リウマチ性多発筋痛症（Polymyalgia Rheumatica：PMR）とは、50歳以上に多く見られる炎症性のリウマチ性疾患です。
肩や腰回りなどの筋肉にこわばりや痛みが生じ、日常生活に大きな支障をきたすおそれがあります。
早期に診断して治療を開始することで、症状の進行を抑え、生活の質向上が期待できます。
しかし、自己判断で放置すると、痛みや動きにくさが長引くリスクが高まるため注意が必要です。
この記事の執筆者
臼井 大記（うすい だいき）
日本整形外科学会認定専門医
医療社団法人豊正会大垣中央病院 整形外科・麻酔科 担当医師
2009年に帝京大学医学部医学科卒業後、厚生中央病院に勤務。東京医大病院麻酔科に入局後、カンボジアSun International Clinicに従事し、ノースウェスタン大学にて学位取得（修士）。帰国後、岐阜大学附属病院、高山赤十字病院、岐阜総合医療センター、岐阜赤十字病院で整形外科医として勤務。2023年4月より大垣中央病院に入職、整形外科・麻酔科の担当医を務める。
リウマチ性多発筋痛症の病型
リウマチ性多発筋痛症（PMR）の診断は主に臨床所見と除外診断によりますが、2012年に米国リウマチ学会（ACR）と欧州リウマチ学会（EULAR）が提案した分類基準が広く参照されています。
この2012年分類基準では、以下を満たす場合にPMRと分類されます。
- 年齢50歳以上
- 両側の肩の痛み（肩関節周囲の筋肉痛・関節痛が両側性にある）
- 炎症反応の亢進（CRPまたは赤沈の異常高値）
上記を満たし、(a) 朝のこわばりが45分以上持続する、(b) 新たな股関節の痛みまたは可動域制限がある、(c) 他の関節の著明な腫れ（手足の関節炎）がない、(d) リウマトイド因子（RF）陰性および抗CCP抗体陰性である、——これら臨床項目を点数化し、合計4点以上でPMR分類とするアルゴリズムです（例：RF/抗CCP陰性で2点、朝のこわばり長時間で2点、股関節痛で1点、他関節炎なしで1点）。
さらに本分類基準では、超音波所見の項目も含まれ、両側の肩関節における滑液包炎（肩峰下/三角筋下滑液包炎）や上腕二頭筋腱鞘炎、および片側以上の股関節滑液炎または転子部滑液包炎が認められれば1点、両側肩の滑液包炎等が認められればさらに1点が加算されます。
超音波所見を含め4点以上の場合、感度・特異度がさらに向上します。
このように、肩および股関節周囲の滑液包炎や腱炎の有無を画像で確認することがPMRの分類に有用です。
実際、肩の二頭筋腱鞘炎や滑液包炎はPMR患者の肩痛の約70%以上で確認されるとの報告もあります。
病型の多様性
PMR自体は大きくサブタイプに分かれる疾患ではありませんが、臨床像には多少の多様性があります。
典型例では肩や腰帯（骨盤周囲）の対称性の痛み・こわばりが主体ですが、約半数の患者では膝関節や手関節の腫脹・痛みなど末梢関節炎を伴います。
また、手足の腱鞘炎による手根管症候群を生じる例が10～15%あり、手背や足背の浮腫がみられる場合もあります。
これら末梢関節の症状はRS3PE症候群（Remitting Seronegative Symmetrical Synovitis with Pitting Edema）と重複する所見ですが、PMRに合併する場合もしばしばあり、ステロイド治療への反応性が高い点も共通しています。
一方で、筋力低下や筋萎縮はPMRそのものの病態では起こらないことも重要な鑑別点です。
診察上、筋肉に圧痛はあるものの、神経学的検査では筋力は保たれており（痛みのため自発的な可動域は制限されますが、他動運動ではほぼ正常）、炎症性筋疾患（多発筋炎・皮膚筋炎）との鑑別に有用です。
鑑別と分類上の留意点
PMRの診断にあたっては、他疾患の除外が極めて重要です。
高齢発症の関節リウマチ（特に血清反応陰性のRA）、脊椎関節炎、RS3PE症候群、結晶誘発性関節炎（偽痛風や痛風）、甲状腺機能低下症、多発筋炎、パーキンソン病、悪性腫瘍の骨転移やパラネオプラスティック症候群など、類似の症状を呈する疾患は多岐にわたります。
とりわけ関節リウマチは最も注意すべき鑑別で、手指などの小関節炎や関節破壊の有無、RF・抗CCP抗体の陽性、年齢（50歳以下の発症ならRAを強く疑う）といった点で区別します。
リウマチ性多発筋痛症の症状
リウマチ性多発筋痛症（PMR）による痛みは、全身の筋肉に広がるわけではなく、多くの場合、特定の部位に集中的なこわばりや痛みとして現れます。
代表的な症状：肩・腰のこわばり
PMRのほぼ全例でみられる症状が、肩や腰まわりの筋肉に対称性に出るこわばりです。
特に朝起きたときに強く、数十分から数時間にわたって動きにくさや痛みが続きます。
多くの場合、しばらく身体を動かすと軽快しますが、炎症が強いと日中も痛みが続き、仕事や家事に支障が出るおそれがあります。
- 朝起きたときに腰を伸ばすのがつらい
- 椅子から立ち上がるときに強い痛みがある
- 長時間同じ姿勢で座っているのがつらい
- ある程度歩くと痛みが和らぐ
上記のチェック項目に該当する数が多い場合、PMRの可能性を考慮して医療機関での受診を検討することをおすすめします。
他疾患と重複する症状
PMRと類似した症状を呈する疾患として、線維筋痛症や変形性関節症などがあります。
PMRは、全身倦怠感や微熱を伴う場合があり、「風邪かな」「軽い関節痛かな」と自己判断して様子を見るうちに悪化するリスクがあります。
また、高齢者の場合、変形性腰椎症や肩関節周囲炎（通称「五十肩」）とも混同しやすいため注意が必要です。
- 線維筋痛症： 全身の広範囲に及ぶ慢性的な痛み
- 変形性関節症： 関節の軟骨のすり減りによる痛み
- 肩関節周囲炎： いわゆる「五十肩」
似た症状でも原因や治療法が異なるため、専門医による鑑別診断が非常に重要です。
症状の経過と日常生活への影響
PMRの症状は、急激に強くなる場合もあれば、徐々に進行する場合もあります。
ある日突然、肩が動かしにくくなったり、腰回りがこわばったりして、日々の生活に影響が及ぶケースも少なくありません。
また、慢性的な痛みを抱えることで、意欲や気力が失われ、活動量が減少すると筋力が低下し、さらに痛みやこわばりが出る悪循環に陥る危険性もあります。
リウマチ性多発筋痛症の原因
リウマチ性多発筋痛症（PMR）は、遺伝的背景を持つ高齢者で、環境要因（特に感染症）を契機に、滑液包・腱付着部を中心とした局所的な炎症が生じ、IL-6などのサイトカインネットワークが活発化して発症する疾患であると考えられています。
しかしながら、発症の根本原因については未解明な部分も多く、現在も研究が進められています。
環境因子
感染症がPMR発症の引き金となることが疑われています。
PMRの発症には季節変動が見られ、特に冬季に症例が増加するとの報告があるため、ウイルス感染との関連が考えられています。
実際にインフルエンザB感染後やSARS-CoV-2感染後にPMRを発症したとの報告もあり、感染刺激が免疫系を活性化させてPMRを誘発する可能性が指摘されています。
加齢によるリスクの高まり
PMRは50歳以上で発症する例が圧倒的に多く、60代から70代にかけてリスクが上昇します。
加齢に伴って身体全体の免疫機能バランスが崩れやすくなること、筋肉や軟部組織に長年の疲労や負荷が蓄積することなどが引き金となる可能性があります。
また、ホルモンバランスの変化や血管の動脈硬化なども、局所的な炎症を起こしやすくする要因です。
| 年齢層 | 発症率（推定） |
|---|---|
| ～49歳 | 非常に少ない |
| 50～59歳 | やや多い |
| 60～69歳 | 多い傾向 |
| 70～79歳 | さらに多い |
| 80歳以上 | 横ばいまたは高い |
遺伝的要因の影響
特定のHLA遺伝子型（特にHLA-DR4亜型）を持つ人は、PMRの発症リスクが高いと報告されています。
さらに、HLA以外の遺伝子多型も関連が示唆されており、免疫応答の制御に関わる複数の遺伝子異常がPMRの発症に関与している可能性があります。
このことから、PMRの発症には遺伝的な背景が影響していると考えられます。
ストレスと生活習慣
過度なストレスの状態が続くと、免疫機能が乱れるケースがあります。
また、睡眠不足、運動不足、栄養バランスの偏りといった生活習慣上の問題も、筋肉や関節周辺の負担を増やす原因です。
ストレス過多の状態で長期間生活していると、慢性的な炎症反応が起こりやすくなります。
病態生理（炎症が起こる場所）
PMRでは、全身ではなく四肢の近位（肩や股関節の近く）にある関節周囲の組織で局所的な炎症が生じます。
この炎症が関節周囲の疼痛受容器を刺激し、筋肉痛のような痛みとこわばりを引き起こすと考えられています。
MRIや超音波検査では、肩峰下・三角筋下滑液包炎、上腕二頭筋腱鞘炎、股関節の滑液貯留（関節液貯留）、転子部滑液包炎などが高頻度に検出され、頸椎・腰椎部の棘間滑液包炎もPMRに特異的所見として報告されています。
一方で、筋肉自体の組織障害は軽度で、筋生検では特異的な異常を欠くケースがほとんどです。
このように、関節周囲（関節外）の滑液包や腱付着部の炎症がPMRの疼痛の主因とされています。
サイトカインと免疫異常
炎症性サイトカインのなかでも、インターロイキン6（IL-6）がPMRの病態に中心的役割を果たすことが明らかになっています。
PMR患者では血中IL-6濃度が顕著に上昇しており、炎症反応（CRPやフィブリノーゲン上昇など）の亢進にもIL-6が寄与しています。
実際、IL-6は巨細胞性動脈炎でも重要な炎症メディエーターであり、PMRで高IL-6状態が認められるとの報告があります。
このIL-6の役割は治療面でも注目されており、後述するようにIL-6受容体阻害薬（トシリズマブなど）がPMRの新たな治療法として有効性を示しています。
自己抗体の欠如
PMRの他の免疫学的特徴として、自己抗体が存在しないことが挙げられます。
関節リウマチで検出されるリウマトイド因子や抗CCP抗体、あるいは他の膠原病特有の自己抗体（抗核抗体など）はPMRでは通常検出されません。
この事実は、PMRが自己免疫疾患というよりも、自己炎症的な機序によって引き起こされていることを示唆しています。
リウマチ性多発筋痛症の検査・チェック方法
リウマチ性多発筋痛症（PMR）は、他のリウマチ性疾患や整形外科疾患との鑑別が重要です。
特異的な診断マーカーが存在しないため、臨床症状と検査所見の総合的な評価によって診断されます。
血液検査
PMRが疑われる場合、血液検査によって炎症反応や自己抗体の有無が確認されます。
PMRは全身性の炎症が特徴であるため、ESRやCRPが陽性（高値）になるケースが多いです。
- ESR（赤沈）：炎症がある場合は高値を示しやすい
- CRP（C反応性たんぱく）：炎症の度合いを反映する
- 白血球数：感染症や炎症の有無を間接的に示唆
- リウマトイド因子（RF）：関節リウマチとの鑑別に利用
画像検査：X線・MRI・超音波
関節や骨の変形を伴う関節リウマチ（RA）や変形性関節症と区別するため、X線（レントゲン）やMRI、超音波検査が行われます。
PMRでは骨の明らかな関節変形は見られないケースが多いですが、筋肉や腱付着部の炎症兆候がMRIや超音波で確認できる可能性があります。
- X線：骨や関節の変形状態を確認
- MRI：筋肉や軟部組織の炎症をより詳細に把握
- 超音波：関節周囲の滑液量や炎症部位を可視化
関節リウマチ（RA）などは骨びらんや変形が認められる場合もありますが、PMRではそのような変形は軽度、もしくはほとんどありません。
リウマチ性多発筋痛症（PMR）の治療方法と治療薬、リハビリテーション、治療期間
リウマチ性多発筋痛症（PMR）の治療の中心は低用量の経口ステロイド薬を用いた痛みと炎症のコントロールであり、必要に応じてリハビリテーションや生活習慣の見直しを行ないます。
ステロイド薬（副腎皮質ホルモン）の使用
PMRの治療では、プレドニゾロンなどのステロイド薬を低用量から開始するのが一般的です。
ステロイド薬は効果が早く、服用開始から数日で痛みが軽減するケースも少なくありません。し
かし、急激に減量すると症状が再燃するリスクがあるため、必ず医師の指示に従い、徐々に用量を調整していく必要があります。
一般的な開始用量はプレドニゾロン換算で1日12.5～25mgの範囲で、症状の重さや併存症リスクに応じて決定します。
例えばEULAR/ACRの治療推奨では15mg/日前後を推奨量とし、糖尿病がある小柄な患者などでは10mg/日程度からの開始も検討します。
- 自己判断での減量や中止はしない
- 医師に指示された時間帯に内服する
- 食後に内服し、胃への負担を減らす
- 定期的に血圧や血糖値などのチェックを受ける
非ステロイド系抗炎症薬（NSAIDs）の役割
ロキソプロフェンやセレコキシブなどの非ステロイド系抗炎症薬（NSAIDs）は、主に痛みを一時的に和らげるために使用します。
PMRの痛みが強い初期には、NSAIDsと低用量ステロイドを組み合わせて使用する場合もあります。
ただし、長期の服用は胃腸障害や腎機能への影響のリスクを高めるため、医師と相談しながら慎重に使用することが重要です。
| 薬剤名 | 特徴 |
|---|---|
| ロキソプロフェン | 比較的速効性があり、痛みを緩和しやすい |
| セレコキシブ | 胃腸障害のリスクが低いとされる |
| メロキシカム | 持続時間が長めで、1日1回投与が可能な場合もある |
リハビリテーションと運動療法
PMRの治療では、痛みやこわばりの軽減と並行して、リハビリテーションによって関節周囲や筋肉の柔軟性を維持することが重要です。
無理のない範囲でストレッチや軽い筋力トレーニングを行い、筋肉の硬さの緩和を目指します。
- 有酸素運動： ウォーキングや軽めのサイクリングで全身の血行促進を図る。
- ストレッチ： 肩・腰・股関節周囲を中心に柔軟性を確保する。
- 筋力トレーニング： 軽い負荷のレジスタンス運動で筋力低下を防ぐ。
痛みが強いときは無理をせず、症状が落ち着いてから段階的に行いましょう。
治療期間と再燃
PMRはステロイドによく反応しますが、治療期間は長期にわたる場合が多いです。
通常、半年から1年以上かけてステロイドを徐々に減量（漸減）していき、その間の症状と炎症マーカーを慎重に観察します。
途中で再燃（症状の悪化）を起こした場合は、再びステロイド量を増量してコントロールし直す必要があります。
- 治療初期： 炎症を迅速に抑えるため、ステロイドをやや高めに設定する。
- 治療中期： 症状の改善を確認しながら、ステロイドを段階的に減量していく。
- 治療後期： 再燃に細心の注意を払いながら、無理のない範囲で薬を減らす。
早い方では半年ほどでステロイドの服用を中止でますが、数年単位で経過観察が必要になるケースも珍しくありません。
薬の副作用や治療のデメリット
薬物治療はリウマチ性多発筋痛症（PMR）の症状コントロールに有効ですが、副作用やデメリットも伴います。
ステロイド薬やNSAIDsを安全に使用するためには、定期的な検査と医師との十分なコミュニケーションが重要です。
ステロイド薬（副腎皮質ホルモン）の主な副作用
ステロイド薬は強力な抗炎症効果を持つ反面、長期服用によって血糖値の上昇や骨粗鬆症、体重増加などの副作用が現れるおそれがあります。
- 血糖値の上昇：糖尿病を合併するリスクが上がる
- 骨粗鬆症：骨の密度が低下し、骨折リスクが高まる
- 体重増加：むくみや食欲増進による増加
- 免疫力低下：感染症にかかりやすくなる場合がある
NSAIDs（非ステロイド系抗炎症薬）の副作用
NSAIDsは市販でも手に入りやすい薬ですが、長期使用には注意が必要です。
腎臓の機能が低下している方、高血圧の方、消化器系に不安がある方は、必ず医師に相談のうえで使用する必要があります。
- 胃炎や胃潰瘍のリスク増加
- 腎機能の低下
- むくみや高血圧の悪化
治療期間が長引くデメリット
PMRの治療では、ステロイドを長期間にわたって服用する場合が多く、服薬管理や副作用のモニタリングのため定期的に通院する負担がかかります。
また、途中で再燃した場合、再度ステロイド量を増やす必要があり、そのぶん副作用のリスクも高まります。
心理面への影響
慢性的な痛みや長期にわたる治療は、心理的なストレスとなり、気分の落ち込みや不安感を抱く原因となりかねません。
また、ステロイドの副作用として、精神的な不安定さが現れる可能性があります。
治療を続けるうえで、心理面へのサポートや家族・友人との協力体制は非常に大切です。
必要に応じて、心療内科の医師やカウンセラーへの相談を検討しましょう。
保険適用と治療費
以下に記載している治療費（医療費）は目安であり、実際の費用は症状や治療内容、保険適用否により大幅に上回ることがございます。当院では料金に関する以下説明の不備や相違について、一切の責任を負いかねますので、予めご了承ください。
リウマチ性多発筋痛症（PMR）の検査や治療は、基本的に健康保険の適用対象です。
ただし、検査内容や使用する薬剤の種類、リハビリテーションの回数などによって、自己負担額は変動します。
ステロイドやNSAIDsなどの薬剤は医療保険の範囲内で処方されるため、定められた負担割合で利用可能です。
初診料・検査費用の目安
医療機関を初めて受診する際には、初診料、診察費、血液検査やX線検査などの費用が発生します。
| 項目 | 費用目安 (3割負担の場合) |
|---|---|
| 初診料 | 約900～1,000円 |
| 血液検査（数項目） | 約1,000～2,000円 |
| X線検査 | 約500～1,000円 |
| MRI検査（必要な場合） | 約7,000円 |
上記の費用はあくまで目安であり、検査項目や病院の規模によって変動します。
治療薬の費用
治療薬の費用は、用量や処方日数によって変動します。
また、NSAIDsは先発医薬品かジェネリック医薬品（後発医薬品）かによっても費用が異なります。
| 薬剤名 | 1か月あたりの費用目安 (3割負担の場合) |
|---|---|
| 低用量ステロイド | 1,000～3,000円 |
| NSAIDs | 約500～1,500円 |
| 骨粗鬆症予防薬 (併用) | 約1,000～2,000円 |
リハビリテーション費用
理学療法士などの専門家の指導のもとでリハビリテーションを行う場合も、健康保険が適用されます。
自己負担額は1回あたり数百円から1,000円程度（3割負担の場合）が目安です。
リハビリ回数が増えれば費用もかさみますが、症状の改善や再発予防に非常に役立つ可能性が高いため、必要性について医師と相談しながら進めましょう。
高額療養費制度の活用
長期治療や再燃などで月々の治療費が高額になった場合、高額療養費制度を利用できる可能性があります。
高額療養費制度とは、月ごとの医療費の自己負担額が一定の上限額を超えた場合に、超過分が払い戻される仕組みで、利用するには所定の要件を満たす必要があります。
対象となる可能性がある方は、事前に保険者（健康保険組合や国民健康保険など）や医療機関の窓口に問い合わせて確認しておくと安心です。
以上
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