自宅での療養を考える際、「在宅看護」と「訪問看護」という言葉を耳にするかもしれません。どちらも住み慣れた場所で医療やケアを受ける選択肢ですが、内容や提供主体には違いがあります。
この記事では、それぞれの概念やサービス内容、利用者の状況に応じた選び方のポイントを詳しく解説し、安心して在宅生活を送るための情報を提供します。
在宅看護とは何か
在宅看護とは、病気や障害を持つ人が住み慣れた自宅で、医師、看護師、理学療法士、介護士など様々な専門職の支援を受けながら生活を送るための包括的な医療・介護の取り組みです。
単に医療処置を行うだけでなく、日常生活の支援、精神的なサポート、家族の負担軽減を目指します。住み慣れた環境で療養できるため、利用者本人の尊厳を保ちながら、自分らしい生活を継続する上で大切な考え方です。
自宅で受ける包括的なケア
在宅看護は、利用者の自宅で提供される広範囲にわたるケアを指します。これには、医療処置、身体介護、リハビリテーション、栄養管理、服薬管理、精神的ケアなど、多岐にわたる支援が含まれます。
ケアは、利用者の病状や身体状況、生活環境に合わせて個別的に計画し実行します。医療機関での治療が終わった後も、継続して医療的ケアが必要な方や、日常生活に支援が必要な方が主な対象です。
地域包括ケアシステムと連携し、必要に応じて地域の社会資源も活用しながら、自宅での生活を総合的に支えます。
寝たきりの状態にある方であれば、定期的な体位変換や褥瘡の予防とケア、清拭などの身体介護を行い、また、糖尿病や高血圧などの慢性疾患を持つ方には、症状の観察、血糖値測定、インスリン注射の指導、食事指導なども実施します。
家族の役割と連携の重要性
在宅看護では利用者だけでなく、家族も重要な役割を果たします。家族は日常的な介護の中心となることが多く、時には医療的なケアの一部を担う場合もあるため、専門職は家族に対する指導や精神的なサポートも行います。
家族が抱える不安や疑問を傾聴し、解決策を一緒に考えることで、家族の負担を軽減し介護疲れを予防します。専門職と家族が密接に連携し、情報共有を密に行うことで、より質の高い在宅看護の提供が可能です。
様々なサービスが連携して支える生活
在宅看護は、単一のサービスで完結するものではありません。
医師による訪問診療、訪問看護師による医療的ケア、ヘルパーによる身体介護や生活援助、理学療法士や作業療法士による訪問リハビリテーション、薬剤師による薬剤管理指導など、多職種が連携し、それぞれの専門性を活かして利用者と家族を支えます。
また、必要に応じて福祉用具の貸与や住宅改修の支援、地域のボランティア活動など、様々な社会資源も活用し、サービスが一体となって機能することで、利用者が自宅で安心して療養生活を送れるようにします。
介護支援専門員（ケアマネジャー）がサービスを調整し、利用者一人ひとりに合ったケアプランを作成します。
在宅看護を支える主な専門職
| 専門職 | 主な役割 | 連携内容 |
|---|---|---|
| 医師 | 診断、治療方針決定、訪問診療、薬の処方 | 病状共有、指示出し |
| 看護師 | 医療的ケア、健康管理、生活指導 | 医師の指示実行、情報共有 |
| 介護士 | 身体介護、生活援助 | 日常生活の支援 |
| 理学療法士 | 身体機能の維持・改善 | リハビリ実施、助言 |
| 薬剤師 | 薬の管理、服薬指導 | 薬に関する情報提供 |
訪問看護とは何か
訪問看護とは、看護師や保健師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が、病気や障害を抱える人の自宅を訪問し、主治医の指示や連携のもとで専門的なケアを提供するサービスです。
在宅看護という大きな概念の一部であり、特に看護に特化した専門的な支援を指します。利用者が住み慣れた環境で自分らしく生活できるよう、病状の管理から日常生活の支援まで、幅広いサービスを提供します。
専門職が自宅へ訪問し提供する看護
訪問看護は、訪問看護ステーションなどに所属する看護師やリハビリ専門職が、利用者の自宅を訪れて看護サービスを行います。
医療的なケアが必要な方、退院後の生活に不安を抱える方、自宅での看取りを希望する方など、様々な状況にある方が利用できます。
病状の観察、点滴やカテーテルなどの医療処置、褥瘡（じょくそう）の処置、服薬管理、清拭や入浴介助などの身体介護、リハビリテーション、終末期ケアなど、個々のニーズに応じたサービスを計画的に提供します。
専門的な知識と技術を持つ看護師が、利用者の状態を丁寧に把握し、安全で質の高いケアを行います。
看護師は、体温、血圧、脈拍などのバイタルサインを測定し、病状の変化を早期に察知し、また、医師と連携し、必要に応じて医療的な対応について相談します。
また、利用者が安心して自宅で過ごせるよう、精神的なサポートも大切です。
利用できる対象者とサービス内容
訪問看護は年齢や病名にかかわらず、医師が訪問看護の必要性を認めた方が利用できます。
例えば、がん患者の痛み管理、脳卒中後のリハビリ、認知症の方の生活支援、人工呼吸器を使用している方、あるいはご自宅での看取りを希望する方など、幅広い対象者にサービスを提供します。
提供するサービス内容は、医療処置、身体介護、日常生活支援、精神的ケア、リハビリテーション、終末期ケア、家族支援など、多岐にわたります。
訪問看護で提供される主なサービス
- 医療処置（点滴、カテーテル交換、創傷ケアなど）
- 病状観察・健康管理（バイタルサイン測定、症状アセスメント）
- 身体介護（清拭、入浴介助、排泄介助、体位変換など）
- 服薬管理・指導
- リハビリテーション（身体機能の維持・改善）
- 精神的なケア・相談
- 終末期看護・看取り支援
- ご家族への介護指導・相談
医療保険と介護保険の適用について
訪問看護の利用には、医療保険または介護保険が適用され、どちらが適用されるかは、利用者の年齢や病状、受けている医療・介護サービスの内容によって決まります。
介護保険は、原則として65歳以上で要介護・要支援認定を受けた方、または40歳から64歳で特定疾病により要介護・要支援認定を受けた方が対象です。
医療保険は、介護保険の対象とならない方や、特定の疾患（がん末期、難病など）がある場合、あるいは介護保険の支給限度額を超えてサービスを利用したい場合に適用されます。どちらの保険を利用する場合も、主治医からの指示書が大切です。
訪問看護の保険適用比較
| 項目 | 医療保険 | 介護保険 |
|---|---|---|
| 対象者 | 全年齢、特定の疾患など | 65歳以上（要介護・要支援認定） 40～64歳（特定疾病で認定） |
| サービス内容 | 医療的ケア中心 | 生活援助、身体介護、医療的ケア（一部） |
| 利用回数・時間 | 病状に応じる（制限あり） | ケアプランに基づく（支給限度額あり） |
| 自己負担 | 1～3割 | 1～3割 |
| 指示書 | 主治医からの「訪問看護指示書」 | 主治医からの「主治医意見書」と ケアマネジャー作成のケアプラン |
在宅看護と訪問看護の明確な違い
在宅看護と訪問看護は、どちらも自宅で医療や介護を受けるという点で共通していますが、概念、範囲、提供主体、保険適用には明確な違いがあります。
在宅看護が自宅での療養生活全体を指す包括的な概念であるのに対し、訪問看護はその中で看護師などの専門職が提供する専門的な看護サービスを指す点が最も大きな違いです。
概念と範囲の比較
「在宅看護」は、自宅で生活する人々が受ける医療・介護・福祉サービスの総称になります。
医師の訪問診療、訪問看護、訪問介護、訪問リハビリテーション、福祉用具の利用など、多岐にわたるサービスが連携して提供される、より広い意味でのケアシステムや生活のあり方を示す言葉です。
利用者が自宅で安心して生活を送るための全体的な支援体制を指します。
一方、「訪問看護」は、看護師やリハビリテーション専門職が利用者の自宅を訪問し、医療処置や身体介護、健康管理といった専門的な看護ケアを提供する特定のサービスのことです。
訪問看護は、在宅看護という大きな枠組みの中に位置付けられる、その中核をなすサービスの一つです。
提供主体の違い
在宅看護は、利用者本人、家族、医師、看護師、ケアマネジャー、介護士、理学療法士など、多職種が連携し、地域社会の資源も活用しながら提供される総体的なケアです。様々な機関や個人が関わり、利用者の生活を支えます。
訪問看護の主な提供主体は「訪問看護ステーション」です。訪問看護ステーションに所属する看護師やリハビリテーション専門職が、主治医の指示に基づいて専門的な看護サービスを直接提供します。
訪問看護ステーションは、看護の専門性を活かし、利用者の医療的なニーズに応えることを得意としています。
保険適用と費用の違い
在宅看護全体にかかる費用は、利用する個々のサービス（訪問診療、訪問介護、訪問リハビリなど）によって異なり、それぞれのサービスに医療保険や介護保険が適用され、自己負担割合に応じて費用が発生します。
訪問看護もその一部であり、医療保険または介護保険のいずれかが適用されます。
訪問介護サービスを利用すれば介護保険が適用され、訪問診療を受ければ医療保険が適用されるといった形で、サービスごとに保険適用が異なります。
利用するサービスが多岐にわたるほど、全体の費用も増える可能性がありますが、ケアマネジャーがケアプランを作成する際に、利用者の負担も考慮に入れます。
在宅看護と訪問看護の違い
| 項目 | 在宅看護 | 訪問看護 |
|---|---|---|
| 概念 | 自宅で受ける医療・介護・福祉の 包括的な取り組み全体 | 自宅で看護師などが提供する 専門的な看護サービス |
| 範囲 | 広範囲（多職種・多サービス連携） | 看護に特化した専門的支援 |
| 提供主体 | 多職種・多機関、家族、地域全体 | 主に訪問看護ステーションの看護師など |
| 保険適用 | 各サービスごとに適用 | 医療保険または介護保険 |
訪問看護が必要な状況
訪問看護は、様々な状況にある方々が自宅で安心して生活を続けるために重要な役割を担います。特に、医療処置や専門的な管理が必要な場合、身体介護や生活支援が必要な場合、そして病院退院後の生活移行支援の場面で大きな力を発揮します。
医療処置や管理が必要な場合
自宅で点滴管理、経管栄養、人工呼吸器の管理、血糖値測定とインスリン注射、褥瘡の処置、ストーマケア、尿道カテーテルの交換など、医療的な処置や専門的な管理が日常的に必要な方にとって、訪問看護は不可欠です。
病院に入院し続けることが難しい場合でも、看護師が定期的に自宅を訪問し、処置を安全に行います。病状の観察を行い、異常の早期発見に努めることで、急変時の対応にもつながります。
身体介護や生活支援が必要な場合
訪問看護師は、医療処置だけでなく、利用者の日常生活の支援も行い、身体介護として、清拭、入浴介助、排泄介助、体位変換などを行います。
また、利用者や家族の状況に合わせて、食事の介助や服薬の管理、健康的な生活を送るための生活指導なども実施します。
退院後の生活移行支援
訪問看護は、退院後のスムーズな生活移行を強力に支援します。
退院前から医療機関のスタッフと連携し、自宅での生活環境や必要なケアの内容を事前に把握し、退院後は、自宅で継続して必要な医療処置やリハビリテーションを実施し、病状の安定をサポートします。
また、ご家族への介護指導や精神的なサポートも大切な役割です。
訪問看護ステーションの選び方
訪問看護ステーションを選ぶ際は、提供されるサービス内容、緊急時の対応体制、利用者の声、担当者との相性など、複数のポイントを慎重に確認することが大切です。
提供されるサービス内容を確認する
訪問看護ステーションによって、得意とする分野や提供できるサービス内容は異なります。
医療処置に力を入れているステーション、精神科疾患に特化したステーション、あるいは看取りケアに多くの実績を持つステーションなど、様々です。
利用者の病状や必要とするケア（例：点滴管理、リハビリ、認知症ケアなど）が明確であれば、それに合致する専門性を持つステーションを選ぶことが重要になります。
緊急時の対応体制を把握する
在宅で療養するにあたり、急な体調変化や緊急事態が発生する可能性は常にあります。
そのため、訪問看護ステーションが24時間365日対応しているか、オンコール体制があるか、緊急時に医師と連携できるかなど、緊急時の対応体制を事前にしっかりと確認することが大切です。
緊急時の連絡方法や、実際に看護師が駆けつけるまでの時間なども把握しておくと、万が一の際にも落ち着いて対応できます。
利用者の声や評判を参考にする
実際にその訪問看護ステーションを利用したことのある方々の声や評判は、ステーションの質を知る上で貴重な情報源となります。
インターネット上の口コミサイトや地域の情報誌、あるいは病院の相談員やケアマネジャーからの情報収集も有効です。ただし、個々の体験談は主観的なものなので、あくまで参考の一つとして捉えましょう。
担当者との相性も大切
訪問看護は、自宅というプライベートな空間で、看護師と密接に関わるサービスのため、担当の看護師やリハビリ専門職と利用者、そして家族との相性は、質の高いケアを受ける上で非常に大切です。
利用者や家族の気持ちに寄り添い、丁寧な説明を行い、信頼関係を築ける看護師であれば、安心して任せられます。
最初の面談や訪問時に、担当者の人柄や対応をよく観察し、もし相性が合わないと感じたら、ステーションに相談して変更を依頼することも可能です。
訪問看護ステーション選びのポイント
| ポイント | 確認事項 |
|---|---|
| サービス内容 | 自身の病状・ニーズに合うか、 専門性があるか |
| 緊急時対応 | 24時間体制か、オンコール対応、 医師との連携 |
| 利用者からの評判 | 口コミ、ケアマネジャーからの情報 |
| 担当者との相性 | 信頼できるか、話しやすいか |
| 事業所の体制 | 医療機関や他サービスとの連携状況 |
訪問看護を利用するまでの流れ
訪問看護を利用するためにはいくつかの手順があり、ここでは、相談からサービス開始、定期的な見直しまでの一般的な流れを解説します。
相談から契約まで
まず、訪問看護の利用を考え始めたら、かかりつけの主治医や地域の地域包括支援センター、または直接、訪問看護ステーションに相談します。相談の結果、訪問看護が必要と判断されれば、主治医が「訪問看護指示書」を作成します。
次に、訪問看護ステーションの担当者が利用者宅を訪問し、利用者や家族から現在の状況や希望を詳しくヒアリングし、この際、提供されるサービス内容や料金、契約に関する説明を行います。
内容に納得できれば契約を締結しますが、このプロセスにおいて、疑問点は遠慮なく質問し、十分に理解することが大切です。
ケアプラン作成とサービス開始
契約が締結された後、訪問看護ステーションの看護師が、主治医の指示書と利用者・家族の希望に基づいて、個別の「訪問看護計画書」（ケアプラン）を作成します。
計画書には、訪問の頻度、時間、提供する具体的なケアの内容、目標などが明記され、利用者や家族に説明し、同意を得た上で実施に移ります。
計画に沿って初回訪問日を設定し、訪問看護サービスが開始されますが、サービス開始後も、利用者の状態に合わせて柔軟に計画を調整していくことが大事です。
定期的な見直しと調整
訪問看護サービスは一度開始したら終わりではありません。利用者の病状や身体状況、生活状況は日々変化するため、訪問看護ステーションの看護師は、定期的に利用者の状態を評価し、必要に応じて訪問看護計画を見直します。
病状が安定してケア内容を変更したり、反対に新たなニーズが発生して訪問回数を増やすこともあります。主治医やケアマネジャー、他のサービス事業者とも連携を取りながら、常に利用者にとって最大限のケアが提供されるよう調整を行います。
訪問看護利用の一般的な流れ
| 手順 | 内容 |
|---|---|
| 1. 相談 | 主治医、地域包括支援センター、 訪問看護ステーションへ連絡 |
| 2. 医師の指示書発行 | 主治医が訪問看護の必要性を判断し、 指示書を作成 |
| 3. 事前訪問・契約 | ステーション担当者が状況確認、説明、 契約締結 |
| 4. 訪問看護計画作成 | 利用者・家族の希望と指示書に基づき、 個別計画を作成 |
| 5. サービス開始 | 計画に基づき訪問看護サービスを開始 |
| 6. 定期的な見直し | 状態に応じ計画を評価・調整 |
よくある質問
訪問看護の利用を検討する際によく寄せられる質問と回答をまとめました。情報を参考に、訪問看護への理解を深めてください。
- 利用料金はどのくらいかかりますか？
-
訪問看護の利用料金は、医療保険または介護保険のどちらが適用されるか、サービスの種類、利用時間、回数、そして自己負担割合（1割〜3割）によって異なります。
正確な料金については、ケアプラン作成時に訪問看護ステーションやケアマネジャーから詳しい説明があります。
高額療養費制度や医療費控除などの制度を利用できる場合もあるため、ご自身の状況に合わせて確認することをおすすめします。
介護保険の場合、1回あたりの訪問（20分以上30分未満）で約3,000円程度（自己負担1割の場合300円程度）が目安となりますが、地域や提供体制によって変動します。
- どんな人が利用できますか？
-
訪問看護は、病気や障害があり、自宅で療養しながら看護師による専門的なケアやリハビリテーションが必要であると医師が判断した方が利用でき、年齢に制限はなく、乳幼児から高齢者まで幅広い方が対象です。
退院後も医療処置が必要な方、がんの緩和ケアを受けている方、脳卒中後のリハビリが必要な方、認知症で生活に支援が必要な方、精神疾患を持つ方、自宅での看取りを希望する方などが含まれます。
主治医の「訪問看護指示書」が発行されれば、利用可能です。
- 夜間や緊急時でも来てもらえますか？
-
多くの訪問看護ステーションでは、夜間や緊急時にも対応できる体制を整えています。24時間体制のオンコール対応を行っているステーションでは、緊急時に電話での相談や、必要に応じて看護師が緊急訪問を行います。
ただし、全てのステーションが24時間対応しているわけではないため、契約前に必ず確認することが重要です。
特に、容態が急変しやすい利用者や、家族が介護に不安を感じる場合は、24時間対応のステーションを選ぶことが安心に繋がります。
- 主治医との連携はありますか？
-
訪問看護は、常に主治医との密接な連携のもとでサービスを提供します。訪問看護師は、主治医からの「訪問看護指示書」に基づいてケアを行い、利用者の病状の変化やケアの状況を定期的に主治医に報告します。
必要に応じて、主治医に連絡を取り、指示を仰いだり、利用者の状態について相談します。連携により、医療機関と自宅でのケアが一貫して行われ、利用者は安心して質の高い医療を受けられます。
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