脊椎分離症/脊椎分離すべり症

脊椎分離症/脊椎分離すべり症(spondylolysis / spondylolisthesis)とは、脊椎の構造的な問題により、椎骨が正常な位置からずれる状態です。

脊椎分離症は椎骨間の連結部分が分離することで特徴づけられ、この分離が原因で、椎骨が前方に滑って脊椎分離すべり症へと進行するケースがあります。

運動選手や重労働を行う人に多く見られ、10代前半~壮年期の若年層で発症が多く報告されています。

この記事の執筆者

臼井 大記(うすい だいき)

日本整形外科学会認定専門医
医療社団法人豊正会大垣中央病院 整形外科・麻酔科 担当医師

2009年に帝京大学医学部医学科卒業後、厚生中央病院に勤務。東京医大病院麻酔科に入局後、カンボジアSun International Clinicに従事し、ノースウェスタン大学にて学位取得(修士)。帰国後、岐阜大学附属病院、高山赤十字病院、岐阜総合医療センター、岐阜赤十字病院で整形外科医として勤務。2023年4月より大垣中央病院に入職、整形外科・麻酔科の担当医を務める。

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目次

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の病型

脊椎分離症と脊椎分離すべり症は腰椎の構造異常によって引き起こされる疾患ですが、その病型は峡部型や椎弓根型、前方すべり症や後方すべり症などさまざまです。

疾患名病型特徴
脊椎分離症峡部型椎弓の峡部に骨欠損
椎弓根型椎弓根に骨欠損
上関節突起型上関節突起に骨欠損
脊椎分離すべり症前方すべり症上位の椎体が前方にすべる
後方すべり症上位の椎体が後方にすべる
側方すべり症上位の椎体が側方にすべる

脊椎分離症の病型

脊椎分離症は、椎弓の骨欠損の位置によって峡部型、椎弓根型、上関節突起型に分類されます。

  1. 峡部型(Pars interarticularis型):椎弓の峡部に骨欠損が生じるタイプで、最も一般的な病型です。
  2. 椎弓根型(Pedicle型):椎弓根に骨欠損が生じるタイプで、比較的まれな病型です。
  3. 上関節突起型(Superior articular process型):上関節突起に骨欠損が生じるタイプで、非常にまれな病型です。

また、原因によって形成不全、虚血性、退行性、外傷性、病的の5つのカテゴリーに分類され、それぞれの注意点や特徴が異なります。

  1. 形成不全は先天性異常に伴うものです。
  2. 虚血性疾患は疲労骨折や急性骨折に起因する椎弓病変です。
  3. 変性性疾患は、椎間板の不安定性による分節の不安定性や関節突起の変化に関連するものです。
  4. 外傷性は脊椎の様々な部位の急性骨折に起因するものです。
  5. 最後に、骨系統疾患や腫瘍、感染症などに起因するものに分かれます。

脊椎分離すべり症の病型

  1. 前方すべり症(Anterolisthesis):上位の椎体が前方にすべるタイプで、最も一般的な病型です。
  2. 後方すべり症(Retrolisthesis):上位の椎体が後方にすべるタイプで、比較的まれな病型です。
  3. 側方すべり症(Laterallisthesis):上位の椎体が側方にすべるタイプで、非常にまれな病型です。
前方すべり症
  • 第1度:すべり率が25%未満
  • 第2度:すべり率が25%以上50%未満
  • 第3度:すべり率が50%以上75%未満
  • 第4度:すべり率が75%以上

脊椎分離すべり症はすべりの方向と程度によって分類され、前方すべり症はすべり率に応じて第1度から第4度に分けられます。

すべりの程度が高度になるほど、脊柱の不安定性が増大して神経症状も出現しやすくなります。

病型分類の基準

病型分類の基準脊椎分離症脊椎分離すべり症
骨欠損の位置
すべりの方向
すべりの程度

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の症状

脊椎分離症と脊椎分離すべり症の主な症状は腰痛ですが、腰だけではなくて下肢(股関節から足指までの部分)にまで痛みやしびれなどの症状が波及する人もいます。

ただ、脊椎分離症/脊椎分離すべり症であっても、自覚症状が現れないケースも多いです。

症状の種類具体的な症状
腰痛活動時に悪化する腰痛
下肢の症状下肢の痛み、しびれ、脱力感(筋力低下)
間欠跛行
その他の症状腰部の可動域制限
腰部の変形
膀胱直腸障害

腰痛

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の大半は無症状で偶然発見されますが、最も一般的な症状は腰痛です。

腰痛の原因は、椎骨の異常によって周囲の軟部組織や神経に生じる炎症や刺激です。安静時よりも活動時に悪化するケースが多く、長時間の立位や歩行、重量物の運搬などで増悪します。

局所的な腰痛だけでなく臀部や下肢近位への放散痛がしばしばみられ、痛みは比較的強いので日常生活が制限されます。

下肢の症状

  • 下肢の痛み、しびれ、脱力感(筋力低下):椎間孔の狭小化や椎体のすべりによって、神経根が圧迫されるのが原因です。
  • 間欠跛行:馬尾が圧迫されると歩行時に下肢の痛みやしびれが生じますが、休憩すると改善する症状が改善します。

下肢痛は殿部から大腿後面、下腿後面を通って足先にかけて放散する傾向があり、坐骨神経痛と呼ばれます。

下肢のしびれは痛みと同様の領域に出現するケースが多く、針で刺すような感覚やピリピリとした異常感覚として描写されます。

下肢の痛みやしびれといった神経症状は、体位変換時や咳嗽(がいそう、せき)時に増悪するのが特徴的です。

間欠跛行では、一定の距離を歩くと下肢にうずくような痛みやしびれなどが現れてそれ以上歩けなくなりますが、少し休むと症状が改善して再び歩けるようになります。

その他の症状

  • 腰部の可動域制限:椎骨の不安定性や周囲の軟部組織の緊張によって腰椎の動きが制限されます。
  • 腰部の変形:重度の脊椎分離すべり症では、腰椎の前弯が増強して腰部の変形が生じるときがあります。
  • 膀胱直腸障害:脊椎分離すべり症によって馬尾神経の圧迫を引き起こすと、排尿困難や便秘などが認められます。

脊椎分離すべり症では、まれに馬尾神経の圧迫を引き起こす場合があり、膀胱直腸障害が認められます。

膀胱直腸障害の具体的な症状は、尿意の減弱、排尿困難、便秘などです。また、会陰部の感覚鈍麻や肛門括約筋の弛緩による失禁などを生じるときもあります。

馬尾症候群と呼ばれ、緊急の処置を要する症状であるため、早急な医療機関への受診が必要です。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の原因

脊椎分離症と脊椎分離すべり症の原因は、先天的要因から後天的要因まで多岐にわたります。

脊椎分離症の90%はL5椎体から発症し、腰椎の高位になるほど発症率は低下します。過度の腰椎前弯は脊椎分離症発症の危険因子です。

ほとんどの人で、椎間関節傍の欠損は片側ではなく両側に生じます。脊椎分離症の発症率は男性に多いものの、脊椎すべり症の進行は成人に比べて青年、男性に比べて女性に多くみられます。

背中にある多裂筋が椎骨の乳様突起に付着することで椎骨の関節が安定し、各分節レベルでの安定性が得られます。乳頭突起が完全に形成されるのは25歳になってからです。椎弓の完全な骨化も同じ年齢まで完了しません。

これら2つの要因が、思春期におけるこの疾患の発症に極めて重要な役割を果たしています。

原因の種類具体的な要因
先天的要因脊椎の形成不全
腰仙移行椎
後天的要因加齢による変性
外傷
繰り返しのストレス
肥満

先天的要因

  • 脊椎の形成不全:椎弓や椎間関節の形成不全によって、腰椎の構造的な脆弱性が生じます。
  • 腰仙移行椎:第5腰椎と仙骨の間に、過剰な椎骨が存在する先天異常で、腰椎の不安定性を招きます。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の一部は、先天的な腰椎の形成不全が原因です。先天的な腰椎の脆弱性や不安定性は、外力に対する抵抗力を低下させて分離のリスクを高めます。

具体的には、脊椎の形成不全や腰仙移行椎が関与している場合があります。

後天的要因

  1. 加齢による変性:加齢に伴う腰椎の変性によって椎間関節や椎間板の支持力が低下し、腰椎の不安定性が増大します。
  2. 外傷:スポーツ活動や事故などによる急性の外傷が椎弓の骨折や椎間関節の損傷を引き起こすときがあります。
  3. 繰り返しのストレス:長期間にわたる重量物の運搬や不適切な姿勢での作業などによって腰椎に過剰な負荷がかかり、椎弓の疲労骨折や椎間関節の損傷が生じる可能性があります。
  4. 肥満:体重増加によって腰椎への負荷が増大し、腰椎の不安定性が助長されます。

加齢に伴う脊椎の変性変化は脊椎の支持力低下の原因になりますし、骨粗鬆症などの骨代謝異常も脊椎分離症/脊椎分離すべり症を引き起こしやすいです。

スポーツや事後による突然の外傷、繰り返す腰へのストレス、肥満による腰椎への負担増大も脊椎分離症/脊椎分離すべり症を発症させるときがあります。

また、喫煙や飲酒などの嗜好品の過剰摂取は骨代謝を悪化させますので、病態の進行を助長する可能性があります。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の検査とチェック方法

脊椎分離症と脊椎分離すべり症の診断には、一般的に身体所見や画像検査などが用いられます。

検査の種類評価内容
身体所見腰椎の可動域、神経学的所見、腰部の変形
X線検査椎弓の骨欠損、椎体のすべり
CT検査骨欠損やすべりの詳細な評価
MRI検査椎間板ヘルニア、脊柱管狭窄の有無
脊髄造影検査神経根や馬尾の圧迫の程度(侵襲的)

身体所見

  • 腰椎の可動域:腰椎の前屈、後屈、側屈の可動域を評価します。腰椎の過伸展で疼痛が増悪するのが普通です。
  • 神経学的所見:下肢の筋力、感覚、反射を確認し、神経根や馬尾の障害の有無を評価します。
  • 腰部の変形:腰椎の前弯増強や側弯の有無を観察します。
  • 片脚過伸展テスト:片脚で立ち、後方に体を傾けると疼痛が再現されます。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の検査として、始めに身体所見を確認します。

腰部や下肢を動かしたり医師が直接触れたりして可動域や神経学的所見、腰部の変形などをチェックしていきます。

画像検査

X線検査やCT検査、MRI検査などの画像検査は、脊椎分離症/脊椎分離すべり症の診断に欠かせない検査です。

一つの検査だけでなく複数の検査を組み合わせると、骨欠損やすべり、椎間板ヘルニア、脊柱管狭窄の有無を評価できます。

X線検査

X線検査では腰椎の正面像と側面像を撮影し、椎弓の骨欠損や椎体のすべりを評価します。

スコッチテリアサインといった、椎弓の分離部に特徴的な帯状の透亮像を認めるケースがあります。

CT検査

CT検査で腰椎の横断面画像を得ることで、骨欠損やすべりの詳細な評価が可能です。

骨折の大きさと範囲を最もよく示し、治癒を評価するベースラインとして経過観察に最適なモダリティです。

MRI検査

MRI検査は腰椎の軟部組織や神経組織を描出する検査で、椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄の有無を確認します。

急性ストレス損傷に伴う骨髄浮腫や、神経および軟部組織の病態を詳細に検出するのに優れています。

脊髄造影検査

脊髄造影検査は、脊髄腔に造影剤を注入して神経根や馬尾の圧迫の程度を評価する検査です。

ただし、侵襲的な検査であるため必要性を十分に検討します。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の治療方法と治療薬、リハビリテーション

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の治療では、保存療法や手術療法、リハビリテーションを行います。

症状の程度や病変の進行度、患者さんの年齢や全身状態などを総合的に評価したうえで、個別に方針を決定します。

治療目的治療方法
疼痛の緩和安静、NSAIDs、鎮痛薬、物理療法
腰椎の安定化装具療法、椎弓根スクリュー固定術、後方椎体間固定術(PLIF)、腰椎安定化運動
神経の除圧除圧術
日常生活動作の改善柔軟性運動、姿勢指導

保存療法

  1. 安静と活動制限:急性期の疼痛が強い場合、一定期間の安静と活動制限が必要です。痛みがおさまるにつれて徐々に活動を再開していきます。
  2. 薬物療法:非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)や鎮痛薬を用いて疼痛をコントロールします。
  3. 物理療法:温熱療法、電気療法、牽引療法などを行って疼痛の緩和と筋緊張の改善を図ります。損傷部位のコラーゲン、新生血管、筋線維芽細胞の産生を増加させ、血流をさらに促進するためにパルス超音波と周囲の筋組織の治療的等尺性収縮を開始します。
  4. 装具療法:コルセットや腰椎固定帯を用いて腰椎の安定化と疼痛の軽減を図ります。とくに早期の患者に対しては骨癒合が期待できるため、6~12週間のコルセット装着を行います。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の初期治療は、主に保存療法が選択されます。

薬物療法で使用される一般的な薬剤は、ロキソプロフェンナトリウム水和物(ロキソニン)やセレコキシブ(セレコックス)、アセトアミノフェン(カロナール)やトラマドール塩酸塩(トラマール)などです。

手術療法

  1. 椎弓根スクリュー固定術:椎弓根にスクリューを刺入し、ロッドで連結することで、すべりの進行を防止します。
  2. 後方椎体間固定術(PLIF):すべりが高度な場合、椎間板を摘出し、ケージや自家骨を用いて椎体間を固定します。
  3. 除圧術:脊柱管狭窄を伴うときは椎弓切除術や黄色靭帯切除術を行って、神経の圧迫を解除します。

手術療法は保存療法で十分な効果が得られないときや重度の脊椎分離すべり症で検討される治療法で、主な適応症は難治性の疼痛、進行性のすべり症、神経学的欠損の発生、分節性脊椎の不安定性などです。

リハビリテーション

  1. 腰椎安定化運動:体幹深層筋を強化し、腰椎の安定性を向上させる運動を行います。
  2. 柔軟性運動:ハムストリングスや股関節屈筋、大腿四頭筋、腓腹筋―足底筋複合体のストレッチを行い、筋の柔軟性を維持・改善します。また、腹筋と背筋の強化に重点を置いた理学療法を実施します。
  3. 姿勢指導:日常生活での腰椎への負担を軽減するため、適切な姿勢や動作について指導します。

リハビリテーションの目的は、脊椎の安定性の向上、筋力維持や改善などです。

他の保存療法と平行したり手術療法の後に行ったりするのが基本で、長期的に継続して実施します。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の治療期間と予後

脊椎分離症と脊椎分離すべり症の治療期間と予後は個人差がありますが、3カ月から6カ月程度で症状が改善し、予後は比較的良好な人が多いです。

メタアナリシス(複数の研究結果を統合するための統計解析)で保存的治療を行った場合は青少年アスリートの92%が競技に復帰でき、外科的治療を行った場合は90%が競技に復帰できたとされています。

治療方法治療期間予後
保存療法3~6カ月(軽度~中等度)
6カ月以上(重度)
比較的良好
高度すべりや改善不十分例では手術を検討
手術療法入院期間:2~3週間
完全回復まで:3~6カ月
概ね良好
合併症やインストゥルメントトラブルに注意

保存療法の治療期間と予後

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の軽度から中等度の人では、3~6カ月程度の保存療法で症状が改善するケースが多いです。

一方、重度の症状や神経症状を伴う際は、6カ月以上の長期的な保存療法が必要となる可能性もあります。

予後は比較的良好で、多くの患者さんで症状の改善が見られます。ただし、すべりの程度が高度であったり長期間の保存療法でも症状が改善しなかったりしたときには、手術療法の検討が必要です。

手術療法の治療期間と予後

手術療法である椎弓根スクリュー固定術や後方椎体間固定術(PLIF)では、手術後2~3週間程度の入院期間が目安です。

ただ、退院後すぐに治療が完了するわけではなく、術後のリハビリテーションを含めると完全な回復までに3~6カ月程度を要します。

手術療法の予後は概ね良好ですが、合併症やインストゥルメント(スクリューやロッド)の緩みなどには注意しなければなりません。

予後に影響を与える因子

  1. 年齢:若年発症例では良好な予後が期待できますが、高齢発症例では回復に時間を要して予後が不良となる場合があります。
  2. 病変の程度:分離の程度が軽度ですべりの程度が低いときには良好な予後が期待できますが、高度な分離やすべりを有する際には予後が不良となる可能性があります。
  3. 神経症状の有無:神経症状を伴うケースでは早期の治療介入が必要であり、治療が遅れると予後が不良となる場合があります。
  4. 合併症の有無:骨粗鬆症や全身性疾患を合併している人には治療効果が限定的となり、予後が不良となる可能性があります。
  5. 積極的な治療への参加:医師の指示に従ったリハビリテーションの継続が良好な予後につながります。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の治療における副作用とデメリット

脊椎分離症と脊椎分離すべり症の治療は症状の改善や病状の進行防止に役立ちますが、一方で副作用やデメリットも存在します。

副作用・デメリット

  • 薬物療法:胃腸障害、腎機能低下、肝機能障害、眠気
  • 手術療法:感染症、神経損傷、硬膜損傷、隣接椎間障害、インストゥルメントトラブル
  • リハビリテーション:過度な負荷による悪化のリスク、治療期間の長さ
リスク因子説明
高齢高齢者では副作用の頻度が高く、手術リスクも増大する
合併症糖尿病、心血管疾患、骨粗鬆症などの合併症により、副作用や合併症のリスクが高まる
多椎間罹患多椎間に及ぶ脊椎分離症/脊椎分離すべり症では、手術療法のリスクが高い

薬物療法の副作用と注意点

治療薬副作用
非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)胃腸障害(胃痛、胸やけ、潰瘍など)
腎機能低下
心血管系イベントのリスク増加
鎮痛薬肝機能障害(アセトアミノフェン)
眠気、めまい、便秘(トラマドール)

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の治療に用いられる薬剤には、眠気やめまい、胃腸障害や肝機能障害などの副作用が報告されています。

全身状態や併用薬によって副作用の発現頻度や重症度は異なりますが、副作用を最小限に抑えるためにも定期的な検査や医師との相談が大切です。

手術療法のデメリットとリスク

  • 感染症:手術部位の感染は、重大な合併症につながる可能性があります。
  • 神経損傷:手術操作により、神経根や馬尾が損傷を受けるリスクがあります。
  • 硬膜損傷:硬膜の損傷により、髄液漏が生じる可能性があります。
  • 隣接椎間障害:手術により固定された椎間の上下に過剰な負荷がかかって、変性や不安定性が進行する場合があります。
  • インストゥルメントトラブル:スクリューやロッドの緩み、破損、malpositioning(誤った配置)によって症状の再発や追加手術が必要となるケースがあります。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症に対する手術療法には、感染症や隣接椎間障害などのデメリットがあります。

過度にデメリットを恐れる必要はありませんが、手術療法を選択する際はリスクについて十分に理解し、医師とよく相談したうえで治療に臨みましょう。

リハビリテーションの副作用とデメリット

  • 過度な負荷による悪化のリスク:過度な運動負荷は痛みの増強や症状の悪化、再発のリスクを高めます。
  • 治療期間の長さ:長期間のリハビリテーションが心理的・社会的・経済的な負担となる可能性があります。
  • 効果の個人差:リハビリテーションの効果には個人差があります。

脊椎分離症と脊椎分離すべり症のリハビリテーションは、医師や理学療法士の指導のもとに行われますが、過度に運動負荷をかけてしまうと症状が悪化したり再発したりするリスクが高くなります。

また、リハビリテーションの効果は個人差が大きく、即効性に乏しい点にも留意が必要です。

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の治療における保険適用と費用について

脊椎分離症と脊椎分離すべり症の治療は、基本的に健康保険が適用されます。ただし、保険適用外の治療法も存在します。

保険適用になる治療

  • 薬物療法:非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)、鎮痛薬など
  • 理学療法:運動療法、物理療法、マッサージなど
  • 手術療法:椎弓根スクリュー固定術、後方椎体間固定術(PLIF)、除圧術など

薬物療法や理学療法、手術療法といった脊椎分離症/脊椎分離すべり症における一般的な治療は保険適用範囲内です。

また、診断に必要な検査にも健康保険が適用され、自己負担額は1~3割となります。

保険適用外の治療

  • 鍼灸治療
  • カイロプラクティック
  • 一部の代替医療

鍼灸治療やカイロプラクティック、一部の代替医療は原則として自費治療となるため、全額を自己負担する必要があります。

1カ月あたりの治療費の目安

治療内容1カ月あたりの治療費の目安(自己負担分)
薬物療法数千~1万円程度
理学療法1~3万円程度
手術療法10~100万円程度(入院費含む)

脊椎分離症/脊椎分離すべり症の1カ月あたりの治療費は、治療方法によって大きく幅があり、数千円から100万円程度が目安です。

手術療法は高額となりますが、医療費の助成制度が利用できて負担額が軽減される人が多いです。

治療費についての注意点

項目内容
保険証の提示受診時に必ず保険証を提示し、保険適用の有無を確認する。
自己負担額の把握治療法ごとの自己負担額を事前に把握しておく。
医療費控除年間の医療費が一定額を超えた際に確定申告で医療費控除が受けられる可能性がある。
高額療養費制度1カ月あたりの医療費や上限を超えた際に超過分が払い戻される可能性がある。

実際の費用については各医療機関へ、公的な医療費助成制度については各自治体へお問い合わせください。

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大垣中央病院・こばとも皮膚科

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