急性動脈閉塞症

急性動脈閉塞症

急性動脈閉塞症とは、何らかの原因によって動脈の血流が突然途絶し、組織への酸素や栄養の供給が急激に妨げられる病態です。

多くの場合、痛みやしびれといった症状が急にあらわれ、速やかな治療を行わないと深刻な合併症や障害を残す可能性があります。

本記事では、考えられる病型、症状、原因などの基本情報から検査法、治療法、治療期間、治療薬の副作用やデメリット、保険適用や治療費についてまで幅広く解説します。

早期発見・早期治療につなげるための情報として、ぜひご参照ください。

目次

急性動脈閉塞症の病型

急性動脈閉塞症は、血栓や塞栓などの機序によって突然血管がふさがってしまう状態です。そのため、病型の分類も「どのような原因で閉塞が起こったか」や「どの部位に生じたか」によって細分化されます。

このセクションでは主に代表的な病型と、それぞれの特徴やリスク要因について詳しく整理します。早期発見・早期治療のための指針となる基本的な情報を押さえておきましょう。

1. 血栓性閉塞と塞栓性閉塞

血管内部に血栓が形成されるか、あるいは他の部位で形成された血栓・塞栓が移動して血管をふさぐ場合とで病型は異なります。

  • 血栓性閉塞: 動脈硬化などで血管内壁が狭窄・損傷している部位に血栓が詰まるケース
  • 塞栓性閉塞: 心臓や大動脈など別の部位で形成された血栓・塞栓が流れてきて閉塞を起こすケース

2. 上肢と下肢での発生部位の違い

急性動脈閉塞は下肢で発生するケースが多いものの、上肢でも発生し得ます。部位によって症状や予後が微妙に変わってくるため、早期の判断が大切です。

3. バックグラウンド疾患との関係

糖尿病や高血圧、脂質異常症などの基礎疾患を有する場合、急性の動脈閉塞症が発症しやすいとされています。

4. 特殊なケース:外傷性閉塞

事故やけがによって動脈自体が損傷を受けて閉塞を招く場合もあります。術後やカテーテル操作時の損傷にも注意が必要です。

5. リスクファクターの早期発見

喫煙や肥満、ストレスなどの生活習慣要因が、動脈硬化を進展させ急性の血管イベントを引き起こすリスクとなります。

  • 生活習慣の見直し
  • 定期的な健康診断や血液検査

表1:急性動脈閉塞症の主な病型一覧

病型メカニズム主な原因
血栓性閉塞血管内壁損傷部位に血栓が形成動脈硬化、高血圧、糖尿病など
塞栓性閉塞他部位で形成された血栓・塞栓が流入心房細動、心筋梗塞など
外傷性閉塞外傷や操作による血管の物理的なダメージ交通事故、カテーテル損傷など

表2:下肢と上肢の動脈閉塞の発生割合(推定)

発生部位発生率(%)主な背景
下肢約70〜80動脈硬化の進行が顕著
上肢約20〜30心臓由来の塞栓が多い傾向
  • 血管閉塞が起こると、筋組織や神経への血流障害から組織壊死が急速に進む
  • 緊急治療が必要となるため、病型の把握が重要

症状の特徴を知る

急性動脈閉塞においては、血流障害が起こる部位や程度によって症状は異なるものの、突然の強い痛みや冷感、しびれ、脈拍の消失など、いくつか特徴的なサインがみられます。

1. 急激な痛みと蒼白

閉塞部位より末梢側が急に血流不全となり、激しい痛みを訴えることが多いです。皮膚が蒼白に変化するケースが典型的です。

2. しびれや感覚鈍麻

血流が遮断された末梢ではしびれ、感覚が鈍くなるといった神経症状が目立ちます。

3. 脈拍の消失や減弱

触診時に脈拍がはっきり触れない、もしくは著しく弱くなる場合は、血管が詰まっている可能性が高いサインです。

4. 進行時の筋力低下

症状が進むと筋力が低下して歩行困難や手足の動きが悪くなるなど、機能障害へとつながります。

5. 合併症への注意

急性期に的確な処置がなされない場合、組織壊死による切断を要するケースや、血液中に毒素が放出され全身状態が悪化する可能性があります。

  • 血行障害に対する迅速な対応が不可欠
  • 症状の自己判断は危険:医療機関を早めに受診

表1:急性動脈閉塞時に多い自覚症状と頻度

自覚症状頻度(%)特徴
激痛60〜80発症と同時に突然出現
しびれ50〜70痛みに続いて起こることが多い
脈拍消失約50末梢の動脈触知が困難になる

表2:症状進行による段階的変化

症状段階痛みしびれ皮膚症状筋力低下
早期激痛軽度軽度の蒼白なし
中期持続する痛み中等度蒼白や寒冷感ややあり
重度(末期)沈静化する場合も重度紫色〜壊死の疑い著明に低下

原因を突き止めるポイント

急性に発症する動脈閉塞は、主として「血栓」「塞栓」の2つに大別され、さらに生活習慣病や心疾患の有無、外傷、手術など多岐にわたる要素が発症のきっかけになります。

1. 動脈硬化との関連

高血圧や糖尿病などによって動脈壁が硬化すると、血管内が狭くなり血栓が形成されやすくなります。

2. 心房細動・弁膜症などの心疾患

不整脈や心臓弁膜症で血液がうっ滞していると、血栓が心臓内で形成されやすくなり、血流に乗って末梢動脈を詰まらせるリスクが高まります。

3. 手術や外傷

外科的処置後や外傷が原因で動脈が直接損傷し、そこから急性的に閉塞が起こる場合も少なくありません。

4. カテーテル関連合併症

心臓カテーテル検査や血管内治療などで挿入した器具が、血管壁を傷つけて閉塞を誘発するケースがあります。

5. 生活習慣とのかかわり

喫煙や偏った食事、運動不足などによって動脈硬化が進行し、結果として急性の血管障害を引き起こすリスクが高まります。

  • 禁煙や適度な運動が予防に有効
  • 基礎疾患の管理が再発リスク低減に重要

表1:主な誘因と発症メカニズム

誘因具体例メカニズム
心疾患心房細動、弁膜症血液がよどみ血栓形成 → 末梢に飛ぶ
動脈硬化高血圧、糖尿病、脂質異常症血管壁の狭窄 → 血栓形成が進みやすい
外科的処置や外傷手術後の血管損傷、カテーテル損傷など損傷部位で血栓ができやすい

表2:生活習慣改善のための目安

項目推奨内容目的
禁煙できるだけ早い段階で禁煙を開始血管の収縮・損傷リスク減
定期運動週3回以上の軽〜中程度の運動血流改善、血糖・血圧管理
食事改善塩分・脂質の摂取制限、野菜摂取増動脈硬化進行を抑制

検査・チェック方法

急性の血管閉塞が疑われる場合、医療機関では超音波検査や血管造影などを用いて正確な診断を行います。また、血液検査による凝固機能の評価や、心電図検査・CTなども総合的に判断材料となります。

1. ドップラー超音波検査

動脈の血流をリアルタイムで観察し、血管の狭窄や血流速度の変化を確認できます。

2. 血管造影検査(Angiography)

造影剤を用いて血管の状態を直接可視化するため、閉塞部位を正確に把握できます。ただし侵襲性があるため慎重に行われます。

3. CT・MRI検査

動脈硬化の有無や周辺組織の状態を評価するのに有用です。特に急性期では造影CTが有効とされるケースが多いです。

4. 血液凝固機能検査

凝固因子やDダイマー、フィブリノーゲンなどの測定により、血栓形成リスクを推定できます。

5. 心電図検査・ホルター心電図

心房細動などの不整脈が背景にある場合は、血栓塞栓リスクが高まるため確認が必要です。

  • 痛みやしびれを伴う場合は早急な検査を
  • 複数の検査結果を総合して評価されるのが一般的

表1:代表的な検査手法とメリット・デメリット

検査名メリットデメリット
ドップラー超音波非侵襲的、検査時間が短い詳細な血管解剖の確認は困難な場合も
血管造影(Angiography)正確な部位と程度がわかる侵襲度が高く、造影剤アレルギーリスク
CT/MRI血管と組織の状態を同時に把握できる造影剤を使う場合の副作用に注意

表2:心電図検査でわかること

検査種類特徴目的
安静時心電図短時間で測定可能心筋虚血や不整脈の有無を確認
ホルター心電図24時間記録発作性の不整脈や夜間の心拍変動を把握
ストレス(運動)心電図運動負荷時の心電図変化を記録運動に伴う心血管系の機能評価

治療方法と治療薬について

急性の動脈閉塞では時間との勝負が重要です。血行再建を目的とする外科的処置や、血栓を溶解する薬物療法、カテーテルを使った血管内治療など、状況や原因に合わせた治療法が選択されます。

1. 血栓溶解療法(Thrombolysis)

血栓溶解薬を点滴投与することで、詰まった血栓を溶かし血行を回復させる方法です。ただし、投与できるタイミングや出血リスクに制限があります。

2. カテーテル治療

カテーテルを血管内に挿入し、直接血栓を吸引・破砕したりステントを留置するなどの方法で血行再建を行います。

3. 外科的血行再建手術

バイパス手術や血栓摘出術など、外科的に血管の血流を回復させる方法です。大きな手術となるため、全身状態や合併症などに十分注意が払われます。

4. 抗血小板薬・抗凝固薬の使用

再発予防として、アスピリンやワルファリン、DOAC(直接経口抗凝固薬)などの服用が継続的に行われることがあります。

5. 症状・原因に合わせた個別化治療

病型や基礎疾患の有無、患者さんの年齢や体力などを考慮し、最適な治療法が選択されます。

  • 早期治療ほど合併症リスクの低減につながる
  • 再発予防には日常生活の改善が不可欠

表1:主な治療薬と作用機序

薬剤分類代表例作用機序
血栓溶解薬t-PA血栓を溶解して血流を再開
抗血小板薬アスピリン血小板凝集を抑制して血栓形成を抑える
抗凝固薬(ワルファリン, DOAC)ワルファリン, リバーロキサバンなど凝固因子の活性を阻害

表2:カテーテル治療の種類と特徴

治療法特徴適応例
カテーテル血栓除去術カテーテル先端で血栓を直接吸引・破砕血栓の局所除去が必要な場合
ステント留置狭窄や閉塞部位にステントを留置し血管を拡張動脈硬化性の閉塞が強い場合

治療期間の目安

急性閉塞の治療期間は、治療法や病状の重症度、合併症の有無などによって変動します。軽度であれば数日から1週間程度で退院できる場合もありますが、外科手術が必要なケースでは数週間の入院が必要になる場合も。

1. 急性期(発症〜1週間程度)

血行再建が最優先される時期です。点滴やカテーテル処置、外科手術など最適な治療が決定・実施されます。

2. 回復期(1週間〜数週間)

血行が再開した後、組織や神経の回復を促進し、同時に再閉塞の予防策として薬物療法が続けられます。

3. リハビリテーション

歩行機能や手足の細かな動作を取り戻すための理学療法や作業療法が、必要に応じて行われます。

4. 外来での経過観察

退院後も再発防止や血管の状態確認のために、定期的な外来受診や検査が求められます。

5. 長期的な生活習慣改善

治療が完了しても、再発リスクを抑えるために血圧管理や血糖管理、禁煙、適度な運動を継続することが大切です。

  • 入院期間は数日から数週間までさまざま
  • リハビリや再発予防の継続が治療のカギ

表1:治療期間の目安と主な治療プロセス

期間主な治療・ケア目的
急性期 (0〜7日)血栓溶解、カテーテル治療、緊急手術など血行再開の早期確保
回復期 (1〜3週間)薬物療法(抗凝固薬、抗血小板薬)リハビリ組織の回復と機能改善
維持期 (退院後〜)外来受診、生活習慣改善再発予防と長期管理

表2:リハビリテーションの内容

リハビリ内容具体的手法期待される効果
理学療法(PT)歩行訓練、筋力トレーニング筋力回復、歩行能力向上
作業療法(OT)手指の巧緻性訓練日常生活動作の改善
物理療法(温熱療法等)温熱、電気刺激などを使用血流促進、痛みの軽減

治療薬の副作用や治療のデメリット

急性閉塞の治療薬には、血栓溶解薬や抗凝固薬などがありますが、出血リスクをはじめとする副作用がつきものです。また、カテーテル治療や外科手術にも合併症のリスクが存在します。

1. 血栓溶解薬の出血リスク

血栓だけでなく正常な止血機能を妨げる可能性があるため、脳出血や内臓出血などを生じるリスクがあります。

2. 抗凝固薬の定期的なモニタリング

ワルファリンなどは定期的な血液検査(PT-INR)による投与量の調整が必要で、過剰投与により深刻な出血を引き起こす恐れがあります。

3. カテーテル操作に伴う合併症

穿刺部位からの出血や、血管壁の損傷による偽性動脈瘤などのリスクが考えられます。

4. 外科手術の侵襲性

バイパス手術や血栓摘出術などは大がかりな手術となり、心肺機能や全身状態への負担が大きくなる場合があります。

5. 治療後のアフターケア負担

長期にわたる抗血小板薬や抗凝固薬の服用、再発予防のための生活指導など、継続的な管理が必要です。

  • 出血合併症のモニタリングが重要
  • メリット・デメリットを理解したうえで治療方針を決定

表1:主な薬剤の副作用例

薬剤分類副作用・リスク対応策
血栓溶解薬出血(脳出血など)使用時間や患者選択に厳格な基準
抗凝固薬出血(皮下出血、消化管出血など)定期的な血液検査と用量調整
抗血小板薬消化管障害、出血傾向食後投与や胃薬併用で副作用軽減

表2:手術やカテーテル治療のデメリット

治療方法合併症の例コメント
カテーテル治療穿刺部位出血、血管損傷、感染など侵襲は小さいがリスクゼロではない
外科手術(バイパス等)麻酔リスク、術後出血、感染など効果は高いが体への負担は大きくなる

保険適用と治療費を考える

急性の血管閉塞に対する治療は、高額な薬剤や最新の医療機器を用いることもあり、経済的な負担が気になるところです。

幸いなことに、ほとんどの治療は公的医療保険の適用対象であり、高額療養費制度の利用などで自己負担を軽減することができます。ここでは、保険の適用範囲や治療費の目安、手続きについて解説します。

1. 公的医療保険の適用範囲

急性期の緊急医療として認められるため、入院治療や手術、処置などに対して保険が適用されます。

2. 高額療養費制度の利用

医療費が一定額を超えた場合、所得に応じて自己負担額を抑える制度が活用できます。

3. 民間保険の補償

手術給付金や入院給付金などの対象となるケースも多いため、加入している保険内容を確認しましょう。

4. 治療費の目安

カテーテル治療で数十万円、外科手術の場合はさらに高額になる場合があります。術式や入院期間によって大きく変動します。

5. 事前の情報収集

医療機関の相談窓口やソーシャルワーカーに相談し、保険制度や医療費助成について早めに把握しておきましょう。

  • 緊急治療でも保険が適用されるケースが多い
  • 高額療養費制度を活用して負担軽減を図る

表1:おもな保険制度と特徴

保険制度対象範囲特徴
公的医療保険(国保等)入院・外来治療、手術費など一般的な医療行為は原則カバー
高額療養費制度医療費が一定額を超えた場合の補助所得に応じて自己負担が軽減
民間医療保険特約により入院・手術費用をカバー加入プランによって補償内容が異なる

表2:治療費の目安

治療方法費用(概算・保険適用前)入院期間の目安
カテーテル治療20〜50万円程度数日〜1週間程度
バイパス手術等50〜100万円以上1〜2週間以上の場合も

参考文献

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大垣中央病院・こばとも皮膚科

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