利用者や家族からの相談に応じ、療養生活上のアドバイスや精神的なサポートも提供します。
訪問の頻度や時間は、利用者の状態や医師の指示、ケアプランによって異なります。
医療保険の場合は週3回までが基本ですが、特定の疾患や状態（厚生労働大臣が定める疾病等）の場合は、週4回以上の訪問や複数の訪問看護ステーションの利用も可能です。
関係機関との連携体制
訪問看護を効果的に提供するためには、主治医、ケアマネジャー、薬剤師、病院、地域の福祉サービスなど、多職種・多機関との密な連携が重要です。定期的な情報共有やカンファレンスを通じて、利用者に最適なチームケアを提供します。
連携により、利用者の状態変化に迅速に対応したり、必要な社会資源へつなげたりすることが可能になります。
訪問看護で利用できる医療保険制度
訪問看護は、主に医療保険または介護保険を利用して受けられ、どちらの保険が適用されるかは、利用者の年齢や状態によって異なります。
医療保険適用の条件
医療保険で訪問看護を利用できるのは、主に以下のような方です。
- 40歳未満の方
- 40歳以上65歳未満で、介護保険の対象となる特定疾病に該当しない方
- 65歳以上で、要支援・要介護認定を受けていない方
- 65歳以上で要支援・要介護認定を受けているが、該当する疾病等がある方、または精神科訪問看護を受ける方、急性増悪期の方
自己負担額の計算方法
医療保険を利用する場合の自己負担額は、原則として医療費の1割～3割です。負担割合は年齢や所得によって異なります。
年齢・所得に応じた自己負担割合
| 年齢 | 所得区分 | 自己負担割合 |
|---|---|---|
| 6歳（義務教育就学前）まで | – | 2割 |
| 70歳未満 | – | 3割 |
| 70歳～74歳 | 一般・低所得者 | 2割（※） |
| 現役並み所得者 | 3割 | |
| 75歳以上（後期高齢者医療制度） | 一般・低所得者 | 1割（一定以上の所得がある方は2割） |
| 現役並み所得者 | 3割 |
※70歳～74歳の方の2割負担には、経過措置があります。詳細はお住まいの自治体や加入している医療保険者にご確認ください。
高額療養費制度の活用
医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の限度額を超えた分が払い戻される「高額療養費制度」を利用でき、限度額は年齢や所得によって異なります。
事前に「限度額適用認定証」の交付を受け、医療機関や訪問看護ステーションの窓口に提示することで、窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えることも可能です。
加入している医療保険（健康保険組合、協会けんぽ、市区町村の国民健康保険、後期高齢者医療広域連合など）にお問い合わせください。
訪問看護で利用できる介護保険制度
65歳以上の方や、40歳から64歳で特定疾病に該当する方は、原則として介護保険が優先して適用されます。
介護保険適用の条件
介護保険で訪問看護を利用するためには、まずお住まいの市区町村から要介護認定（要支援1・2、または要介護1～5）を受ける必要があります。
- 65歳以上の方：原因を問わず、日常生活で介護や支援が必要な状態と認定された方。
- 40歳から64歳の方：加齢に伴う特定疾病により、介護や支援が必要な状態と認定された方。
要介護認定とケアプラン
介護保険サービスを利用するには、市区町村の窓口に申請し、訪問調査や主治医の意見書などをもとに要介護度が決定されます。
要介護度が決まったら、ケアマネジャー（介護支援専門員）が利用者や家族の希望を聞きながら、訪問看護を含む様々な介護サービスを組み合わせたケアプラン（居宅サービス計画）を作成し、訪問看護は、ケアプランに基づいて提供されます。
介護保険でのサービス内容と範囲
介護保険による訪問看護では、看護師などが利用者の自宅を訪問し、療養上の世話や診療の補助を行います。サービス内容は医療保険の場合と基本的に同様ですが、ケアプランに位置づけられた範囲内での提供です。
介護保険での訪問看護サービス
| サービス内容 | 詳細 |
|---|---|
| 病状・障害の観察 | バイタルチェック、全身状態の確認 |
| 清拭・洗髪・入浴介助 | 身体の清潔保持 |
| 食事・排泄などの介助・指導 | 栄養管理、排泄ケア |
| 褥瘡の予防・処置 | 皮膚トラブルのケア |
| カテーテルなどの管理 | 医療機器の適切な管理 |
| リハビリテーション | 機能訓練、嚥下訓練など |
| 認知症・精神疾患の看護 | 症状の悪化予防、コミュニケーション支援 |
| 介護者支援 | 介護方法の指導、相談対応 |
介護保険の訪問看護では、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士による訪問リハビリテーションも提供可能です。
介護保険における訪問看護の回数と時間
介護保険で訪問看護を利用する場合、利用できる回数や時間はケアプランによって定められます。支給限度額の範囲内であれば、必要な回数や時間を利用できますが、通常、1回の訪問時間は20分、30分、60分、90分未満といった区分があります。
利用者の状態やニーズに応じて、ケアマネジャーが他のサービスとのバランスを考慮しながら調整します。
訪問看護の費用について
訪問看護を利用する際には、費用がどの程度かかるのか気になる方も多いでしょう。ここでは、費用の内訳や目安、利用できる公費負担医療制度などについて解説します。
費用の内訳と目安
訪問看護の費用は、利用する保険の種類（医療保険か介護保険か）、訪問時間、サービス内容、利用者の所得に応じた自己負担割合などによって変動します。
基本的には「基本療養費（または基本利用料）」に、必要に応じて「加算」が追加される形です。
費用の構成要素
| 保険種別 | 主な費用項目 | 備考 |
|---|---|---|
| 医療保険 | 訪問看護基本療養費 | 訪問1回あたりの基本料金 |
| 各種管理療養費 | 在宅酸素療法指導管理料など | |
| 加算 | 緊急訪問看護加算、長時間訪問看護加算、ターミナルケア加算など | |
| 介護保険 | （介護予防）訪問看護費 | 訪問時間やサービス提供体制による区分 |
| 加算 | 緊急時訪問看護加算、特別管理加算、ターミナルケア加算など |
自己負担額の目安としては、例えば医療保険で週1回60分の訪問看護を利用した場合、自己負担割合が1割の方で月額数千円から1万円程度です。
公費負担医療制度の活用
特定の疾患や状態の方、または低所得の方などは、国や自治体の公費負担医療制度を利用することで、自己負担額が軽減されたり、無料になったりする場合があります。
- 自立支援医療（精神通院医療、更生医療、育成医療）
- 難病法に基づく特定医療費助成制度
- 生活保護法による医療扶助
- 小児慢性特定疾病医療費助成制度
制度を利用できるかどうかは、個々の状況によって異なりますので、主治医、訪問看護ステーション、市区町村の担当窓口、またはソーシャルワーカーにご相談ください。
交通費やその他の費用
訪問看護の費用には、基本料金や加算の他に、訪問看護ステーションが定める実施地域外への訪問にかかる交通費や、特別な衛生材料費などが別途必要になる場合があり、保険適用外となることが一般的です。
契約時に、どのような場合に別途費用が発生するのか、その金額はいくらかなどをしっかり確認しておきましょう。
訪問看護の費用に関する注意点
訪問看護の費用は複雑に感じるかもしれませんが、事前に説明を受け、納得した上でサービスを開始することが重要です。不明な点があれば遠慮なく質問し、書面での説明や見積もりを求めることも検討しましょう。
また、月の途中で利用を開始・終了した場合の費用計算方法や、キャンセル料の有無なども確認しておくと安心です。
訪問看護ステーションの選び方
質の高い訪問看護サービスを受けるためには、信頼できる訪問看護ステーションを選ぶことが重要です。ここでは、ステーション選びの際に確認すべきポイントなどを解説します。
ステーションの種類と特徴
訪問看護ステーションには、病院や診療所に併設されているもの、企業が運営するもの、NPO法人が運営するものなど、様々な形態があります。また、特定の分野（小児、精神科、難病、がん看護など）に強みを持つステーションもあります。
ステーションの規模や所属する看護師の経験年数、専門資格の保有状況なども様々で、ご自身の状況や希望するケア内容に合わせて、適切なステーションを選ぶことが大切です。
確認すべきポイント
訪問看護ステーションを選ぶ際には、以下の点を参考に情報収集し、比較検討するとよいでしょう。
ステーション選択時のチェックリスト
| 確認項目 | チェックポイント |
|---|---|
| 専門性・経験 | 希望するケア（例：小児、精神科、がん、難病、リハビリ）に対応できるか、経験豊富なスタッフがいるか |
| 対応体制 | 24時間対応や緊急時の対応はどうか、土日祝日の訪問は可能か |
| スタッフの雰囲気 | 相談しやすいか、説明は丁寧か、スタッフの教育体制はどうか |
| 連携体制 | 主治医や他の医療機関、ケアマネジャーとの連携はスムーズか |
| 費用 | 料金体系は明確か、交通費やその他の費用について説明があるか |
可能であれば、複数のステーションから話を聞き、比較検討することをおすすめします。
相談窓口と情報収集
訪問看護ステーションの情報は、主治医やケアマネジャー、地域包括支援センター、市区町村の介護保険担当窓口などで得られます。
また、インターネットで検索したり、地域の訪問看護ステーション連絡協議会などに問い合わせたりすることも有効です。
信頼できるステーションを見つけるために
最終的には、実際にステーションの担当者と面談し、相性や信頼感を確認することが重要で、利用者の状態や希望を丁寧に聞き取り、親身になって相談に乗ってくれるステーションを選びましょう。
契約前に、サービス内容や重要事項について十分な説明を受け、納得した上で契約を結ぶことが大切です。
訪問看護を利用する際の注意点
訪問看護をスムーズに利用し、より良いケアを受けるためには、いくつかの注意点があります。事前に理解しておくことで、トラブルを避け、安心してサービスを利用できます。
ご家族の協力と理解
在宅療養を支える上で、ご家族の協力と理解はとても大切です。訪問看護師は医療の専門家ですが、日常生活の全てをサポートできるわけではありません。
ご家族が訪問看護の目的や内容を理解し、看護師と情報を共有し、連携することで、より質の高いケアが実現します。
緊急時の対応について
訪問看護ステーションは、多くの場合、24時間対応の体制をとっています。契約時に、緊急時の連絡先や対応方法について必ず確認しておきましょう。
どのような場合に連絡すべきか、夜間や休日に連絡した場合の対応の流れなどを事前に把握しておくことで、万が一の際にも落ち着いて対処できます。
緊急連絡用の電話番号や対応マニュアルなどを、目につきやすい場所に保管しておいてください。
サービス内容の変更や中止
利用者の状態変化や希望に応じて、訪問看護のサービス内容や頻度を変更できます。変更を希望する場合は、まずは訪問看護師やケアマネジャーに相談してください。
また、入院や施設入所などにより、訪問看護が一時的にまたは完全に不要になった場合の手続きについても、事前に確認しておくとスムーズです。サービスの中止や再開に関するルールはステーションによって異なる場合があります。
よくある質問 (FAQ)
訪問看護について、多く寄せられるご質問とその回答をまとめました。
- 訪問看護は誰でも利用できますか？
-
医師が訪問看護の必要性を認めた方であれば、年齢や疾患を問わず利用できます。乳幼児から高齢者まで、また、がんや難病、精神疾患、認知症など、様々な状態の方が対象となります。利用には医師の指示書が必要です。
- 費用はどのくらいかかりますか？
-
費用は、利用する保険（医療保険または介護保険）、自己負担割合（1割～3割）、訪問時間、サービス内容、加算などによって異なります。また、高額療養費制度や公費負担医療制度を利用できる場合もあります。
- 訪問看護と訪問介護の違いは何ですか？
-
訪問看護は、看護師などが医療的なケア（点滴、褥瘡処置、リハビリなど）や療養上の世話を提供します。一方、訪問介護は、介護福祉士などが日常生活の支援（食事、入浴、排泄介助、調理、掃除など）を行います。
必要に応じて両方のサービスを組み合わせて利用することも可能です。
- どのくらいの頻度で来てもらえますか？
-
訪問頻度は、利用者の状態や医師の指示、ケアプランによって決まります。医療保険の場合、原則週3回までですが、特定の疾患や状態の方は週4回以上の訪問も可能です。
介護保険の場合は、ケアプランに基づいて必要な回数が設定されます。
以上
参考文献
Ellenbecker CH, Samia L, Cushman MJ, Alster K. Patient safety and quality in home health care. Patient safety and quality: An evidence-based handbook for nurses. 2008 Apr.
Landers S, Madigan E, Leff B, Rosati RJ, McCann BA, Hornbake R, MacMillan R, Jones K, Bowles K, Dowding D, Lee T. The future of home health care: a strategic framework for optimizing value. Home health care management & practice. 2016 Nov;28(4):262-78.
Werner RM, Coe NB, Qi M, Konetzka RT. Patient outcomes after hospital discharge to home with home health care vs to a skilled nursing facility. JAMA internal medicine. 2019 May 1;179(5):617-23.
McCorkle R, Benoliel JQ, Donaldson G, Georgiadou F, Moinpour C, Goodell B. A randomized clinical trial of home nursing care for lung cancer patients. Cancer. 1989 Sep 15;64(6):1375-82.
Boling PA. Care transitions and home health care. Clinics in geriatric medicine. 2009 Feb 1;25(1):135-48.
Moe A, Hellzen O, Enmarker I. The meaning of receiving help from home nursing care. Nursing ethics. 2013 Nov;20(7):737-47.
Andrade AM, Silva KL, Seixas CT, Braga PP. Nursing practice in home care: an integrative literature review. Revista brasileira de enfermagem. 2017 Jan;70:210-9.
Rice R. Home care nursing practice: concepts and application. Elsevier Health Sciences; 2006.
Rusli KD, Tan AJ, Ong SF, Speed S, Lau Y, Liaw SY. Home‐based nursing care competencies: A scoping review. Journal of Clinical Nursing. 2023 May;32(9-10):1723-37.
Shaughnessy PW, Kramer AM. The increased needs of patients in nursing homes and patients receiving home health care. New England Journal of Medicine. 1990 Jan 4;322(1):21-7.