化膿性脊椎炎

化膿性脊椎炎（Pyogenic spondylitis）とは、細菌感染によって脊椎の椎体や椎間板に炎症が生じる疾患です。背骨の感染症の中で最も頻度が高く、適切な診断と治療を行わないと重篤な合併症を引き起こす可能性があります。

主に高齢者や免疫力が低下している方に発症しやすく、激しい腰背部痛や発熱を伴うのが特徴的です。

早期発見と適切な治療により良好な予後が期待できるため、症状があるときは速やかに整形外科を受診しましょう。

化膿性脊椎炎の病型

脊椎の感染症（感染性脊椎炎）は、病原微生物の種類により大きく3つに分類されます。化膿性脊椎炎は、感染性脊椎炎の一種です。

化膿性脊椎炎（細菌性）

一般的な細菌（化膿菌）による脊椎感染症です。ブドウ球菌や連鎖球菌などによる化膿性の炎症を特徴とします。

結核性脊椎炎（Pott病）

結核菌（Mycobacterium tuberculosis）による慢性の脊椎感染症です。世界的には脊椎感染の主要原因となる地域もありますが、日本ではまれです。

病変は進行が緩徐で慢性経過をとり、治療には6か月以上の抗結核薬投与が必要となります。

真菌性脊椎炎

カンジダなどの真菌による脊椎感染症で、免疫不全の患者さんでまれに発生します。発生頻度は極めて低く、日本では稀な病型です。

化膿性脊椎炎（細菌性）の細かな分類

化膿性脊椎炎（細菌性）の中でも、血液培養陽性（起炎菌特定）例と培養陰性例に分類される場合があります。培養陰性の際は経験的に広域抗生物質を用いる必要があり、副作用や耐性菌リスクが高まる点で管理が難しくなります。

また、感染の原因や経路によって「原発性（自然発生的）」「続発性（術後感染や医原性）」「隣接臓器から波及したもの」などと分類されるケースもあります。

例えば結核性やブルセラ症は慢性経過を示し多椎に及ぶ傾向がありますし、術後感染では耐性菌（表皮ブドウ球菌など）割合が高いといった特徴があります。

病型の分類と鑑別は、治療方針（使用する薬剤や治療期間）を決定する上で重要です。

化膿性脊椎炎の症状

化膿性脊椎炎の症状は多彩であり、病型や患者さんの状態により大きく異なります。早期診断と適切な治療のために、特徴的な症状を理解して見逃さないようにしましょう。

疼痛症状

化膿性脊椎炎で最も頻度の高い症状は疼痛であり、約90％以上の患者に認められます。

疼痛の特徴として、安静時にも持続する激しい痛みがあげられます。通常の腰痛と異なり夜間に増強する方が多く、睡眠が妨げられるときがあります。

体動により疼痛が増強し、特に脊椎の前屈や回旋動作で著明となります。鎮痛薬の効果が乏しく、通常の腰痛治療に反応しないのも特徴的です。

疼痛の部位は罹患脊椎レベルに一致し、局所の圧痛や叩打痛を認めます。腰椎では腰痛と下肢への放散痛、胸椎では背部痛と体幹の帯状痛、頸椎では頸部痛と上肢への放散痛を呈します。

また、傍脊柱筋の筋スパズム^※1を伴う例が多く、脊椎の可動域制限を認めます。

※1筋スパズム（筋攣縮）：意思に関係なく筋肉が収縮し続ける。激しい痛みや硬直を伴う。

慢性型では疼痛の程度が軽く、慢性的な腰痛として見過ごされるケースがあります。

高齢者では痛みの訴えが少ない場合もあり、原因不明の体動困難や日常生活動作の低下として現れるときがあるため注意が必要です。

全身症状

化膿性脊椎炎では局所症状に加えて、発熱や倦怠感などのさまざまな全身症状を認めます。

症状	頻度	特徴
発熱	約50-70％	38℃以上の高熱、または微熱の持続
全身倦怠感	約60-80％	易疲労感、活動性の低下
食欲不振	約40-60％	体重減少を伴う場合が多い

発熱は急性型で高頻度に認められ、38℃以上の高熱を呈する方が多いです。

しかし、高齢者や免疫不全患者では、微熱程度にとどまるケースもあります。慢性型では発熱を認めない例も多く、診断の遅れにつながる可能性があります。

全身倦怠感や食欲不振は非特異的な症状ですが、高頻度に認められます。高齢者では、これらの症状が主体となりやすく、原因不明の衰弱として扱われる場合があります。体重減少を伴うときは、悪性腫瘍との鑑別も必要です。

悪寒戦慄を伴う敗血症症状が現れる場合は、緊急の対応が必要となります。血圧低下や意識障害を認める方では敗血症性ショックへの進展を考慮し、集中治療室での管理を行います。

神経症状

化膿性脊椎炎では、炎症の波及や膿瘍形成により様々な神経症状が現れます。

神経根症状

神経根症状は比較的高頻度に認められ、罹患脊椎レベルに応じた神経根障害を呈します。下肢の筋力低下、感覚障害、深部腱反射の低下などを認め、歩行障害の原因となります。

神経根症状は疼痛に遅れて出現する場合が多く、病状の進行を示唆する重要な所見です。

脊髄症状

脊髄症状は重篤な合併症であり、緊急の対応が必要です。対麻痺や四肢麻痺、膀胱直腸障害などを呈し、一部の方では不可逆的な障害が残ります。硬膜外膿瘍の形成により生じる脊髄圧迫が原因となり、早期の外科的減圧が必要となります。

馬尾症候群^※2は腰椎化膿性脊椎炎で認められるときがあり、両下肢の筋力低下、感覚障害、膀胱直腸障害を呈します。なかでもサドル麻痺（会陰部の感覚障害）は特徴的な所見であり、緊急手術の適応です。

※2馬尾症候群：腰椎下部にある馬尾（脊髄神経の束）が圧迫される状態。

その他の症状

腸腰筋膿瘍の合併例では、股関節の屈曲拘縮や腸腰筋徴候陽性（股関節伸展時の疼痛）を認めます。大腿部への膿瘍の進展により、大腿部の腫脹や疼痛を呈する場合もあります。

一部の方では呼吸器症状が現れますが、胸椎化膿性脊椎炎では胸水貯留や呼吸困難を認めるときがあります。

頸椎化膿性脊椎炎では咽後膿瘍^※3により嚥下困難や呼吸困難を呈し、気道確保が必要となるケースもあります。

※3咽後膿瘍：咽頭後間隙に細菌が感染して膿がたまる。放置すると気道閉塞や縦隔炎などの合併症を引き起こす危険性がある。

心内膜炎や他臓器の感染巣を合併する可能性もあり、全身の診察が重要となります。人工弁置換術後の患者さんでは、感染性心内膜炎からの血行性感染をとくに考慮する必要があります。

化膿性脊椎炎の原因

化膿性脊椎炎の発症には基礎疾患や生活習慣などさまざまな要因が関与しており、宿主側の要因と病原体側の要因が複雑に絡み合っています。発症リスクを理解すると、予防や早期診断を行いやすいです。

基礎疾患と危険因子

化膿性脊椎炎の発症には、免疫力の低下や感染リスクを高める基礎疾患の存在が大きく関与しています。

糖尿病は最も重要な危険因子の一つであり、化膿性脊椎炎患者の約20％から40％に合併しています。高血糖状態により白血球機能が低下し、感染防御能が減弱します。

また、糖尿病性血管障害により組織への血流が低下し、感染の遷延化につながります。血糖コントロール不良例では特にリスクが高く、HbA1c 8％以上では感染リスクが有意に上昇します。

慢性腎不全のなかでも血液透析患者では化膿性脊椎炎のリスクが高いです。透析患者では通常人口の約100倍の発症率とされ、血管アクセス部位からの菌血症が原因となるケースが多くなっています。

また、尿毒症による免疫機能低下も感染リスクを高める要因となります。

基礎疾患	リスク上昇率	機序
糖尿病	3-5倍	免疫機能低下、血管障害
慢性腎不全	10-100倍	免疫機能低下、血管アクセス
肝硬変	5-10倍	免疫機能低下、低栄養

免疫抑制状態も重要な危険因子です。悪性腫瘍やHIV感染症、臓器移植後や自己免疫疾患などで免疫抑制薬を使用している患者さんでは、感染リスクが著明に上昇します。

生物学的製剤の使用も危険因子となり、TNF阻害薬使用患者ではとくに注意が必要です。

感染経路と原因菌

化膿性脊椎炎の感染経路は大きく3つに分類され、それぞれ特徴的な原因菌が関与しています。

血行性感染は最も一般的な感染経路であり、遠隔部位の感染巣から細菌が血流を介して脊椎に到達します。尿路感染症が最も多い原発巣であり、大腸菌やクレブシエラなどのグラム陰性桿菌が原因となります。

皮膚・軟部組織の感染症であれば黄色ブドウ球菌、呼吸器感染症であれば肺炎球菌やインフルエンザ菌が主な原因となります。

医原性感染は医療行為に伴う感染であり、近年増加傾向にあります。脊椎手術後の手術部位感染として発症し、表皮ブドウ球菌やMRSAが原因となるケースが多いです。

硬膜外ブロックや椎間板造影などの穿刺手技に伴う感染もあり、無菌操作の徹底が重要となります。

隣接臓器からの波及感染では、後腹膜膿瘍や腸腰筋膿瘍から脊椎への直接進展が起こります。消化管穿孔や憩室炎などの消化器疾患が原因となる場合があり、嫌気性菌や複数菌感染を認めるのが特徴的です。

生活習慣と環境要因

生活習慣や環境要因も化膿性脊椎炎の発症に関与しています。

栄養状態は重要な要因であり、低アルブミン血症（3.0g/dL未満）では感染リスクが上昇します。

高齢者では低栄養状態に陥りやすく、蛋白質摂取不足により免疫機能が低下します。BMI 18.5未満のるい痩患者^※4でもリスクが上昇すると報告されています。

※4るい痩患者：体重が著しく減少している方。病的な原因で脂肪や筋肉が極端に少ない状態。

口腔衛生状態の不良も危険因子です。歯周病や根尖病巣から菌血症を生じ、血行性感染の原因となる場合があります。

歯科治療後の一過性菌血症から化膿性脊椎炎を発症するときがあり、基礎疾患を有する患者さんでは予防的抗菌薬投与が考慮されます。

医原性要因

医療の高度化に伴い、医原性の化膿性脊椎炎が増加しています。脊椎手術は最も重要な医原性要因であり、手術部位感染として化膿性脊椎炎を発症します。

インストゥルメンテーション手術^※5では感染リスクが高く、術後感染率は1％から5％と報告されています。手術時間の延長、出血量の増加、複数回手術などがリスク因子となります。

※5インストゥルメンテーション手術（脊椎固定術）：背骨を金属製スクリューやロッドなどで固定し、脊椎の安定性を確保する手術。

侵襲的検査や治療も感染リスクとなります。椎間板造影、脊髄造影、硬膜外ブロックなどの穿刺手技では、皮膚常在菌の迷入により感染を生じる場合があります。無菌操作の不徹底や、免疫不全患者での施行はリスクを高めます。

医療行為	感染率	予防対策
脊椎固定術	1-5％	予防的抗菌薬、無菌操作
硬膜外ブロック	0.01-0.1％	皮膚消毒の徹底
椎間板造影	0.1-0.5％	単回使用器具の使用

長期カテーテル留置も危険因子です。中心静脈カテーテル、尿道カテーテルなどの留置により、カテーテル関連血流感染症から化膿性脊椎炎を発症するケースがあります。不要なカテーテルの早期抜去と、適切な管理が重要です。

院内感染対策の不備も問題となるときがあり、MRSA等の耐性菌の院内伝播により、術後感染のリスクが上昇します。手指衛生の徹底、個人防護具の適切な使用、環境整備などの基本的な感染対策の遵守が欠かせません。

化膿性脊椎炎の検査・チェック方法

化膿性脊椎炎の診断では、臨床症状に加えて各種検査所見を総合的に評価します。

血液検査

血液検査は化膿性脊椎炎の診断において最も基本的で重要な検査です。

画像検査

画像検査は化膿性脊椎炎の診断確定と病変の評価において欠かせないものです。

MRI検査は化膿性脊椎炎の診断において最も優れた画像検査です。T1強調像で椎体・椎間板の低信号、T2強調像で高信号を認め、造影により病変部の増強効果を認めます。

STIR（脂肪抑制）像では炎症性浮腫が高信号として描出され、早期診断に有用です。硬膜外膿瘍や腸腰筋膿瘍などの合併症の評価も可能であり、治療方針の決定に重要な情報を提供します。

CT検査は骨破壊の詳細な評価に優れており、手術計画の立案に有用です。

また、CTガイド下生検の際にも使用され、安全で正確な検体採取が可能となります。ガス産生菌による感染では、椎体内や膿瘍内にガス像を認める場合があり、診断の手がかりとなります。

PET-CT検査は近年注目されている検査法であり、FDGの集積により活動性の炎症を検出できます。全身の感染巣検索が可能であり、多発性病変や原発巣の検索に有用です。

ただし、特異度は必ずしも高くなく、悪性腫瘍との鑑別が必要となるケースがあります。

細菌学的検査

起炎菌の同定は適切な抗菌薬選択のために極めて重要です。

椎間板生検は経皮的に行う検査であり、CTまたは透視下で施行されます。局所麻酔下で施行可能であり、比較的安全な検査です。

好気性・嫌気性培養に加えて、抗酸菌や真菌の培養も考慮します。生検材料の一部は病理組織検査にも提出し、悪性腫瘍との鑑別を行います。

検査方法	陽性率	利点と欠点
血液培養	30-70％	非侵襲的だが陽性率が低い
椎間板生検	50-90％	確実性が高いが侵襲的
手術検体培養	70-90％	最も確実だが手術が必要

最近では、遺伝子検査法（PCR法）や質量分析法（MALDI-TOF MS）などの新しい診断技術も導入されています。

培養陰性例でも起炎菌の同定が可能となる場合があり、特に抗菌薬投与後の症例で有用です。16S rRNAシークエンス解析により、培養困難な菌の同定も可能となっています。

抗菌薬投与前の検体採取が原則ですが、重症例では経験的治療を優先するときもあります。この場合でも、可能な限り培養検体を採取し、後日の抗菌薬調整に備えます。

鑑別診断のための検査

化膿性脊椎炎と鑑別すべき疾患は多岐にわたり、適切な検査による鑑別が必要です。

腫瘍マーカーの測定は、悪性腫瘍との鑑別に有用です。PSA（前立腺癌）、CEA（消化器癌）、CA19-9（膵癌）などを測定し、転移性脊椎腫瘍の可能性を評価します。

多発性骨髄腫の鑑別には、血清蛋白電気泳動や免疫電気泳動が必要となります。

結核性脊椎炎（脊椎カリエス）との鑑別には、ツベルクリン反応、インターフェロンγ遊離試験（IGRA）、喀痰・胃液の抗酸菌検査を行います。

画像所見では、結核性脊椎炎は複数椎体に及ぶ場合が多く、膿瘍が大きく冷膿瘍を形成するのが特徴的です。

リウマチ性疾患との鑑別には、リウマトイド因子、抗CCP抗体、抗核抗体、HLA-B27などの検査を行います。強直性脊椎炎では、仙腸関節炎や竹様脊椎などの特徴的な画像所見を認めます。

生検による病理組織学的検査は、最終的な診断確定に重要です。化膿性炎症所見（好中球浸潤）を確認し、肉芽腫性炎症（結核）や腫瘍細胞の有無を評価します。特殊染色により、真菌や抗酸菌の検出も可能です。

化膿性脊椎炎の治療方法と治療薬、リハビリテーション、治療期間

化膿性脊椎炎の治療は適切な抗菌薬治療を基本とし、必要に応じて外科的治療を組み合わせる集学的治療が重要です。早期の適切な治療により、多くの症例で良好な予後が得られます。

抗菌薬治療

抗菌薬治療は化膿性脊椎炎治療の基本であり、全例で必要となります。

起因菌	第一選択薬	代替薬
MSSA	セファゾリン 2g×3回/日	ナファシリン 2g×4-6回/日
MRSA	バンコマイシン 15-20mg/kg×2回/日	ダプトマイシン 6-10mg/kg×1回/日
大腸菌	セフトリアキソン 2g×1回/日	レボフロキサシン 500mg×1回/日

初期治療では、起炎菌が判明するまで経験的治療を行います。最も頻度の高い黄色ブドウ球菌をカバーする抗菌薬を選択し、セファゾリン（CEZ）2g×3回/日やバンコマイシン（VCM）15-20mg/kg×2回/日の点滴静注を行います。

MRSA感染のリスクが高いときは、VCMを第一選択とします。グラム陰性桿菌のカバーが必要な場合は、セフトリアキソン（CTRX）2g×1回/日やレボフロキサシン（LVFX）500mg×1回/日を併用します。

起炎菌判明後は、薬剤感受性に基づいた標的治療に変更します。メチシリン感受性黄色ブドウ球菌（MSSA）にはCEZまたはナファシリン、MRSAにはVCMまたはダプトマイシン、腸内細菌には第3世代セフェムやフルオロキノロンを使用します。

投与期間と薬の切り替え検討

投与期間は通常6～8週間が推奨されており、最初の2～4週間は静注投与、その後は経口投与への切り替えを検討します。

経口薬への切り替えは、臨床症状の改善とCRP値の低下を確認してから行います。バイオアベイラビリティの高い経口薬（フルオロキノロン、リネゾリドなど）を選択し、十分な血中濃度が得られるかどうかを確認します。

治療効果の判定は、臨床症状の改善、炎症反応の低下、画像所見の改善により行います。CRP値は治療開始後1～2週間で低下傾向を示し、4週間後には正常化する方が多いです。

治療反応が不良な場合は、耐性菌感染、膿瘍形成、診断の再検討が必要となります。

外科的治療

外科的治療は、保存的治療が無効なときや合併症を有する症例で考慮されます。

手術方法は病変の部位や程度により選択します。

前方アプローチによる病巣掻爬と骨移植が基本術式であり、感染巣の直接的な除去が可能です。椎体の破壊が高度な場合は、チタンケージなどを用いた前方固定術を併用します。

後方アプローチは、後方要素の感染や脊柱管内膿瘍の除去に用いられます。

最近では、低侵襲手術の適用も増えています。経皮的膿瘍ドレナージは、腸腰筋膿瘍などの傍脊椎膿瘍に対して有効であり、CTガイド下で安全に施行できます。

内視鏡下手術も選択肢となり、従来の開放手術と比較して侵襲が少なく、早期離床が可能です。

手術後も抗菌薬治療の継続が必要であり、通常6～12週間の投与を行います。インプラント周囲感染のリスクがあるため、より長期の抗菌薬投与が必要となるケースもあります。

定期的な画像検査により、感染の再燃や偽関節の有無を評価します。

リハビリテーション

リハビリテーションは、機能回復と社会復帰において重要な役割を果たします。

治療期間と予後

化膿性脊椎炎の治療期間は、一般的に長期にわたります。総治療期間は通常6～8週間ですが、MRSA感染、人工物感染、膿瘍形成例では12週間以上の長期治療が必要となる方もいます。

治療終了の判断は、臨床症状の消失、CRP陰性化の持続、画像所見の改善を総合的に評価して行います。

治療内容	標準的な期間	備考
静注抗菌薬	2-4週間	重症例では延長
経口抗菌薬	4-6週間	総治療期間6-8週間
入院期間	4-6週間	外科手術例では延長

予後は早期診断・治療例では良好であり、約80％の症例で治癒が得られます。しかし、診断の遅れや不適切な治療により、約10-20％で再発や慢性化を認めます。

死亡率は約2～10％と報告されており、高齢者や重篤な基礎疾患を有する例で高くなっています。

神経学的予後は、治療開始時の神経症状の程度に依存します。軽度の神経根症状は可逆的である場合が多いですが、完全麻痺例では機能回復が困難なケースがあります。早期の外科的減圧により、神経学的予後の改善が期待できます。

長期的な問題として、慢性疼痛や脊柱変形を残す方もいます。約30％の症例で何らかの後遺症を認め、日常生活に支障をきたします。定期的なフォローアップにより、これらの問題に対する適切な対応が必要です。

薬の副作用や治療のデメリット

化膿性脊椎炎の治療は長期にわたるため、治療に伴う副作用やデメリットを十分に理解し、適切に対処しましょう。

抗菌薬の副作用

長期の抗菌薬投与では、消化器症状や肝機能症状、アレルギー反応などのさまざまな副作用が問題となります。

β-ラクタム系抗菌薬（セファゾリンなど）では、アレルギー反応が最も重要な副作用です。発疹、蕁麻疹から、重篤なアナフィラキシーショックまで様々な程度があります。

投与開始前にアレルギー歴を詳細に聴取し、初回投与時は慎重に観察する必要があります。また、長期投与により好酸球増多症や薬剤熱を認める場合があり、定期的な血液検査によるモニタリングが重要となります。

バンコマイシンの副作用として、腎機能障害が重要です。高齢者や腎機能低下例ではとくに注意が必要であり、血中濃度モニタリング（TDM）により適切な投与量調整を行います。

トラフ値15-20μg/mLを目標としますが、腎機能に応じて用量調整が必要です。

レッドマン症候群と呼ばれる、急速投与による顔面紅潮やそう痒感を認める場合があり、投与速度の調整（1g/60分以上）により予防可能です。

Clostridioides difficile関連下痢症^※6は、長期抗菌薬投与の重要な合併症です。軽症例では抗菌薬の中止により改善しますが、重症例ではメトロニダゾールやバンコマイシンの経口投与が必要となります。

※6Clostridioides difficile（クロストリジオイデス・ディフィシル）関連下痢症：抗菌薬の投与によって腸内フローラに乱れが起こり、Clostridioides difficileという腸内細菌が異常に増殖して毒素を生産、下痢を生じる。

予防として、不必要な抗菌薬投与を避け、プロバイオティクスの併用を考慮します。

外科的治療の合併症

外科的治療には手術に伴う様々なリスクが存在します。手術部位感染は最も懸念される合併症であり、既存の感染に加えて新たな感染が加わることで治療が複雑化します。

予防的抗菌薬の適切な使用、手術時間の短縮、出血量の最小化が重要で、術後は創部の観察を行い感染徴候を早期に発見する必要があります。

合併症	発症率	対策
手術部位感染	2-5％	周術期抗菌薬、無菌操作
硬膜損傷	1-3％	慎重な手術操作
神経・血管損傷	1％未満	術中神経モニタリング

インプラント関連の問題も重要です。脊椎固定術で使用するスクリューやケージなどの人工物は、感染の温床となるリスクがあります。

インプラント周囲感染を生じた際は、抜去が必要となるケースもあり、脊柱不安定性の再発につながります。可能な限り自家骨移植を優先し、人工物の使用は最小限にとどめることが推奨されます。

術後の脊柱アライメント不良や偽関節形成も長期的な問題となります。不適切な固定範囲や不十分な骨癒合により、隣接椎間障害や慢性疼痛を生じる場合があります。

術前の詳細な画像評価と適切な手術計画により、これらの合併症リスクを軽減できます。

長期臥床による合併症

化膿性脊椎炎では安静臥床が必要となる方が多く、深部静脈血栓症や廃用症候群などのさまざまな合併症リスクがあります。

治療の心理的・社会的影響

長期治療は患者の心理面や社会生活にも大きな影響を与えます。

長期入院により仕事を休職せざるを得ない方が多く、経済的な不安も生じます。自営業者や非正規雇用者ではとくに深刻な問題となりやすいです。

医療ソーシャルワーカーとの連携による、各種社会保障制度の活用支援が欠かせません。傷病手当金、障害年金、高額療養費制度などの情報提供を行います。

家族への影響も考慮する必要があります。介護負担や面会のための時間的・経済的負担が生じます。

家族も含めた病状説明を行い、治療への理解と協力を得ることが重要です。必要に応じて、家族の心理的サポートも行います。

退院後の生活の質（QOL）低下も問題となり、慢性疼痛や活動制限により、以前の生活レベルに戻れないケースがあります。現実的な目標設定を行い、残存機能を最大限に活用した生活の再構築を支援します。

保険適用と治療費

化膿性脊椎炎の治療は長期にわたるため、医療費の負担も大きくなりがちです。公的助成制度や加入している保険を上手に活用しましょう。

保険診療での治療費

化膿性脊椎炎の治療は、基本的にすべて健康保険の適用対象となります。

入院治療費は、診断群分類包括評価（DPC）制度^※7により算定される場合が多いです。

※7診断群分類包括評価（DPC）制度：急性期入院医療において、病状や治療内容に応じ1日あたりの定額診療費を計算する制度。厚生労働省が定めた診断群分類に基づき、主治医が判断する。

化膿性脊椎炎（DPCコード：070370）は、重症度や治療内容により1日あたりの包括点数が決定されます。平均的な入院期間を4～6週間とすると、3割負担で40万円から60万円程度の自己負担となります。

ただし、高額療養費制度の適用により、実際の負担額は所得に応じた限度額までとなります。

外来治療費は、診察料、検査料、投薬料などで構成されます。定期的な血液検査とMRI検査を含む外来フォローアップは、1回あたり1万円から2万円程度（3割負担）です。

経口抗菌薬の薬剤費は、使用薬剤により異なりますが、1ヶ月あたり5000円から1万5000円程度となる方が多くなっています。

治療内容	概算費用（3割負担）	備考
入院費（1ヶ月）	30-40万円	DPC包括評価
MRI検査	1.5-2万円	造影剤使用時は追加
血液検査	2000-3000円	基本項目の場合

手術を要する際は、さらに費用が増加します。脊椎固定術の手術料は固定椎間数により異なりますが、3割負担で20万円から40万円程度となります。

使用するインプラント（スクリュー、ケージなど）の材料費も高額であり、10万円から30万円程度の追加負担が発生します。

リハビリテーション費用は、実施単位数により算定されます。運動器リハビリテーション料（I）は1単位（20分）あたり約550円（3割負担）となり、1日2～3単位実施すると1日あたり1100円から1650円です。

回復期リハビリテーション病棟へ転院したときは、別途入院費が必要となります。

高額療養費制度

高額療養費制度は、医療費の自己負担額が一定額を超えたときに、超過分が払い戻される制度です。

所得区分により自己負担限度額が設定されており、70歳未満の一般的な所得者（年収約370万円から770万円）では、月額の限度額は80,100円＋（医療費－267,000円）×1％となります。

例えば、1ヶ月の医療費が100万円のときは、自己負担額は87,430円となり、窓口で支払った30万円との差額が払い戻されます。

限度額適用認定証を事前に取得すると、窓口での支払いを限度額までに抑えられます。入院が決まった時点で、加入している健康保険組合や市区町村に申請すると良いでしょう。緊急入院でも、入院中に申請すれば当月分から適用されます。

ただし、マイナ保険証を利用していれば、オンライン資格確認を導入している医療機関では限度額適用認定証の申請や持参は不要です。

多数回該当という制度もあり、過去12ヶ月以内に3回以上高額療養費の支給を受けた場合、4回目以降の自己負担限度額がさらに軽減されます。一般所得者では、44,400円が限度額です。

化膿性脊椎炎のように長期治療が必要な疾患では、この制度の活用がポイントとなります。

医療費助成制度

化膿性脊椎炎の治療に利用可能な各種医療費助成制度があります。

身体障害者手帳は、化膿性脊椎炎により永続的な機能障害を残した場合に申請可能です。

下肢の麻痺や脊柱の変形により歩行困難となった際は、肢体不自由として認定される可能性があります。等級により医療費の助成や税制優遇などのサービスが受けられます。

傷病手当金は、会社員や公務員が病気により就労不能となった場合に支給される所得保障制度です。標準報酬日額の3分の2が最長1年6ヶ月間支給されます。

化膿性脊椎炎による長期入院では、この制度の活用により経済的負担を軽減できます。国民健康保険加入者は対象外ですが、一部の市区町村では独自の傷病手当金制度を設けています。

生活保護受給者の場合、医療扶助により自己負担なく治療を受けられます。また、低所得者に対しては、無料低額診療事業を実施している医療機関での治療も選択肢となります。

医療ソーシャルワーカーに相談すると、個々の状況に応じた制度の活用方法についてアドバイスを受けられます。

医療保険と民間保険

公的医療保険に加えて、民間の医療保険も治療費負担の軽減に役立ちます。

保険種類	給付内容	注意点
医療保険	入院日額5000-1万円	免責期間の確認
がん保険	適用外	化膿性脊椎炎は対象外
所得補償保険	月額10-30万円	就業不能の定義確認

一般的な医療保険では、入院1日あたり5000円から1万円程度の入院給付金が支給されます。手術給付金も付帯しているケースが多く、脊椎手術は入院日額の10倍から40倍程度が支給されます。

ただし、加入時期や保険内容により給付条件が異なるため、保険証券の確認が必要です。

先進医療特約を付帯している場合でも、化膿性脊椎炎の標準治療はすべて保険診療で行われるため、先進医療の対象となるケースはほとんどありません。

ただし、将来的に新しい治療法が先進医療として認定される可能性はあります。

保険金請求には診断書が必要となり、医療機関により5000円から1万円程度の文書料がかかります。

複数の保険に加入している方は、診断書のコピーで請求可能な保険会社もあるため、事前に確認すると良いです。入院が長期にわたるときは、中間請求が可能な保険もあります。

以上

参考文献

CHEUNG, W. Y.; LUK, Keith DK. Pyogenic spondylitis. International orthopaedics, 2012, 36: 397-404.

LEE, Kyu Yeol. Comparison of pyogenic spondylitis and tuberculous spondylitis. Asian spine journal, 2014, 8.2: 216.

SATO, Kimiaki, et al. Pyogenic spondylitis: clinical features, diagnosis and treatment. The Kurume medical journal, 2018, 65.3: 83-89.

JUNG, Na-Young, et al. Discrimination of tuberculous spondylitis from pyogenic spondylitis on MRI. American Journal of Roentgenology, 2004, 182.6: 1405-1410.

CHANG, Ming-Chau, et al. Tuberculous spondylitis and pyogenic spondylitis: comparative magnetic resonance imaging features. Spine, 2006, 31.7: 782-788.

YU, Shang-Won, et al. Serious pyogenic spondylitis following vertebroplasty—a case report. Spine, 2004, 29.10: E209-E211.

KIM, Nam Joong. Microbiologic diagnosis of pyogenic spondylitis. Infection & Chemotherapy, 2021, 53.2: 238.

BUCHELT, MARTIN, et al. Comparison of tuberculous and pyogenic spondylitis: an analysis of 122 cases. Clinical Orthopaedics and Related Research®, 1993, 296: 192-199.

KANG, Seung-Ji, et al. Clinical characteristics and risk factors of pyogenic spondylitis caused by gram-negative bacteria. PLoS One, 2015, 10.5: e0127126.

YOSHIMOTO, Mitsunori, et al. Pyogenic spondylitis in the elderly: a report from Japan with the most aging society. European Spine Journal, 2011, 20: 649-654.