訪問看護でリハビリは受けられる?PT・OT・STの役割と料金・時間

訪問看護でリハビリは受けられる?PT・OT・STの役割と料金・時間

住み慣れた自宅で、自分らしく穏やかな生活を最期まで続けたい。そう願う患者さんやご家族にとって、身体機能の維持や回復は、日々の生活の質を左右する極めて大きな課題です。

病院を退院した後も専門的なリハビリを継続したい、あるいは加齢や病気によって徐々に不自由になっていく身体に不安を感じているという方々の間で、訪問看護ステーションが提供するリハビリテーションへの期待と需要が急速に高まっています。

この記事では、訪問看護で受けられるリハビリの具体的な内容や特徴、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士それぞれの専門的な役割、そして気になる費用や時間の目安について、制度の仕組みを交えながら詳細に解説します。

目次

リハビリテーションの基礎知識

訪問看護と聞くと、看護師が点滴や床ずれの処置、医療機器の管理を行うものというイメージが強いかもしれませんが、リハビリテーションの専門職が在籍し、看護師と連携して専門的な訓練を提供しているステーションが数多くあります。

自宅という生活の場そのもので行うリハビリは、病院の訓練室で行う機能訓練とは異なり、実際の生活環境や生活動線に即した、より実践的で具体的な訓練ができる点が大きな特徴です。

病院のリハビリと訪問看護のリハビリの違い

病院でのリハビリテーションは、骨折や脳卒中などの手術直後や病気の発症直後である急性期から、集中的に機能回復を目指す回復期にかけて行われるのが一般的です。

広くて設備や専用機器が整った訓練室を利用し、医師の管理下で一日でも早い退院と社会復帰を目指したプログラムが組まれます。

これに対し、訪問看護のリハビリは、病気や障害を持ちながらも自宅で生活を続ける生活期(維持期)の方が主な対象です。

目的は機能の回復だけでなく、現在の身体機能を維持し、悪化を防ぐこと、そして生活の質(QOL)を高めることにあります。

トイレへの移動距離や廊下の幅、ベッドの高さなど、個々の住環境に合わせた動作練習を行い、実際の生活動作をスムーズに行えるように支援します。

また、利用者の日々の細かな体調変化を看護師と密に連携して早期に発見し、肺炎や尿路感染症などの合併症や病状の悪化を未然に防ぐという医学的な視点を持っている点も、看護師が常駐する訪問看護ステーションならではの大きな強みです。

どのような人が対象になるのか

訪問看護のリハビリを利用するためには、必ず主治医が発行する訪問看護指示書が必要です。

対象となるのは、病気や怪我、加齢などにより通院が困難で、自宅での療養生活においてリハビリテーションが必要であると医師が医学的な見地から判断した方です。

適用される保険は、年齢や疾患、要介護認定の有無によって、介護保険または医療保険のいずれかに振り分けられます。

要介護認定や要支援認定を受けている65歳以上の方(または特定疾病を持つ40歳以上の方)は、原則として介護保険が優先的に適用されます。

40歳未満の方、要介護認定を受けていない方、あるいは厚生労働大臣が定める疾病等(末期の悪性腫瘍、難病、多発性硬化症、パーキンソン病関連疾患など)や、退院直後などの急性増悪期にある場合は、医療保険の対象です。

訪問リハビリテーションとの制度上の区別

言葉が似ているため非常によく混同されますが、制度上、訪問リハビリテーションと訪問看護ステーションからのリハビリは明確に区別されています。

訪問リハビリテーションは、病院、診療所、介護老人保健施設(老健)に所属する理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が自宅を訪問して行うサービスを指します。

訪問看護のリハビリは、訪問看護ステーションに所属する理学療法士などが、看護業務の一環としてリハビリを提供するものです。

事業所の運営基準、料金体系(単位数)、書類上の扱い、他の介護サービスとの併用ルールなどに若干の違いがあります。

訪問リハビリテーション事業所からのサービスを受けるには訪問リハビリテーション指示書が必要ですが、訪問看護ステーションからの場合は訪問看護指示書を用います。

訪問看護ステーションのリハビリと病院の訪問リハビリの比較

項目訪問看護ステーションのリハビリ病院・老健の訪問リハビリ
所属事業所訪問看護ステーション病院、診療所、介護老人保健施設
サービスの位置づけ看護業務の一環としてのリハビリリハビリテーション専門サービス
医師の指示書訪問看護指示書訪問リハビリテーション指示書

リハビリ専門職であるPT・OT・STの役割と専門性

リハビリテーションを担当する専門職には、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)の3つの国家資格を持つ職種があります。

訪問看護ステーションには門職が在籍しており、利用者の身体状態や生活上の課題、解決したいニーズに合わせて適切な職種が訪問します。

理学療法士(PT)が担当する基本動作の回復

理学療法士(Physical Therapist)は、身体運動のプロフェッショナルです。寝返りを打つ、起き上がる、座る、立ち上がる、歩くといった、日常生活を送る上で土台となる基本動作の回復や維持を支援します。

関節が固まらないように動かす運動療法や、低下した筋力を強化するトレーニングを行うほか、痛みを緩和するために温熱や電気刺激などの物理療法を用いることもあります。

在宅の現場においては、ベッドからポータブルトイレや車椅子への移乗動作の練習や、屋内での転倒しない歩き方、さらには外出を目指した屋外歩行訓練、玄関や階段の昇り降りの指導など、移動能力の向上に重点を置きます。

また、慢性閉塞性肺疾患(COPD)や心不全などを持つ方に対する呼吸・循環リハビリテーションも理学療法士の重要な役割の一つです。

作業療法士(OT)が支援する生活行為の自立

作業療法士(Occupational Therapist)は、食事、着替え、入浴、トイレ、整容といった応用的な日常生活活動(ADL)の獲得を支援する専門家です。

食べたり入浴したりすることだけでなく、仕事、趣味、遊びなど、人の生活に関わる全ての活動を含め、身体機能の回復だけでなく、高次脳機能障害などの認知機能面や、うつ状態などの精神機能面へのアプローチも得意としています。

麻痺があっても使いやすい自助具(スプーンやお箸など)の選定や作成、調理や洗濯、掃除などの家事動作(IADL)の練習、かつて楽しんでいた編み物や園芸といった趣味活動の再開に向けた支援などを行います。

生活の中での楽しみや役割、生きがいを見出すことで、利用者の意欲を引き出し、精神的な安定を図ることも作業療法士の大切な役割です。

言語聴覚士(ST)によるコミュニケーションと嚥下訓練

言語聴覚士(Speech-Language-Hearing Therapist)は、話す、聞く、食べる、飲み込むといった機能に障害を持つ方を支援する専門家です。

脳卒中の後遺症による失語症や構音障害(呂律が回らない)に対して、言葉を引き出す訓練や発声練習、文字盤やタブレットなどの代償手段の検討を行い、家族や周囲との円滑なコミュニケーション能力の再獲得を目指します。

また、在宅療養で生命維持の観点から特に重要となるのが、嚥下(飲み込み)機能へのアプローチです。加齢や病気によって飲み込む力が弱まると、食べ物が誤って肺に入ってしまう誤嚥性肺炎のリスクが高まります。

これを防ぐために、安全に食べられる食事形態(とろみの有無や刻み方)の提案や、飲み込みやすくするための食事姿勢の調整、首や口周りの筋肉のリラクゼーション、家族への食事介助方法の指導を行います。

各専門職が得意とするアプローチ領域

職種主な対象領域具体的な支援内容例
理学療法士(PT)基本動作能力(足腰・移動)歩行訓練、筋力強化、関節可動域訓練、呼吸ケア
作業療法士(OT)応用的動作能力(手先・生活)着替え・入浴動作訓練、自助具選定、認知症ケア
言語聴覚士(ST)意思疎通・嚥下能力(口・喉)発声訓練、失語症訓練、嚥下訓練、食事形態指導

専門職同士の連携が生む相乗効果

一人の患者さんに対して、理学療法士と作業療法士、あるいは言語聴覚士が連携して関わるケースも珍しくありません。それぞれの視点を組み合わせることで、より効果的なリハビリが可能になります。

理学療法士が体幹機能を強化して座る姿勢を安定させ、その安定した姿勢を利用して言語聴覚士が食事の摂取訓練を行うといった連携です。

また、作業療法士がトイレ動作の手順を指導し、理学療法士がトイレまでの移動能力を高めることで、排泄の自立を目指すといった協力体制もあります。

訪問看護リハビリで提供されるサービス内容

訪問看護のリハビリでは、病院のように決まったメニューを一律にこなすのではなく、利用者一人ひとりの生活環境、家族構成、家屋状況、そして「どうなりたいか」という目標に合わせた完全オーダーメイドのプログラムが組まれます。

身体機能の維持と向上を目指す機能訓練

病気や怪我、あるいは長期間の安静によって低下してしまった筋力や関節の柔軟性、持久力を改善するための訓練を行います。

ベッド上でのストレッチや関節可動域訓練(ROM訓練)から始まり、状態に合わせてゴムバンドやおもりを使った抵抗運動、バランスパッドを用いたバランス訓練などを取り入れます。

高齢者の場合、活動量が減少し長期間寝たきりになることで関節が固まってしまう拘縮の予防や、心肺機能を含む全身の体力が低下する廃用症候群を防ぐための全身調整運動も極めて重要です。

また、麻痺や円背などで痛みが強い場合は、マッサージやポジショニング(クッションなどを用いた安楽な姿勢の調整)によって苦痛を緩和し、筋肉の緊張をほぐして少しでも体を動かしやすい状態を作ることから始めます。

実生活に即した日常生活動作訓練

病院の訓練室では平行棒を使って歩けても、自宅の狭い廊下や厚みのある絨毯の上、あるいは敷居の段差がある場所では歩けないというケースは少なくありません。

訪問看護のリハビリでは、実際に毎日使用しているトイレや浴室、台所を使って訓練を行います。

自宅の浴槽を安全にまたぐ動作の練習、実際のトイレの手すりやドアを使った立ち座り・開閉の練習、玄関の上がり框や門扉までの段差を昇り降りする練習などです。

住宅改修のアドバイスと福祉用具の選定

安全で自立した在宅生活を長く送るためには、身体機能へのアプローチだけでなく、住環境を物理的に整えることが非常に大切です。

リハビリ専門職は、家屋の状況を専門的な視点で評価し、転倒予防のための手すりの取り付け位置や高さ、段差解消のスロープ設置、床材の変更などの住宅改修について具体的なアドバイスを行います。

また、車椅子や歩行器、介護ベッド、手すり、スロープなどの福祉用具についても、利用者の身体状況や生活スタイル、そして介護者の負担軽減を考慮して最適なものを選定し、正しい使い方の指導を行います。

具体的なリハビリプログラムの例

  • 関節が固まらないようにするための関節可動域訓練(ROM訓練)
  • ベッドからポータブルトイレや車椅子へ安全に移るための移乗動作練習と介助指導
  • 自宅周辺の散歩や、近くのスーパーへの買い物に行くための屋外歩行訓練
  • 誤嚥を防ぐための食事前の口腔体操、アイスマッサージ、適切な食事姿勢の調整
  • 認知機能の低下を防ぎ活性化させるための計算課題、パズル、回想法を用いた会話

訪問看護リハビリの利用時間と頻度の目安

訪問看護のリハビリを利用するにあたって、1回にどのくらいの時間リハビリを受けられるのか、週に何回来てくれるのかといった時間的な枠組みは、生活リズムを作る上で気になるポイントです。

1回あたりの訪問時間の基準

訪問看護のリハビリにおける1回の滞在時間は、一般的に40分から60分程度で設定されることが多いです。介護保険の場合、「20分」を1単位として計算され、通常は2単位(40分)または3単位(60分)で実施されます。

利用者の体力や集中力、その日の体調に合わせて時間は調整されますが、短すぎると十分な訓練効果が得られず、長すぎると疲労の原因となるため、専門職が状態を見極めて適切な時間を提案します。

限られた時間の中で、バイタルチェック(血圧・体温・脈拍・酸素飽和度の測定など)による健康観察、リハビリテーションの実施、記録作成、そして家族への報告と相談を行います。

保険制度による利用頻度の上限

介護保険を利用する場合、担当のケアマネジャーが作成するケアプラン(居宅サービス計画)に位置づけられた範囲内で利用することになります。

要介護度に応じた区分支給限度基準額という利用枠の上限があるため、他の介護サービス(デイサービス、ホームヘルパー、ショートステイなど)との兼ね合いで回数が決まり、多くの場合、週1回から2回程度が一般的です。

医療保険を利用する場合、原則として週3回までという制限があります。

ただし、退院直後や病状が悪化した特別な期間、あるいは末期の悪性腫瘍や難病などの特定の状態にある場合は、主治医の特別訪問看護指示書基づき、週4回以上の頻回な訪問が可能になることもあります。

効果的なリハビリスケジュールの立て方

リハビリテーションは継続することで初めて効果を発揮し、週に1回だけ長時間まとめて行うよりも、週に2回から3回、コンスタントに行う方が機能維持や向上には効果的であると言われています。

しかし、気負いすぎて無理なスケジュールを組むと、身体的にも精神的にも負担がかかり長続きしません。

訪問入浴サービスや通所サービス、医療機関への定期受診など、他の予定とのバランスを十分に考え、疲労が蓄積しないように計画を立てることが重要です。

また、訪問リハビリがない日でも、専門職から習った自主トレーニング(ホームエクササイズ)をご自身で行う時間を設けることで、リハビリの効果をさらに高め、身体に定着させることができます。

訪問看護リハビリの時間と回数の制限(原則)

保険の種類1回の時間利用回数の目安備考
介護保険20分、40分、60分ケアプランの限度額内1回あたり20分を基本単位とする
医療保険30分〜90分原則週3回まで厚生労働大臣が定める疾病等は回数制限なし

気になる費用と保険適用の仕組み

訪問看護のリハビリにかかる費用は、利用する保険の種類(介護保険か医療保険か)や、世帯の所得に応じた自己負担割合によって異なります。

また、訪問看護ステーションの体制(機能強化型など)やサービス提供の時間帯(早朝・夜間)、緊急時の対応体制によって加算がつくこともあります。

介護保険を利用する場合の料金目安

介護保険を利用する場合、かかった費用の1割から3割(所得による)を利用者が負担し、基本料金は、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が訪問する場合、1回あたり(20分)の単位数に地域ごとの単価を掛け合わせて計算されます。

例えば、1回60分(3単位)のリハビリを週1回利用する場合、月額で数千円程度の自己負担となることが一般的です。

これに加え、初回利用時の初回加算や、24時間対応体制を確保するための緊急時訪問看護加算、質の高い人材を配置している場合のサービス提供体制強化加算などの、各種加算が必要に応じて上乗せされます。

介護保険では月々の支給限度額が決まっているため、範囲を超えてサービスを利用した分は全額自己負担です。

医療保険を利用する場合の料金目安

医療保険を利用する場合も、費用の1割から3割(年齢や所得による)を窓口で負担します。

医療保険には介護保険のような月額の支給限度額という概念はありませんが、所得に応じた高額療養費制度の対象となりますので、月間の上限額を超える支払いは還付される可能性があります。

料金構造としては、訪問看護基本療養費に加えて、管理療養費という費用がかかり、また、訪問するステーションの施設基準(機能強化型訪問看護ステーションなど)によっても料金が変わります。

難病や障害者手帳をお持ちの方で公費負担医療の対象となる場合は、自己負担額が軽減されたり、自治体の助成によって実質無料になったりするケースもありますので、確認が必要です。

交通費やその他の実費負担

保険適用の料金以外に、訪問看護ステーションによっては交通費が実費として請求される場合があります。

多くのステーションでは、指定されたサービス提供エリア内であれば交通費を無料としていますが、エリア外への訪問の場合は1キロメートルあたり数百円といった規定を設けていることがあります。

また、リハビリで使用するセラバンドなどの運動用具や衛生材料、おむつ代などは原則として自己負担です。

さらに、利用者の都合で直前にキャンセルした場合のキャンセル料や、休日や時間外にサービスを利用する場合の追加料金が発生することもあるため、事前の重要事項説明の際によく確認しておくことがトラブル防止につながります。

介護保険におけるリハビリ費用の構成要素

項目内容費用の発生タイミング
基本サービス費リハビリ提供の対価毎回発生
初回加算新規利用時の計画作成等利用開始月のみ
退院時共同指導加算入院先との情報共有退院直後の利用時
緊急時訪問看護加算24時間連絡体制の確保契約により月1回

医療保険における費用負担の構成要素

項目内容備考
訪問看護基本療養費訪問1回ごとの基本料週3日などの制限あり
訪問看護管理療養費管理・指導にかかる費用月の初日や2日目以降で変動
各種加算24時間対応、長時間訪問など必要に応じて算定

訪問看護リハビリを開始するまでの流れ

訪問看護のリハビリを利用したいと思い立ってから、実際にサービスが始まるまでにはいくつかの重要な手順を踏む必要があります。

相談からケアプラン作成まで

まずは、担当のケアマネジャー(介護支援専門員)に相談することから全てが始まります。

「自宅での転倒が心配で歩く練習がしたい」「お風呂に一人で入れるようになりたい」など、リハビリを受けたい具体的な理由や今の困り事を伝え、訪問看護の利用が適切かどうかを検討してもらいます。

医療保険対象の方や、まだ要介護認定を受けておらずケアマネジャーがいない方は、直接地域の訪問看護ステーションやかかりつけ医、あるいは病院の地域連携室や地域包括支援センターに相談することも可能です。

主治医による訪問看護指示書の発行

訪問看護を利用するためには、必ず主治医(かかりつけ医)が発行する訪問看護指示書が必要で、看護師によるケアだけでなく、理学療法士等によるリハビリのみを利用する場合でも同様に必須です。

通常はケアマネジャーや訪問看護ステーションから主治医に依頼書類を送ることが一般的ですが、外来受診時に利用者自身から医師に「自宅で訪問看護のリハビリを考えている」と相談しておくと、その後の手続きが非常にスムーズに進みます。

指示書には、利用者の病名、病状、服薬状況、留意点、リハビリの必要性などが詳細に記載され、これが安全なサービス提供の医学的な根拠となります。指示書の有効期間は最長で6ヶ月です。

契約締結とサービス担当者会議

利用する訪問看護ステーションが決まり、指示書の手配が進んだら、事業所との契約を行います。

自宅で重要事項説明書の説明を受け、料金体系やキャンセル規定、個人情報の取り扱い、緊急時の連絡先や対応などを確認した上で契約書を取り交わします。その後、サービス開始前にサービス担当者会議が開かれます。

本人、家族、ケアマネジャー、訪問看護師、リハビリスタッフなどが自宅に集まり、リハビリの目標や内容、訪問日時を最終決定します。

サービス開始までに準備しておくと良いこと

  • 主治医への事前相談とリハビリ意欲の伝達
  • 現在服用しているお薬の情報(お薬手帳)の整理
  • 介護保険証や健康保険証、後期高齢者医療被保険者証の確認
  • 自宅内の動線や困っている場所、危険な箇所のリストアップ
  • 緊急連絡先の確認と家族内での情報共有

訪問看護リハビリのメリットとデメリット

訪問看護のリハビリには、在宅ならではの多くの利点がありますが、一方で病院や施設で行うリハビリと比べた場合の制限や限界もあります。

自宅という環境ならではのメリット

最大のメリットは、実際に生活している環境そのものでリハビリができることです。病院の平らで滑りにくい床ではなく、自宅の段差や絨毯、畳の上で歩く練習をすることで、真に実用的な動作能力が身につきます。

また、通院のための移動負担がないため、移動だけで体力を消耗してしまい、肝心のリハビリに集中できないということがありません。リラックスした状態で訓練に取り組めるため、精神的な負担も軽減されます。

さらに、家族がリハビリの様子を直接見ることができ、専門職から安全で負担の少ない介助方法を具体的に学べる点も、家族介護の負担軽減や共倒れ防止につながる大きな利点です。

設備や機器の限界というデメリット

デメリットとしては、病院のリハビリ室にあるような大型のトレーニング機器(トレッドミルやエルゴメーターなど)や物理療法機器(牽引装置や大型の温熱機器など)を使用できない点が挙げられます。

基本的には徒手的なアプローチや、自宅にある椅子やベッド、階段を利用した訓練が中心です。

また、他者との交流がないため、通所リハビリ(デイケア)のように他の利用者と会話を楽しんだり、一緒に体操をして励まし合ったりする機会は少なくなります。

社会参加や他者交流による刺激を主目的とする場合は、デイケアやデイサービスとの併用を検討することをお勧めします。

訪問看護リハビリが向いている人

退院直後で体力が著しく低下しており自宅での生活に強い不安がある方、通院が身体的に困難な方、自宅の環境に合わせた具体的な動作指導(入浴やトイレなど)を受けたい方には特に適しています。

また、認知症があり環境の変化に弱く、慣れない場所では混乱や興奮をしてしまう方や、最期まで住み慣れた自宅で家族と共に過ごしたいと希望される方(ターミナルケア)にとっても、訪問看護のリハビリは強力な支えです。

他のサービスとの連携で効果を高める組み合わせ

併用するサービス期待される相乗効果注意点
通所リハビリ(デイケア)機器を使った訓練と他者交流スケジュール過密による疲労
訪問入浴介護入浴動作の評価と安全な入浴訪問時間のバッティング回避
福祉用具貸与用具選定と適合チェック定期的な状態変化の確認

よくある質問

ここでは、訪問看護のリハビリを検討されている患者様やご家族から寄せられることの多い質問について、回答をまとめています。

一人暮らしでもリハビリに来てもらえますか?

一人暮らしの方でも問題なく利用いただけます。 リハビリスタッフは身体機能の訓練だけでなく、一人で安全に生活するための環境調整(家具の配置換えなど)や、緊急時の対応方法の確認、安否確認としての役割も担います。

遠方に住むご家族への定期的な報告や連絡ノートの活用を行うことも可能ですので、安心して在宅生活を続けるための見守り機能としての役割も果たします。

訪問リハビリと通所リハビリ(デイケア)は併用できますか?

制度上の要件を満たし、ケアプランに位置づければ併用することが可能です。 介護保険のリハビリにおいて、訪問と通所を組み合わせることは、生活機能の向上に非常に有効であると考えられています。

例えば、デイケアでマシンを使って基礎体力をつけ、訪問リハビリで実際のトイレ動作や入浴動作を練習するといった使い分けが効果的です。ただし、同じ日に両方のサービスを利用することは原則としてできません。

家族がリハビリに立ち会う必要はありますか?

必ずしも毎回立ち会う必要はありません。 初回や評価時、介助指導が必要な場面では同席をお願いすることがありますが、基本的には利用者様と専門スタッフの一対一で行うことが可能です。

お仕事や買い物などで家族が不在の時間帯に訪問を利用されている方も多くいらっしゃいます。

その場合、連絡ノートや電話などを通じて、その日のリハビリ内容、ご本人の様子、バイタルサインの変動などを詳しく共有させていただきますのでご安心ください。

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以上

参考文献

Kinoshita S, Abo M, Okamoto T, Miyamura K. Transitional and long-term care system in Japan and current challenges for stroke patient rehabilitation. Frontiers in Neurology. 2022 Jan 11;12:711470.

Yamaguchi K, Makihara Y, Kono M. Rehabilitation professionals for the aging society in Japan Their scopes of work and related health policies and systems. Journal of the National Institute of Public Health. 2022 Feb 28;71(1):35-44.

Hakuno A, Ito T, Koike J, Matsuba T, Watanabe S, Fujii S. Home rehabilitation project for home-bound physically disabled people in Yokohama. Clinical rehabilitation. 1996 Nov;10(4):283-7.

Imanishi M, Tomohisa H, Higaki K. Impact of continuous in‐home rehabilitation on quality of life and activities of daily living in elderly clients over 1 year. Geriatrics & gerontology international. 2017 Nov;17(11):1866-72.

Kawagoe M, Kajiya S, Mizushima K, Yamasaka H, Izuhara T, Bishu N, Moriyama M. Effect of continuous home-visit rehabilitation on functioning of discharged frail elderly. Journal of Physical Therapy Science. 2009;21(4):343-8.

Nagatomi Y, Ide T, Higuchi T, Nezu T, Fujino T, Tohyama T, Nagata T, Higo T, Hashimoto T, Matsushima S, Shinohara K. Home‐based cardiac rehabilitation using information and communication technology for heart failure patients with frailty. ESC heart failure. 2022 Aug;9(4):2407-18.

Kikuchi A, Taniguchi T, Nakamoto K, Sera F, Ohtani T, Yamada T, Sakata Y. Feasibility of home-based cardiac rehabilitation using an integrated telerehabilitation platform in elderly patients with heart failure: A pilot study. Journal of Cardiology. 2021 Jul 1;78(1):66-71.

Sato K, Otaka E, Ozaki K, Shiramoto K, Narukawa R, Kamiya T, Kamiya M, Shimotori D, Kamizato C, Itoh N, Kagaya H. Investigating the effects of home-based rehabilitation after intensive inpatient rehabilitation on motor function, activities of daily living, and caregiver burden. PLoS One. 2024 Dec 27;19(12):e0316163.

Hatano E. Long-term Care Insurance in Japan: How physicians are involved in providing rehabilitation for the elderly. Japan Med Assoc J. 2012 May 1;55(3):231-9.

Nakagawa Y, Goda A, Maki Y, Yoshino D, Sakurai M. Impact of Introduction Timing on Home-Visit Rehabilitation Outcomes for Older Adults Supported by the Japanese Nursing Care Insurance System. Cureus. 2025 Oct 8;17(10).

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大垣中央病院・こばとも皮膚科

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