転移性脊椎腫瘍

転移性脊椎腫瘍（Metastatic spinal tumor, spinal metastatic tumor）とは、がんが脊椎へ転移した状態を指します。

脊椎は全身を支える大切な骨格であり、複数の椎骨が連なって形成されています。そこへ別の臓器のがん細胞が血流やリンパの流れを通じて移動し、増殖するのが原因で骨の変形や神経の圧迫などが起こります。

早期に対処すれば痛みや機能障害を軽減できる場合がありますが、がんの進行度や原発巣のタイプによって治療方針が大きく変わります。

転移性脊椎腫瘍の病型

転移性脊椎腫瘍の分類については、病理学的に骨破壊を主とする溶骨性病変と骨硬化を伴う造骨性病変に大別されます。

分類	よく見られる原発巣
溶骨性病変	肺癌、腎細胞癌、甲状腺癌、悪性黒色腫
造骨性病変	前立腺癌
混合型	乳癌やリンパ腫

多発性骨髄腫^※1は原発骨腫瘍^※2ですが、溶骨性病変を示すため鑑別が必要になります。

造骨性転移であっても治療後に溶骨性成分が混在したり、その逆も起こりうるため画像上の骨硬化像だけで原発腫瘍を断定するのは難しいです。

他の分類として転移の病勢評価をするものがあります。脊椎転移に対する治療方針を決定する際に使用されるもので、代表的なものがTokuhasiスコアやTomita分類です。

転移性脊椎腫瘍の症状

転移性脊椎腫瘍では痛みが最も多い症状ですが、それ以外にも神経症状や全身的な変化が起こるケースがあります。

はじめに見られる痛み

初期症状としては、動作時や寝返り時などに強い痛みが現れる場合があります。腰椎付近の転移で背中や腰の痛みが生じ、体をひねったり持ち上げたりするときに激痛が走るケースもあります。

安静時の痛みも徐々に増していく場合があり、日常生活に大きな支障をきたします。

がん患者が頚部痛や背部痛を訴えたときは、脊椎転移を念頭に置く必要があります。

神経圧迫による症状

腫瘍が脊椎内の神経を圧迫すると、しびれや筋力低下が出現しやすいです。下肢の感覚が鈍くなる、歩きづらい、バランスを崩しやすいなどの運動障害や知覚異常が起こるケースもあります。

排尿・排便障害が生じる人もいて、神経症状が進むと麻痺に至るリスクが高まります。

また、頸髄神経根が侵されれば上肢への放散痛、腰髄神経根なら下肢への坐骨神経痛様疼痛がみられます。

骨折による急激な悪化

椎体の破壊が進んで圧迫骨折を起こすと、急激に強い痛みや神経症状が悪化する可能性があります。

胸椎や腰椎での圧迫骨折は姿勢を保てなくなるほどの痛みを伴うケースがあり、脊髄や神経根の圧迫リスクも高まります。

全身症状や原発巣由来の症状

転移性脊椎腫瘍では、原発のがん自体による全身症状（倦怠感、体重減少、貧血など）が同時に見られる場合があります。

また、肺がんであれば呼吸困難や咳が続き、乳がんであれば乳房のしこりや皮膚症状など原発巣特有の症状が混在し、全身状態が悪化しやすくなります。

症状の進行度をチェックするポイント

チェック項目	変化があったときの考え方
背中や腰の痛み	日常生活に支障が生じるほど強くなったら、転移の進行を疑う
下肢のしびれや脱力感	神経圧迫が進んでいる可能性が高い
排尿・排便障害	神経麻痺のリスクがあり、専門的な対応が必要
体重減少や倦怠感	原発がんの進行や転移先の拡大を疑う

週単位で痛みの変化を記録し、主治医に報告すると治療方針を立てやすくなります。下肢の運動機能が急激に落ちたときは早めに受診しましょう。

転移性脊椎腫瘍の原因

転移性脊椎腫瘍は、原発がんが血液やリンパの流れを介して脊椎へ広がるのが原因です。

がん細胞は多様な経路で移動しますが、骨が多くの血流を受ける性質上、脊椎への転移が起こりやすいとされています。

頻度が高いのは肺がん、乳がん、前立腺がんの三大がんです。

原発がんの特徴

原発がんがどのような特徴を持っているかは、転移性脊椎腫瘍が発生するかどうかを左右します。

乳がんや前立腺がん、肺がん、腎がん、甲状腺がんなどは骨転移が起こりやすいといわれ、脊椎がターゲットになる可能性が高いです。

他にもリンパ腫や白血病、悪性黒色腫など、あらゆる悪性腫瘍が脊椎転移を起こし得ます。原発がんの増殖速度やがん細胞のタイプも転移リスクに影響します。

原発がんと転移リスクの関連

原発がんの種類	骨転移リスク	主な転移先
乳がん	高め	胸椎、腰椎、肋骨
前立腺がん	高め	腰椎、骨盤
肺がん	高め	胸椎、肋骨、脳
腎がん	中程度〜高め	腰椎、胸椎、肺
甲状腺がん	中程度	胸椎、腰椎

血行が豊富な骨組織へは転移しやすい傾向があります。原発巣の種類や治療歴を把握しておくのが重要です。

血液・リンパを介した流れ

脊椎は脊髄を守る構造でありながら、多くの血管が走行しています。椎骨内の血管は豊富で、そこにがん細胞が流入すると着床しやすい環境が整います。

転移が一度起こると、周囲の骨組織や神経に影響を及ぼしながら増殖し、複数の椎骨へ広がるケースもあります。

原発巣の治療経過

原発がんの治療が遅れている、あるいは治療中であってもコントロールが難しいときは、がん細胞が脊椎にまで及ぶリスクが高まります。

初期の段階で原発巣をコントロールできると、転移の可能性を低減できる場合があります。

免疫力や遺伝的要因

同じ原発がんのタイプでも、転移性脊椎腫瘍を起こしやすい人とそうでない人がいます。

免疫力や遺伝的要因、生活習慣など、さまざまな要素が複合的に関係していると考えられています。体力が低下している状態では、がん細胞が転移先で増殖しやすいです。

転移性脊椎腫瘍の検査・チェック方法

転移性脊椎腫瘍を疑う場合、医療機関ではさまざまな検査を組み合わせて診断を進めます。

画像検査を主体として、血液検査や病理検査などを活用し、原発巣との関係性や転移の広がりを総合的に判断します。

チェック項目	確認できる内容
画像診断（X線,CT,MRI）	骨折、骨破壊、腫瘍の大きさ、神経圧迫
血液検査	炎症反応、腫瘍マーカーの増減
病理検査	がん細胞の特徴、増殖度、原発巣の鑑別

画像検査の活用

最も重要視されるのが画像検査です。

X線は椎体の形状変化や骨折の有無を把握するために役立ちます。CT（コンピュータ断層撮影）では骨の状態や腫瘍の大きさ、脊髄への圧迫具合などをより詳細に確認できます。

MRI（磁気共鳴画像）は神経や脊髄への侵襲具合を評価するうえで欠かせない手段です。

検査方法	特徴
X線	椎体の骨折や骨硬化・骨溶解の初見を確認しやすい
CT	骨構造の細部や腫瘍の形状を把握しやすい
MRI	神経・脊髄への圧迫状況、軟部組織への浸潤を立体的に評価可能 T１で不鮮明な辺縁を伴う低信号域として描出される

血液検査でわかること

血液検査では炎症反応や腫瘍マーカーなどをチェックします。

腫瘍マーカーは原発がんの種類によって異なる値が上昇するケースがあるため、原発巣の特定や再発リスクの把握にも役立ちます。

ただし腫瘍マーカーだけで転移性脊椎腫瘍を断定するわけではなく、あくまで補助的な位置づけです。

病理検査の必要性

転移が疑われるときは組織を採取して病理検査を行い、がんのタイプや増殖度を詳細に調べる場合があります。

ただし脊椎からの生検はリスクを伴うため、手術時に一部組織を採取して病理検査を行うケースもあります。

自己チェックのポイント

病院での正式な検査の前に行う自己チェックは、早期発見に役立ちます。

腰や背中の痛みが長期間続き、夜間にも強い痛みを感じるときや、歩行や体幹の動きに違和感があるときは一度受診を検討したほうがよいでしょう。

原発がんの治療歴があるときは、とくに慎重に観察することが大切です。

転移性脊椎腫瘍の治療方法と治療薬、リハビリテーション、治療期間

転移性脊椎腫瘍の治療では、痛みのコントロールや骨折の予防、神経圧迫の緩和、原発がんの制御など、複数の目的を同時に考慮します。

外科的治療や放射線治療、薬物療法などを組み合わせるケースが多く、それに伴うリハビリテーションも重要です。

外科的治療

痛みや神経症状が重度の人では、外科的治療を検討します。

脊椎の安定性を確保するための固定術や、腫瘍を部分的に切除して神経の圧迫を軽減する手術などがあります。

椎弓切除術や脊椎固定術（インストゥルメンテーション）によって姿勢を保ちやすくし、麻痺リスクの低減を図ります。

外科的治療のメリット・デメリット

ポイント	メリット	デメリット
疼痛の軽減	神経圧迫を直接取り除くことで痛みを軽くできる	手術侵襲があるため体力が必要
安定性の向上	骨折リスクを抑え、日常生活の活動レベルを高めやすい	長期的なリハビリテーションが必要になる
腫瘍の縮小	腫瘍を一部切除することで薬物療法の効果を高める可能性	転移巣が複数ある場合、全てに対応が難しい

放射線治療

放射線治療は脊椎内のがん細胞を縮小させ、痛みや神経圧迫を和らげる効果を期待できます。局所的な治療方法であり、腫瘍の大きさや場所によって照射の範囲や回数を決定します。

副作用として、照射部位の皮膚炎や疲労感などが生じる場合があります。

薬物療法

転移性脊椎腫瘍の薬物療法は、原発がんのタイプによって異なります。ホルモン療法や化学療法、分子標的薬など、多岐にわたります。

骨の破壊を抑えるためにビスフォスフォネート製剤やデノスマブなどを用いるときもあります。

痛み止めとしてオピオイドや非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）を組み合わせるのも一般的です。

主な薬物と目的

薬剤名	目的	使用例
化学療法薬（ドセタキセル等）	がん細胞の増殖抑制	乳がん、肺がんなどの進行抑制
ホルモン療法薬（タモキシフェン等）	ホルモン依存性がんの増殖抑制	乳がん、前立腺がん
分子標的薬（抗HER2薬等）	特定の分子を狙い撃ち	HER2陽性乳がん、腎がんなど
ビスフォスフォネート系	骨吸収抑制	溶骨性転移の予防や骨折リスク低減
デノスマブ	骨破壊の進行抑制	骨転移による骨折予防、骨痛の軽減

リハビリテーション

リハビリテーションは手術後や放射線治療後の筋力低下を補い、再発を防ぐだけでなく、生活の質を向上させるためにも有効です。

理学療法士や作業療法士、場合によっては言語聴覚士など多職種が関わることで、包括的なサポートを受けられます。

痛みに配慮しつつ段階的に運動や歩行訓練を行い、独立した日常生活の維持を目指します。

治療期間の目安

治療期間は個人差が大きく、原発がんの種類や転移の広がり、患者さんの体力などによって異なります。

一般的には外科手術から回復までに数週間から数か月程度かかるケースが多く、放射線治療や化学療法は数週間から半年以上にわたる人もいます。

リハビリテーションも症状に応じて継続する場合が多く、短い人でも1か月程度、長い人では半年以上に及ぶときがあります。

治療・リハビリ期間の大まかな目安

治療法	期間の目安
外科手術	入院期間2～3週間、回復に1～3か月
放射線治療	1～5週間の照射スケジュール（週5日など）
化学療法	2～4週間ごとの投与を数か月単位で継続する場合が多い
リハビリテーション	軽症で1～2か月、重症で半年以上継続することがある

それぞれの治療を組み合わせるため、トータルで長期におよぶケースもあります。治療開始前に医師とスケジュールや見通しをよく相談するのが大切です。

薬の副作用や治療のデメリット

転移性脊椎腫瘍の治療は多方面にわたり、それぞれにメリットがある一方、薬の副作用や治療上のデメリットがあります。

体調管理と情報共有を行いながら対処しましょう。

化学療法の副作用

化学療法薬はがん細胞だけでなく、正常な細胞にも影響する可能性があります。その結果、脱毛や吐き気・嘔吐、免疫力の低下などの副作用が出現します。

投与間隔を調整し、副作用を緩和する薬を併用するなどの工夫が行われます。

放射線治療のデメリット

放射線治療では、照射部位の皮膚炎や倦怠感、照射した骨の脆弱化などが起こる場合があります。

脊椎周辺への照射は、正常組織への影響を最小限に抑えるように計画されますが、完全にリスクを排除するのは難しいです。

放射線治療時に気をつけたい点

気をつけるポイント	対策や備え
皮膚のトラブル	保湿クリームの使用、刺激を避けた洗浄
食欲不振・体重減少	栄養補助食品の利用、小まめな水分・栄養補給
倦怠感・疲労	無理のない運動と休息のバランスを取る

外科手術のリスク

リスク	ポイント
麻酔のリスク	術前の検査と専門医による評価が必要
出血や合併症のリスク	必要に応じて輸血や集中治療が行われる
神経障害	術後にしびれや麻痺が出る可能性

外科手術では麻酔リスクや手術中の出血、神経へのダメージなどの可能性があります。

体力が落ちている患者さんは感染症や合併症のリスクも高くなるため、事前の評価と術後の管理が欠かせません。

薬物療法の継続的な負担

ホルモン療法や分子標的薬は長期間にわたり服用する場合があるため、患者さんの身体的・経済的な負担が増すときがあります。

また、副作用をコントロールするために追加の薬剤が必要となるケースもあり、通院や検査の頻度が高くなる可能性があります。

保険適用と治療費

転移性脊椎腫瘍に対する治療は、健康保険が適用されるケースがほとんどです。ただし治療内容や薬剤の種類、入院の有無などによって実際の費用は大きく変わります。

保険適用の範囲

日本の公的医療保険制度では、医師が必要と判断した治療は基本的に保険適用となります。

外科手術や放射線治療、化学療法やホルモン療法、骨保護薬の注射なども保険適用です。分子標的薬のような新しい治療法でも、保険収載されていれば適用可能です。

治療内容	保険適用の可否
外科手術	ほぼ保険適用
放射線治療	ほぼ保険適用
化学療法・ホルモン療法	保険収載の薬剤であれば適用
分子標的薬	保険収載されているものは適用
骨保護薬（ビスフォスフォネート等）	原発がんによる骨転移と診断されれば適用
リハビリテーション	診療報酬上の規定内で適用

治療費の目安

治療費は、入院費や検査費用、治療費などのの要素によって変わります。

たとえば、外科手術で脊椎固定術を行い1～2週間程度入院する場合、3割負担でおおよそ数十万円程度かかる可能性があります。

放射線治療は1回あたり数千円から1万円程度、数週間にわたり照射を受けることも想定されます。

化学療法や分子標的薬は薬剤費が高額になるケースがあり、1か月単位で数万円から数十万円の自己負担が発生するケースがあります。

高額療養費制度の活用

高額療養費制度を利用すれば、1か月の医療費（保険適用の範囲内）の自己負担が一定額以上になった際に、超えた分が払い戻し対象となります。

年齢や所得によって自己負担限度額が異なるため、事前に確認しておくと安心です。

民間保険や助成制度

民間の医療保険に加入している場合、手術給付金や入院給付金が支給されるケースがあります。

自治体によってはがん患者に対する特別な助成制度を設けているところもありますので、社会福祉協議会や市区町村の窓口などで相談してみるとよいでしょう。

医療費負担を軽減するポイント

ポイント	内容
高額療養費制度	1か月の自己負担額が限度額を超えた場合に適用
限度額適用認定証の取得	入院時など高額な医療費が見込まれる場合は事前に申請
民間保険やがん保険の活用	手術給付金や入院給付金で経済的負担を緩和
自治体の助成制度・貸付制度	社会福祉協議会などで情報収集し、早めに相談

経済的な心配があるときは、病院のソーシャルワーカーに早めに相談すると情報を得やすいです。

治療計画とあわせて費用面の見通しを立て、家族ともよく話し合いましょう。

以上

参考文献

BILSKY, Mark H., et al. The diagnosis and treatment of metastatic spinal tumor. The oncologist, 1999, 4.6: 459-469.

HEARY, Robert F.; BONO, Christopher M. Metastatic spinal tumors. Neurosurgical focus, 2001, 11.6: 1-9.

GOKASLAN, Ziya L., et al. Transthoracic vertebrectomy for metastatic spinal tumors. Journal of neurosurgery, 1998, 89.4: 599-609.

SCIUBBA, Daniel M., et al. Diagnosis and management of metastatic spine disease: a review. Journal of Neurosurgery: Spine, 2010, 13.1: 94-108.

TOKUHASHI, Yasuaki, et al. A revised scoring system for preoperative evaluation of metastatic spine tumor prognosis. Spine, 2005, 30.19: 2186-2191.

TOKUHASHI, YASUAKI, et al. Scoring system for the preoperative evaluation of metastatic spine tumor prognosis. Spine, 1990, 15.11: 1110-1113.

PERRIN, Richard G.; LAXTON, Adrian W. Metastatic spine disease: epidemiology, pathophysiology, and evaluation of patients. Neurosurgery Clinics, 2004, 15.4: 365-373.

SCIUBBA, Daniel M.; GOKASLAN, Ziya L. Diagnosis and management of metastatic spine disease. Surgical oncology, 2006, 15.3: 141-151.

CHOI, David, et al. Review of metastatic spine tumour classification and indications for surgery: the consensus statement of the Global Spine Tumour Study Group. European spine journal, 2010, 19: 215-222.

BILSKY, Mark H.; LAUFER, Ilya; BURCH, Shane. Shifting paradigms in the treatment of metastatic spine disease. Spine, 2009, 34.22S: S101-S107.